2016年までにモバイルの通信量は18倍に–MP3が4300兆本分 – ZDNet Japan 米Cisco Systemsの調べによると、2011～2016年の5年間で世界のモバイルデータトラフィックは18倍に増加し、2016年には1カ月10.8エクサバイト、年間130エクサバイトに達すると予測されるという。
2016年時点で予測されるモバイルデータトラフィックの年間130エクサバイトは、DVDにして330億枚、オーディオのMP3ファイルにして4300兆本、SMSテキストメッセージにして81京3000兆通になる。1エクサバイトは100京バイト、つまり100万テラバイトに相当する。
2016年のオフロードされたトラフィックは1カ月間で3.1エクサバイトになり、モバイルデータトラフィック全体の22％に達すると予測。トラフィックがオフロードされなかった場合、2011～2016年のトラフィック増加率は年平均78％からさらに上昇して84％に達するとの見方を明らかにしている。
U－23日本、清武らの得点でバーレーンを下しロンドン五輪出場権獲得 – サッカーキング – 世界のサッカー情報サイト
Oyajiとしては、おめでとう、とまず言います。が、実力の無さは隠しようも無い。最後のオフサイドポジションにいつまでも残る選手を見ると、選手指導も心配になる。アジアだから何とかいけた。でもね、バーレーンでも、明らかにスピードで日本に勝っていた。これは大変だね。なでしこに追いつくのは一体何十年後なのか。
東京株、1万円台回復＝米株高、円下落を好感 （時事通信） – Yahoo!ニュース
「東電に原子力発電は委ねられない」 – AGARA紀伊民報 ▼そんな中、原発事故の当事者、東京電力の姿勢が波紋を呼んでいる。西沢俊夫社長は事故から１年という節目の日の記者会見にも出席せず、談話を発表しただけ。その談話には「事故によって迷惑をおかけした」という文言はあるが、自分たちの安全対策の不備によって事故が起きたことは認めていない。会見に応じた副社長も「事故原因は想定外の津波」という従来の見解を強調するだけだった。
原発再考−リスクやコスト、温暖化問題の視点から（アゴラ） – BLOGOS（ブロゴス）当然ながら、原発をなくすとエネルギーはどうなる、という議論は起きる。しかしこれは、50年も前に武谷三男が喝破したように、原発に依存して他のエネルギー源の研究を怠ってきたツケである[2]。日本が極めて優秀な技術を持つ石炭火力の利用を初めとして、現実的な解はある[7]。原発とCO2による温暖化いう二大幻想を克服することは、将来を開くために必須である。
J. Nakanisi Home Page雑感582-2012.3.12「災害がれきの広域処理（その2）「まち興し」になるか？」
雑感581-2012.3.6「災害がれきの広域処理・処分をどう考えるか？ －廃棄物処分の難しさと歴史を考えれば、もう一つのオプションを考えてもいいのではないか－」
また、今回の計画では、不燃物のがれきも広域処理の対象になっているが、それは計画自体が無理だと思う。それを考えると、いずれにしろ、処分場の確保は必要なので、緊急な可燃廃棄物の焼却を他府県に頼む、しかし、灰は引き取りますというシステムがあった方がいいように思う。
震災がれき Ｑ＆Ａ その２｜河野太郎公式ブログ ごまめの歯ぎしり
福島事故原発事故独立検証委員会調査・検証報告書（町村泰貴） – BLOGOS（ブロゴス）安全神話に寄りかかるあまり、安全のために必要な措置を怠ってきたことは、前のエントリでも指摘したところだが、この報告書でも初っ端の検証委員長メッセージに衝撃的なことが書かれている。
「安全性をより高める」といった言葉を使ってはならない雰囲気が醸成されていました。電力会社も原子炉メーカーも「絶対に安全なものにさらに安全性を高めるなどということは論理的にあり得ない」として彼ら自身の中で「安全性向上」といった観点からの改善や新規対策を取ることができなくなっていったのです。
そんな中で津波対策のさらなる必要性が指摘されても握りつぶし、全電源喪失対策を付加するよう海外技術者から指摘されても握りつぶしてきたわけだ。
きっかけは予想を超える巨大津波であった。その点では不可抗力と言えなくもない。しかし、事故が起これば地域の壊滅を招く危険設備であることは十分承知の上であり、事故を起こさない対策は可能な限りとることが求められるのに、その必要性を認識しながらやろうとしなかったのであるから、要するにはこれは重大な過失が招いた事故であろう。
