食品の炭水化物量とカロリーが分かる 「Carbodata」 – ITmedia プロフェッショナル モバイル 自分が食べるものの炭水化物量を知りたいという人にオススメなのが、Androidアプリの「Carbodata」（開発：MYSTAR-JAPAN、無料）。食品の名前を入れて検索すると、その食品に含まれる炭水化物の量とカロリー、血糖に与える影響を示すグラフ、1日の摂取カロリーの目安量に対する割合を示すグラフが表示される。
カーボ君のカーボ解説日本には1067万人以上の糖尿病がいる。その治療方法はいくつかあるが、従来のカロリー量に基づく食事管理から、近年は食事に含まれる炭水化物量に注目した食事療法が主流になりつつある。しかし、レストラン等で炭水化物量を表示しているところは少ない。そこで日本で初めて炭水化物量検索アプリを開発するに至った。
朝日新聞デジタル：来たぞ我らの「ウルトラ警察隊」 全国から福島のために – 社会 震災と原発事故に見舞われた福島県警には、今月１日から来年３月末の予定で、全国２２都道府県警から３５０人の警察官が出向している。県警の小笠原和美警務部長は６日の発足式で、「地球の平和を守るためやってきたウルトラマンと、福島の治安を守るためにやってきたみなさんのイメージを重ねた。私たちと心を一つにして頑張っていきましょう」と呼びかけた。
ドコモ、関西地域で通信障害–音声交換機が故障 – CNET Japan ドコモによれば通信障害の原因は音声交換機の故障によるもの。メールやウェブ閲覧などパケット通信への影響はなかったとしている。15時30分時点の問い合わせ件数は195件で、影響人数は「現在確認中」としている。また、今回の障害については16時20分現在、同社ウェブサイト上でアナウンスされていない。
そろそろ、原発問題の総括をするべき時（松本徹三） – BLOGOS（ブロゴス）勿論、この検証作業が、単に誰かを悪者にしてバッシングする事で終わってしまっては全く意味がない。甲論乙駁の激しい議論を覚悟した上での「より健全な新体制構築への具体策の提言」が含まれていなければならない。これには、「技術検証の完全透明化」や「完全な情報公開」「活発でオープンな議論」、ひいては「関連産業への競争導入の加速」や「学会あり方の抜本的な改革」等までが含まれて然るべきだ。「雨降って地固まる」という言葉があるように、今回の不幸な事故が、日本が必要としている「旧弊の打破」の一助となればもって瞑すべきだろう。
しかし、上記より更に重要な問題がある。それは、「放射能汚染の実態の継続把握」と「それが長期的にわたって人体に与える影響の査定」であり、この二つの問題は、今や国論を二分する深刻な問題になっている。
先ず、国は全てのデータを隠すことなく公開すべきだ。食品の産地も消費者に正確に知らせる事を生産者と流通業者に義務付けるべきだ。（「不安感」は既にそれ以上の水準になっているのだから、今更パニックを恐れる必要はない。）次に、アゴラのGEPR（これは快挙。反原発派も進んで多くのデータや論文をここに持ち込むべき）に倣って、多くの論者の見解を誰にでも容易に理解できるような形で並列して紹介し、併せて国としての見解も示すべきだ。（これは「見解、即ちアドバイス」であって、必ずしも「保証」である必要はない。）
その上で、今住んでいるところに住み続けるか否か、何を食べるか食べないか、等々の判断は、国民各人に任すべきだ。人によって立場も異なるし考え方も異なるのだから、それぞれの判断が異なるのは当然であり、国がこれを一律に決めてしまうという事の方がはるかに乱暴だと考えるべきだ。（尤も、学校給食などは各人の判断に任すわけには行かないから、最も安全サイドに立った判断を採用するしかないだろう。）
2月3日加古川、4日姫路、5日湯梨浜町経由で帰着。お世話になり、有難うございました。おいしく一杯たくさんいただいたところで気になる体重変化は無かったです。
吊り橋理論 – Wikipedia吊り橋理論（つりばしりろん）は、カナダの心理学者、ダットンとアロンによって1974年に発表された「生理・認知説の吊り橋実験」によって実証されたとする学説。「恋の吊り橋理論」とも呼ばれる。
生理・認知説は人は生理的に興奮している事で、自分が恋愛しているという事を認識するというもの。実験のみで厳密に立証されている訳ではないが概ね正しいとされている。
