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マイカー半減…次世代交通「MaaS」の衝撃:日経ビジネスオンライン2019年に向けた注目のビジネスキーワードとして急浮上している「MaaS(モビリティ・アズ・ア・サービス)」。自動車メーカーや公共交通を巻き込む「100年に一度」のモビリティ革命は、どのような産業インパクトをもたらすのか。このほど上梓された書籍、『MaaS モビリティ革命の先にある全産業のゲームチェンジ』の著者の一人である、日本総合研究所創発戦略センターの井上岳一シニアマネジャーによる解説を3回に分けてお届けする。
 18年10月4日、大きな驚きをもって迎えられたトヨタ自動車とソフトバンクの提携・共同会社設立の発表においても、MaaSという言葉が使われていた。Mobility側のトヨタとNetwork側のソフトバンクから取って、MONET Technologies(モネ テクノロジーズ)と名付けられた共同会社は、「需要と供給を最適化し、移動における社会課題の解決や新たな価値創造を可能にする未来のMaaS事業」を行うという。2020年代には、トヨタのMaaS専用次世代車両である「e-Palette(イーパレット)」によるAutono-MaaS事業も展開していく方針だ。Autono-MaaSはトヨタの造語で、「自動運転(Autonomous)によるMaaS」を意味する。
 トヨタの「モビリティ・カンパニー宣言」で幕を開けた18年は、鉄道事業者を中心に、各企業のMaaSへの参戦表明が相次いだ。6月に閣議決定された政府の成長戦略「未来投資戦略2018」の中でもMaaSの実現がうたわれ、18年は、さながら「MaaS元年」の様相を呈している。モビリティ革命の巨大なうねりのなかで、今、まさに全産業のゲームチェンジが始まろうとしている。

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