一流大学行く価値あるか？ないかも | The Wall Street Journal発 | ダイヤモンド・オンライン エリート大学出身であることが将来の収入にほぼ響かないのであれば、そのどれかに子供を押し込もうと多額の金を費やし、不安にさいなまれるのは理不尽なのではないか。あるいは単に親が経済以外の要因に重きを置くことも一因かもしれない。例えばパーティーで自慢話ができるとか、子供が特定の社会集団の中で結婚相手を見つけるチャンスがあるとかいうことだ。
そうした大学に入学するのは、宝くじを買うのにも似ている。ビジネスや政治の世界でトップに上り詰める可能性は常にかなり低いが、もし未来のフォーチュン500企業経営者や米大統領と同じ大学の寮にいたとなれば、その可能性が少しは高まるかもしれない。
ただ、富裕層の利点ばかりに目を奪われると全体像を見失うだろう。デール・クルーガー両氏は次のような事実にも気づいた。アフリカ系米国人やヒスパニックの学生と、両親が大学卒ではない学生は、一流大学に通ったことで実際に収入が大きく伸びていた。それは恐らく、他の方法では得がたい貴重な人脈を広げるチャンスに恵まれたためだと両氏は分析している。
三つ子虐待事件の母親を追い詰めた「男社会」の限界：日経ビジネス電子版「自由と寛大さがないのは、余裕がないからでしょ？」
ふむ。そうかもしれない。だからこそ、余裕を生む「時間」を、“お互いさま感”の中で作っていけばいいのでは？
韓国はなぜ「パートナー」との関係を容易に反故にできるのか だが、長年ソウルに暮らす私からすれば、日韓の間にはもっと深刻な「意味の違う共通語」がある。「パートナー」あるいは「共同」といった言葉だ。
実はこの「パートナー」という言葉を日韓が共有すると、厄介な問題が生じる。日本語でパートナーと言えば、末永い共存共栄を前提とすることが一般的である。一方、韓国語のパートナーは、「今のパートナー」というニュアンスが強い。今この瞬間に自分に対して利益をもたらしてくれる存在をパートナーとして囲い込む。だが、自分にとって役に立たなくなれば、それまでの縁をあっさりと切ってしまうというニュアンスが含まれる。
これからの日本は、「話が通じない隣国」として韓国と接していくべきである。
将棋棋士が考える、AI時代における知能の本質AIの指す将棋はプロから見ても非常に魅力的です。前例のない手や一見人間が疑問に感じる好手を指すため、好奇心を満たしてくれます。一方で、我々プロ棋士が将棋を指す上で、プロ棋士よりも強い存在がいる事実は、棋士の存在意義を考えさせられました」
「将棋AI =棋力を高めるためのツール」という考え方が浸透しています。元来の将棋AIは、人間の棋譜（過去の対局データ）を教師データとして、機械学習を行なっていました。しかし現在、その関係は逆転し、人間がコンピューター将棋を教師とする時代になっています。そうしたプロ棋士とAIの関係性は、今では当然として受け入れられています」
そして現在では、AIの作り上げた新しい定跡が数多くプロ棋士同士の対局に採用されています」
「実は近年、将棋AIに次なる変革が起きています。強化学習を取り入れて以後、多岐に渡る序盤の指し手を生み出したAIですが、最近では序盤における指し手のパターンが一定数に収束している傾向にあります。膨大な計算力によって有力な手を求めた結果です。
「今の時代における知能は、『AIなどのツールを使って、何かを導き出すこと』だと思います」
これまでは、知能といえば、「人間が物事を考え、答えをアウトプットする一連の過程のこと」を指していました。将棋においても同じことが言えるでしょう。手間をかけて新しい一手を研究することが、人間同士の対戦における勝利に繋がっていました。
しかし、これからの時代は、テクノロジーによって生み出されたアウトプットを取捨選択し、自分の決めた目的に生かすことが求められると思います。
棒を一本入れるだけ！それだけでお酒を「樽熟成」できるんです！ | ＆GP新潟県にある会社が作った「MIZUNARA AGING STICKS（ミズナラエイジングスティックス）」は、ウイスキーや焼酎の瓶に入れるだけで、手軽に熟成された風味が味わえるという不思議な木片。熟成に使用される樽と同じミズナラ材に、樽に施す “焼き” を入れることで、お酒に独特の香りを移すのだ。
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合計
恐怖の進化を遂げた「中国製軍事ドローン」その驚きの実態（部谷 直亮） | 現代ビジネス | 講談社（1/5）好調なセールスを記録しているのが、「自爆ドローン」だ。いわゆる「徘徊型兵器」と呼ばれるこの自爆ドローンは、筒形の格納装置から飛び出すと、固定翼を広げて飛んでいく。そして、しばらく偵察を行った後、任意の目標に突入し自爆する。装甲車であっても破壊可能である。これが今、（もちろん日本を除く）各国軍で大ブームになっている。
まず、ドローンは発見が難しい。熱源もなく、大きさも小型であるため、専用のレーダーでなければ、通常の地対空ミサイルのレーダーではまず捕捉できない。そもそも民間人のドローンか、悪意を持った兵器かを区別するのは不可能に近い。
結局のところ、対空兵器だけで航空機に、対潜兵器だけで潜水艦に対抗できないように、ドローンにもっともうまく対応できるのはドローンなのだ。
慶應義塾大学政策・メディア特任助教の南政樹氏は「今までは『鳥』『虫』そして『電波』にしか利用されていなかった高度15-150mという空間が、ドローンによって活用される、『ドローン前提社会』になりつつある」と指摘している。まさに軍事面でも同じ状況が現出していると考えるべきだ。
それはサイバー空間、宇宙空間に続く、「空地中間領域（InDAG：The intermediate domain of the Air and Ground）」とでも名付けるべき、第三の新しい戦闘空間の登場である。この高度15－150ｍという地上と空中の中間にある「中途半端な空間」もまた、これまで恒常的な軍事利用はなかった。
中国の民生ドローンの進化は、すでにここまで来ている。もし石垣島や与那国島に寄港している中国の民間船舶から、数十〜数百機のMR-150ドローンが15機編成で飛来した場合、対ドローン用装備を保有しない自衛隊が対処に苦心することは明白だ。
全固体電池の実用化、目前に ＴＤＫと日立造船、今年から本格量産 「安全で大容量化」容易に (1/3ページ) – SankeiBiz（サンケイビズ） 次世代電池の本命と目されている全固体電池の実用化が間近に迫っている。液漏れの恐れがなく安全性に優れているほか、大容量化しやすいのが特長で、近くＴＤＫなどが容量が少ない小型の製品を量産開始する計画。２０２０年代前半には自動車への大容量品の搭載も始まる見通しで、リチウムイオン２次電池からの置き換わりが期待される。完全普及にはまだ時間がかかりそうだが、今年は幕開けの年として記憶されることになりそうだ。
全固体電池の普及には、最適な材料の探索を含め技術的課題がまだまだあるほか、リチウムイオン電池と同様、電極材料となる希少金属（レアメタル）の確保も課題。米国のベンチャーから電池分野で台頭著しい中国勢まで世界規模で開発競争が過熱する中、素材などで最先端技術を持つとはいえ、日本が主導権を維持できるかも予断を許さない状況だ。それでも富士経済によると、１７年に２１億円だった全固体電池の市場は、３５年に２兆７８７７億円まで拡大する見通し。この超有望市場で生き残れるかは、今後数年間の取り組みが鍵を握りそうだ。（井田通人）