実験は、18～35歳までの独身男性を集め、渓谷に架かる揺れる吊り橋と揺れない橋の2ヶ所で行われた。男性にはそれぞれ橋を渡ってもらい、橋の中央で同じ若い女性が突然アンケートを求め話しかけた。その際「結果などに関心があるなら後日電話を下さい」と電話番号を教えるという事を行った。結果、吊り橋の方の男性からはほとんど電話があったのに対し揺れない橋の方からはわずか一割くらいであったというものである。揺れる橋での緊張感を共有した事が恋愛感情に発展する場合があるという事になる。
「最大で500万台が感染」、Androidマーケットにウイルス混入アプリ – ニュース：ITpro ウイルス混入アプリを公開している開発者名は「iApps7 Inc.」「Ogre Games」「redmicapps」の3種類。シマンテックが情報を公開した時点では、該当のアプリは13種類だった。その後、該当アプリの数は減少し、1月30日正午時点では、6種類が公開されているもよう。グーグルによって削除されたのか、開発者自身によって取り下げられたのかは不明。
シマンテックでは、該当のアプリは、100万台から500万台の機器にインストールされた恐れがあるとしている。
今回のウイルスに感染すると、ホームスクリーンには、検索用のアイコン（虫眼鏡の画像に「Search」と書かれたアイコン）が表示される。このため、このアイコンの有無で、感染したかどうかを判断できるとしている。
定額制廃止はあり得ない、総務省できちんと議論を – 携帯トラフィック急増で再浮上するネット中立性問題：ITpro 「iモード」「おサイフケータイ」「iD」など数多くのサービスを生み出してきた元NTTドコモ執行役員、現・慶應義塾大学大学院政策メディア研究科 特別招聘教授の夏野剛氏。そんな夏野氏は、昨今ささやかれ始めた携帯電話事業者による定額制の廃止について、「ユーザー保護の観点から絶対にあり得ない」と語る。
定額制廃止以外に、まだまだ携帯電話事業者が取り組むべき手段はある。無線LANオフロードの活用もそうだ。この手段に活路を見出すのであれば、国内の3事業者が別々の認証はやめて、無線LANはパブリックドメインにしてしまい、共同でオフロードしたほうがよいのではないか。
また、携帯各社はいまだに高い利益水準にある。赤字で企業倒産寸前であれば、料金の見直しもやむを得ないが、これだけの利益を出し続けるために定額制を見直すというのは、ユーザーの立場では一般的に通用する議論ではない。定額制の見直しは最後の手段だとぼくは思う。それが免許制である通信事業者の使命だ。
経営判断として「土管化」に舵を切ったとぼくは理解している。LTEや4Gなど、新たな通信技術はいろいろ出てきているが、当分の間は速度を上げるために能力を使うのではなく、キャパシティを向上するためにしか能力を使えないだろう。携帯電話事業者は、スマートフォンへのシフトによって、データARPU（1契約当たりの月間平均収入）を上げた。しかし、データ量は10倍に増えるというビジネスモデルをこの数年間続けてきてしまった。その責任は問われる。
今から通信業界が、昔のようなビジネスの進め方をしようと思っても無理だ。進化のスピードが速いインターネット業界に首を突っ込んでしまったら、もう追いつけない。スピード、スケール的にも、携帯電話事業者はインターネット業界にはかなわない。
こうなると携帯電話事業者は、いかに効率のよい「土管」を作るのかが最大のミッションになる。極端なことを言うと、それ以上のことを考えてもあまり意味がない。当面の間、「土管」を整備する原資はまだまだあるだろう。
電子書籍、やはり真打ちは Amazon Kindle か（中島聡） – BLOGOS（ブロゴス）某出版社からの情報によると、アマゾンの日本での電子書籍の販売は４月からになるとのことである。
標的型攻撃の大半は既知の脆弱性を狙う――トレンドマイクロが説明 － ＠IT 「未知の脆弱性を使わずとも、既知の脆弱性を狙うだけで攻撃が成功してしまう。ゼロデイを使うまでもなく感染を広げることができている」（原氏）。この調査結果を踏まえると、少なくとも文書関連アプリケーションも含めてPCの脆弱性を修正し、パッチマネジメントをきちんと実施するだけでも、効果はありそうだ。
一方で、持続的標的型攻撃は目的を達成するまであきらめず、手を変え品を変え、何度も攻撃してくる性質を持つ。パッチマネジメントをはじめとする入口対策に加え、出口対策と可視化といった対策も必要だと同社は説明した。
ドコモ、度重なる通信障害への対策を発表 – ケータイ Watch 同社では、今後スマートフォンが5000万台になっても耐えられるよう、ネットワーク基盤を高度化する方針。当面は40億円、2014年度までにspモードシステムで400億円、同年度までにパケット交換機で1200億円を投資して対策する。対策は段階的に実施される。
