朝日新聞デジタル：「すみません」で攻撃性和らぐ 名古屋大など脳波分析 – サイエンス 謝れば、けんかしている相手の腹の虫の「暴走」だけは止められるかも――。謝罪を受けると、心のわだかまりは残るものの、怒りにまかせた「攻撃性」は収まることが、科学技術振興機構（ＪＳＴ）と名古屋大のチームによる脳波の分析でわかった。
検索
管理
アーカイブ
メニュー
検索
管理
アーカイブ
今日のリンク
角を曲がった先を撮影できるカメラ、MIT研究者が開発。フェムト秒レーザーでToF – Engadget Japanese視線が遮られた先を撮影できる仕組みは、カメラの側からごく短い間隔のレーザー光(フェムト秒レーザー)を発して、壁などで反射して帰ってきた光を分解能2ピコ秒の超高速センサーで撮影すること。3Dデータを得る仕組みは Time of Flight 式ですが、レーパーパルスの角度を変えつつ、反射して戻ってきた光から複雑な3D像を再現できるアルゴリズムの開発に成功したことが成果のひとつです。
論文はジャーナル Nature Communications に掲載される予定。研究チームを率いた Ramesh Raskar 氏によると、考えられる応用は災害時のレスキューや警察活動で、視界が通らない室内に人がいるか確認する、あるいはナビゲーションシステムで曲がり角の先が安全か見通すなど。立てこもり犯の部屋に侵入した瞬間スローモーションになる系のゲームでも早晩活躍しそうです。
今日のリンク
ひとまずの6か月の体重推移です。
組織超えた「情報共有」が鍵 – 標的型攻撃の脅威：ITpro 米国が国を挙げて取り組む「アクティブディフェンス」の要は、「コンティニュアスモニタリング（常時監視）」と「情報共有」だ。特に米国では、世界各地からハッカーが集うイベントが充実しており、そこでAPT攻撃に有効な最新情報を共有したり、人材の獲得合戦が始まったりしている。日本では警察が4000社と情報共有を始めたが、日本の公的機関の取り組みには大きな課題があると指摘する専門家もいる。
公的機関としての信頼性をベースに、日本で新た情報共有の仕組みを構築しつつあるのが警察庁だ。日本の基幹産業を担う企業とその関連会社4000社を対象に「標的型メールが届いた」などの情報を受け取る情報共有ネットワークを2011年8月に本格稼働させた。
特徴は二つある。一つは、「標的型メールかもしれない」として届けられた検体を数日で解析してくれる点。日本の警察組織は「サイバーフォース」と呼ばれる専門組織を中心に、サイバー攻撃対策に関わる要員約140人を抱える。このチームが疑わしいメールの解析に当たり、解析の結果を数日のうちに返送する。いわば「ギブ・アンド・テイクを基本として企業から情報を集める」（警察庁警備局警備企画課の間仁田裕美課長補佐）仕組みだ。これと同時に、企業名を特定できる情報を削除した上で、攻撃の概要を4000社に発信する。
もう一つは、都道府県警察を中心に、全国にサイバー攻撃の専門家を配置し、常に企業の担当者とフェース・トゥー・フェースの接点を持っている点だ。情報共有の対象となる4000社の企業とは、県警のサイバー攻撃対策担当者が数カ月に一度、最近の状況について面談する。「東京にいる企業なら、政府組織から業界団体まで情報共有の仕組みが複数あるが、地方では『警察が、対面で相談できる唯一の公的機関』であることが少なくない」（サイバーディフェンス研究所の名和氏）という。
今日のリンク
富士通など、振り込め詐欺対抗策を開発–声の高さと大きさで「過信」状態を判別 – CNET Japan 富士通と名古屋大学は共同で、電話の会話を分析することで通話相手の説明内容に対する考察能力の低下に気付いていない状態を自動検出する技術の開発に成功したと発表した。世界初だという。
今回の技術は今後、携帯電話などを活用したプロトタイプでの実証実験を、警察庁と名古屋大学と協力して3月から始める。
満開白梅メジロ河津桜
木場公園植物園内白梅が満開で、メジロも合計5羽ほどが出てきてくれました。
河津桜も５分咲きぐらいでしょうか。最初に咲いていた端っこの桜はまだがんばって咲いています。
今日のリンク
南関東ではM7級の地震が「ほぼ確実」に起きる：日経ビジネスオンライン東京都心の直下なら阪神大震災を上回る被害に
南関東は世界でもまれな地震多発地帯
東京は繰り返し地震が起きてきた場所という認識を
業平橋駅、「スカイツリー駅」に改名 東武鉄道 : J-CASTニュース
NITE-化学物質管理分野化学物質は、私たちが生活する上で欠かせないものですが、一方で安全性に関する社会問題が生じていることも事実です。安全で安心できる社会生活の実現のためには、化学物質のリスクを適切に管理し、削減するとともに、リスクコミュニケーションにより関係者の理解を進める必要があります。
核施設や工場までサイバー攻撃の標的に – 標的型攻撃の脅威：ITpro 米国防総省は、サイバー攻撃対策の専門部隊「サイバーコマンド」を創設した。運用から1年、今や1000人を超える規模になったとみられる。米軍の情報システムを防御するとともに、攻撃元のシステムに反撃する技術の研究も担う。