Oyajiが思いますに、セキュリティとは、PDCAサイクル – WikipediaPlan（計画）→ Do（実行）→ Check（評価）→ Act（改善）を本質部分に組み込んでおくのが必須です。それが組み込まれていない、あるいは、動かさなかったというのは、基本的な間違いがあったとして、過失責任を問われざるを得ません。
Amazon.co.jp： 環境リスク学―不安の海の羅針盤: 中西 準子: 本
放射能への対処法「ニコニコ笑って、野菜を食べ、禁酒禁煙、よく眠る、健康な生活を送る」—今の東日本では「ストレス」「過度の肉食」「喫煙」のリスクの方がはるかに大きい – 石井 孝明（アゴラ） – BLOGOS（ブロゴス）合理的な対応法を探す中で、私は改めて「環境リスク学」という分野に注目している。『環境リスク学－不安の海の羅針盤』（日本評論社、中西準子著）などを参考いただきたいが、その思想の根幹を私は次のように解釈している。
未来は誰にも完全に予想できない。そして起こるリスクは多様にある。その対策のため、環境問題では確率論などを使って、リスクの程度を可能な限り定量的に評価した上で相互に比較する。対策には、金銭や技術、時間の制約がある。それを考えながら選択肢の中で一番効果のある行動を考え、合理的にリスクを減らそうという考えだ。このコラムはその考えを参考にしている。
今回の放射能パニックは、実態が分からないゆえに恐怖感を抱く人が多かった。私たちの生活がリスクに囲まれている現実を知れば、福島原発事故による放射能の小さなリスクだけを騒ぐことは「ばかばかしい」と理解できるだろう。放射能パニックを沈静化させ、社会を正常に戻したいと私は考えている。
放射線被ばく基準の意味 : Global Energy Policy Research「職業人は、なぜ一般の人の何十倍も被ばくしてよいのか？」、「同じ人間が、緊急時になると平時より沢山被ばくしてもよいというのは変だ」という声も聞かれるが、勧告値が「変化する」のは、この数字が、そもそも科学的なデータ（リスク評価）ではなく、防護上の目安（リスク管理）だからである。
そして、このグラフの“原点から右肩上がりにリスクが増えている“ように見える「線量-発がん」関係が多くの誤解を与えているとも言える。UNSCEARが科学的データを報告し、ICRPがそのデータをもとにリスク管理の指針を勧告しているという関係は、より認識されてよいことかと思われる。“専門家“もこうした関係を知らずに、「直線しきい値なしモデル」のみをもとに議論している。「2mSv余計に浴びると、200万人の福島県民のうち、がんで亡くなる人が200名増える」などの議論は典型的な誤用である。ICRP自体が、LNTモデルをこうした計算に使うべきではないと以下のように明言している。
「実効線量は、特定した個人の被ばくにおいて、確率的影響のリスクを遡及的に評価するために使用すべきではなく、またヒトの被ばくの疫学的な評価でも使用すべきではない」。［1］そもそも、数mSvの被ばくで、がんが増えると考える“真の専門家“などいない。
「リスク評価」と「リスク管理」を区別しないならば、科学（科学的事実、科学的仮説）と哲学（放射線防護上の安全哲学・ポリシー）が混同されることにつながる。社会を大混乱に陥れ、結果的には日本人の短命化につながる“専門家の言説”の責任は重い。
日経平均、１万円台回復して取引開始 （読売新聞） – Yahoo!ニュース
総務省｜災害時における情報通信の在り方に関する調査結果3 調査結果のポイント
災害時における情報通信の在り方に関する調査結果の主なポイントは以下のとおり。
（1）震災時に利用したメディアの評価（概要P4）
震災発生時は即時性の高いラジオが評価。震災直後には双方向性を有する携帯電話・メールと、地上テレビの評価が高まる。その後はインターネットの評価が高まる。
（2）情報収集手段の変化（概要P5）
発災直後や津波情報の収集では放送型ツール（ラジオ、テレビ）の利用率が高い。一方、被災地でのインターネット利用は限定的であるが、先進ユーザの中では、Twitter等を活用して、生活情報収集など即時性・地域性の高い情報収集を実現しているとの指摘。
（3）メディア毎の傾向（概要P6～P9）
・防災無線：防災無線が聞こえたとの回答は41％。そのうち津波の到来について防災無線から情報を得たとする回答が66％に達しており、被災者の意識を避難行動へと切り替える（初動を促す）重要な役割との指摘。