「サイバー攻撃は国益に対する攻撃だ。我々はほかのあらゆる脅威と同様、強固な対策を取る」――。2011年11月1日、サイバー攻撃の対策を議論する国際会議を主催したキャメロン英首相はスピーチで強調した。英国ではサイバー攻撃の対策に6億5000万ポンド（約800億円）を投じる計画だ。
Stuxnetはコンピュータシステムの未知の脆弱性を突いて、閉域網の端末に感染を広げた。解析を防ぐ難読化の処理も施されており「高度な技術を持つ十数人の技術者が半年かけてようやく開発できる代物」（リアム氏）。2011年10月には、Stuxnetのソースコードの50％近くを流用したとみられる新ウイルス「Duqu」の存在も明らかになった。
アクティブディフェンスでは、外部へのデータ送信などサイバー攻撃の兆候を捉え、CIO（最高情報責任者）／CISO（最高情報セキュリティ責任者）がネットワークの一部遮断などの対策を可能な限り素早く、トップダウンで指示する。こうした動的な対策により、情報漏洩の被害を最小限に抑える。
サイバー攻撃対策のアクティブ化を実現するのに不可欠な手法として、米国のセキュリティ専門家が掲げたキーワードが二つある。一つは、組織内ネットワークの状況をリアルタイムに監視する「コンティニュアスモニタリング（常時監視）」。PCのセキュリティパッチの状況から組織内ネットワークを流れるパケットの中身に至るまで監視する。
もう一つは、ある企業や組織を対象としたAPT攻撃の情報を、業界などで広く共有する「インフォメーションシェアリング（情報共有）」である。APT攻撃は世界各地で同時多発的に発生することがある。攻撃の手口を迅速に共有することで、同種の攻撃による被害を防ぎやすくなる。
今日は防災訓練
NPでの防災訓練が朝10時開始。参加者はとても少ない感じで、１００人程度か。雨なので、軒下などで行う。
区役所の防災担当が来てくれての、お話を聞けました。防災地図で当マンションは潮見あたりへ非難するべき地区になっているが、今はその見直しを要望中で、居残りでいい地区になる方向。津波の予想は、今見直し中だが、今までは１．５ｍ程度が最大。各人で数日の保存をお願いする。家具の固定をしっかりと。ということでした。
あとは、AEDの訓練、震度体験車訓練、消火器訓練でした。炊き出しのトン汁はおいしかったです。
今日のリンク
承諾なしで解剖可能に 民自公３党、死因究明法案提出へ – 47NEWS（よんななニュース） 犯罪による死亡かどうか分からず、現状では遺族の承諾を得なければ解剖できないケースでも、警察が法医学者らの意見を聞いて必要と判断すれば、承諾なしで解剖できるようにするのが柱。成立すれば死因究明の在り方を明文化した初の法律となる。
高度化する脅威と進化するサイバー戦略 ――なぜ官民協調型サイバー防衛が必要かウィリアム・J・リン
前米国防副長官
フォーリン・アフェアーズ リポート 2011年11月号
先端型のサイバーディフェンスを、われわれの重要なインフラに適用することが、サイバー戦略のもっとも重要な目的の一つだ。経済のすべてのセクターがネットワーク侵入の対象にされている。すでに、ＩＭＦ、シティバンク、ソニーのプレイステーションネットワーク、ＲＳＡ、グーグル、ＮＳＤＡＱが被害にあっている。重要な民間インフラの多くに敵が侵入している。問題は、軍もこうした民間インフラを多く利用しているために、民間インフラがダメージを受ければ、国防にも大きな支障がでてしまうことだ。
1ドル85円も見えてきた？ 円高やっと「潮目変わった」 (1/2) : J-CASTニュース 円安が急激に進んでいる。2012年2月の円安時には1ドル76円台だった米ドル円相場は、この1か月でじつに10%近くも円が下落した。
インドで学ぶ大学生のライフスタイル（gamella） – BLOGOS（ブロゴス）逆にここは日本の方が良かったという点、現地だとこれは達成できないだろうなと思われる点があったら教えて下さい。
「現在」現地より日本にいた方がよいことは特に思いつかないのですが、「これまで」現地ではなく日本にいてよかったこととしては、世界トップレベルの商品やサービスの質を見て生まれ育ったということでしょうか。それを基準とし現地の生活やビジネスを相対的に見ることができますので。（時にそれは脅威とも成り得えますが、基本はメリットが大きいかと。）
例えば、折り畳み傘が日本製に比べるとびっくりするほど重いし黒と紺とか地味な色しかないなぁとか、購入したばかりの服が洗濯すると色落ちがひどいし物凄く縮むなぁとか、そういう小さな話ばかりなのですがインドに来なければそういう「身の回りのごく普通の日本の商品の優位性」に気づかなかったなぁと。
何が言いたいかと言うと、日本の優れた製品というと自動車やハイテク機器などの話になりがちですが、インドのような途上国ならほとんどの製品やサービスは日本の方が優れています。ビジネスをはじめる前にまとまった期間を現地で現地人と一緒に過ごし、そういうものが垣間見れたのはよかったなぁと思いますし、その経験が今後生かせればと期待しています。”