・携帯電話：携帯電話を身近に持っていた情報端末とする回答が95％に達しているが、震災直後以降、輻輳と物理的な損壊で長期間使用不能となり、安否確認も取れず、孤立状態になってしまったことの影響が指摘。
・放送：ラジオやテレビ等の放送メディアへの依存は高く、L字画面・データ放送やコミュニティ放送を用いた地域情報の提供についても評価。一方、生活情報など地域の細かい情報については限界も指摘。
・インターネット：被災地でのインターネット利用は全体としては限定的であったが、震災直後から避難後にかけて、先進ユーザを中心にインターネットを活用した安否確認や地域に密着した情報収集等が行われており、有効活用した回答者の評価は高い。
（4）事業継続（概要P11～P13）
・ICT環境については、業務システムに被害との回答が37％に対し、ネットワークに被害との回答が71％に達する。また、ASP・クラウドの導入については、自治体では検討中との回答が50％であったのに対し、企業は、主にセキュリティ面の懸念から21％にとどまる。
・データ損失（一部ないし全部）に至ったとの回答が、病院、学校においてはそれぞれ27％、40％に達する。
（5）個人情報の取り扱い・高齢者配慮（概要P14～P15）
・個人情報の取り扱いについては、住民側では特に問題を感じなかったとの回答が87％に達する一方、自治体側では具体的な運用で苦労したとの回答が46％と、意識に違いがみられる。
・情報伝達等に関する高齢者配慮については、特に工夫していないとの回答が68％に達する。
昨日からの雨が、雪になりました。
昼ごろ、我が家のベランダにメジロが来てくれました。一羽が先にきて、カメラは間に合わず。先ほど二羽がきてくれて、わずか撮れたのが後姿でした。
体重は、ついに６６．０ｋｇに到達しています。65k台ではないですが。６６K台に入ったのが2月18日ですから、ほぼ1ヶ月に１ｋ減量のペースは維持しています。
ヤフー「防災速報」アプリにAndroid版、プッシュ配信対応のβ版 – ケータイ Watch ヤフーは、災害情報をまとめて確認できるスマートフォンアプリ「防災速報」のAndroid版の配信を開始した。プッシュ配信の整備を行っているため、当初は先着10万名を対象にしたβ版となる。Google Play（Androidマーケット）で公開されている。
みそ製作開始です。
アップル、画面解像度を4倍に高めた新型iPadを発表、日本発売は3月16日 – ニュース：ITpro国内での価格は、Wi-Fiモデルの16GBモデルが4万2800円、32GBモデルが5万800円、64GBモデルが5万8800円。Wi-Fi＋4Gモデルの価格は、追って発表される見込み。
iPad – Yahoo!ニュース 米Appleは3月7日（現地時間）、タブレット型端末の新製品として新「iPad」を発表した。現行の「iPad 2」と比べ大幅に解像度が高いディスプレイを備え、高精細な表示が可能になっている。日本や米国で3月16日に発売し、米国価格は499ドルから、日本の価格は4万2800円から。(ITmedia ニュース)
アップル 新 iPad 発表：2048×1536 解像度、A5X 搭載、LTE 対応、3月16日発売 – Engadget Japanese Retina ディスプレイ：iPad のディスプレイも高精細化。解像度は2048×1536！ iPad 2の4倍。264ppiという数字は iPhone 4 / 4S ほどではありませんが、十分に精細です。彩度も40%向上。
A5X チップ：「クアッドコアグラフィックス」搭載。A5 の倍高速（アップル比）。
iSight カメラ：5メガピクセル、裏面照射型の新しい背面カメラ。動画撮影は1080pに対応します。そのほか赤外線フィルタ、オートフォーカス、顔認識など。
音声入力：iPhone 同様、キーボードのマイクボタンから音声入力機能が利用できるように。英語（米、英、豪）、フランス語、ドイツ語、そして日本語にも対応します。
LTE：第4世代の高速通信規格。LTE サービスを提供するキャリアパートナーとして、米国の AT&T / Verizon、カナダの Rogers / Bell / Telus が挙げられました。日本で LTE といえばドコモ Xi ですが果たして今夏に対応の真偽は。あわせて HSPA+、DC-HSDPA にも対応します。こちらの規格はソフトバンクで言う UltraSpeed。また、iPhone 同様にモバイルルーター機能「パーソナルホットスポット」を搭載します……キャリアが対応すれば。
