平均寿命はコロナで伸びて経済成長はG7で最低の日本 | アゴラ 言論プラットフォームコロナは日本のお医者さんたちが欧米の５％程度の患者・死亡者数でも医療崩壊するといって泣くので緊急事態宣言など出した結果、いつもの年より死ぬ人は減ってしまった。実際には緊急事態宣言が引き起こした殺人といっても過言でないかもしれない自殺者数の急増を入れてもこうなのである。
そしてGDPはアメリカよりダウン、EU並である。とくに、2021年度については日本が最下位である。これが、尾身さんなど専門家たるお医者さんの言うことにこれでも諾々と従った喜劇的結果である。これを見て日本のお医者さんは立派などというのは馬鹿げている。
豆乳の国内生産倍増 青臭さ抑えて3度目のブーム到来？（朝日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース 豆乳の国内生産量が、2020年まで10年連続で過去最高を更新している。タピオカのような全国的なブームは近年起きていないのに、なぜなのか。製法の改良に加えて、「そのまま飲む」以外の楽しみ方が広がっていることも理由のようだ。
日本人の祖先は「港川人」？ 旧石器時代、DNAで解析（朝日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース 沖縄県で約2万年前の旧石器時代の遺跡から見つかった港川（みなとがわ）人が、現代の日本人に遺伝的に直接つながる祖先だった可能性がDNA解析からわかった。日本人のルーツは、縄文人や大陸から渡来した弥生人による「混血説」が有力だが、さらに古い港川人までさかのぼることになる。総合研究大学院大や東邦大などの研究チームが、13日付の科学誌サイエンティフィック・リポーツに論文を発表する。
東大阪の交番襲撃「訓練の成果出た」 2年前の事件教訓に（毎日新聞） – Yahoo!ニュース 大阪府警河内署の若江交番（東大阪市若江本町４）で３月、小刀を持った少年が警察官を襲おうとした事件があった。警察官の制止により、けが人はなかった。応対した男性警部補（３５）が毎日新聞の取材に応じ、「平常心を保ち、冷静に対処することで最悪の事態を防げた」と振り返った。【澤俊太郎】
【独自】都監察医務院でワクチン関連死が「剖検」されていない問題剖検がされなかったことで、薬害が見逃され、遺族の補償もなくなることがないよう、死因究明制度の重要性を今こそ東京都福祉保健局は周知すべきです。
G7サミット共同声明 ～感染症、経済回復、温暖化(原発)、教育、中共、東京オリパラ大会に言及 共同宣言本文は、70段落もあります。大きく分けて、8つの部門に分かれ、①序章、②健康、③景気回復と雇用、④自由で公正な貿易、⑤未来の開拓地、⑥気候と環境、⑦グローバルな責任と国際的な行動、⑧結論となっています。
その中で、我が国に関係が深い部分を抜き書きします。
⑥気候と環境について、39段落には、原子力発電について言及されています。産業と技術革新分野として、電化とバッテリー、水素、炭素の回収、使用と貯蔵、航空と海上輸送の脱炭素化を選択した国々のために、原子力発電を推進することにしています。
⑦国際情勢について、49段落では、中共に対して、新疆ウイグル自治区に関して、人権と基本的自由を尊重、香港に関しても、中英共同宣言と基本法に保証された自由と高度な自律性を求めています。
58段落では、朝鮮半島の完全な非核化と、北朝鮮に対して、国連安全保障理事会決議。に基づき、大量破壊兵器および関連するすべての弾道ミサイルプログラムの検証可能で不可逆的な放棄を求めています。また、すべての人の人権を尊重し、拉致問題を直ちに解決するようにも呼びかけています。
60段落では、法の支配に基づいた、自由で開かれたインド太平洋を維持することが重要せあり、台湾海峡全体の平和と安定の重要性を強調し、両岸問題の平和的解決を奨励し、東シナ海と南シナ海の状況を引き続き真剣に懸念しており、現状を変え、緊張を高める一方的な試みに強く反対を表明しました。
最後に、⑧結論部分として、70段落に．感染症克服と世界団結の象徴として東京オリパラ大会への支援を表明しています。
東大・京大も志願者減で止まらぬ「国公立離れ」 その最大の要因は何かその理由のひとつが受験生のセンター試験、共通テスト離れだ。
それだけではない。各大学の入試改革の影響も大きい。東京大学が2016年から後期日程を廃止して推薦入試を実施したように、後期日程を廃止する難関大が増えている。
ワクチン接種で雰囲気は好転、一方で過激化する「反ワクチン」グループ…正しい知識に基づく感染症対策の継続を一方で、いわゆる「反ワクチン」と呼ばれているグループの行動に過激化が目立ちます。
役所への抗議電話も度が過ぎれば業務妨害になりますし、冷凍庫の電源を落とすのは故意にやっていれば完全に犯罪行為です。
変異→致死率1／3 これが20年6月〜21年6月の真実しかし、少なくとも日本においては、ウイルス変異で致死率が上がっている事実はなく、しかも去年に比べれば3分の1に低下している。そのことは明確にしておくべきだろう。
「動物にとって近親交配はタブーではない」ことが判明、なぜデメリットの多い近親交配を選ぶのか？ – GIGAZINEその上でデブール氏らは、「ジャイアントパンダなど、絶滅危惧種の動物を守る試みの多くは血のつながっていない個体同士を交配させることを目指しています。しかし、動物は選択肢があれば近親交配を選ぶ可能性があるということが分かったので、今後はこの点を考慮すべきかもしれません。近親交配は、遺伝的多様性の観点から見れば良くないことですが、少なくとも新しい世代を誕生させることにはなるからです」と述べました。
シャンプーも歯磨き粉もやめた私が気づいた真実 | 買わない生活 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準疫病、災害、老後……。これほど便利で豊かな時代なのに、なぜだか未来は不安でいっぱい。そんな中、50歳で早期退職し、コロナ禍で講演収入がほぼゼロとなっても、楽しく我慢なしの「買わない生活」をしているという稲垣えみ子氏。不安の時代の最強のライフスタイルを実践する筆者の徒然日記、連載第12回をお届けします。
足りないものなど何もなかったということ
画期的な商品など何も買わなくとも、自分の体はちゃんと機能している。もちろん急に美人になったりするわけじゃないが、体は体で精一杯ちゃんと頑張っているのである。
ほんの少し気を配ってさえあげれば、ちゃんと健やかな状態で、丸く収まるようにできているのだ。自分は自分のままでよかったのである。足りないものなんて何もなかったのだ。
民主派沈黙、中国政府は称賛 「香港の問題が解決した」：朝日新聞デジタル 服役していた民主活動家の周庭（アグネス・チョウ）氏（24）が出所した12日、中国政府の主催で「中国共産党と一国二制度」と題したシンポジウムが香港で開かれ、中国に批判的な民主派が声を潜めるようになった現状を称賛するような声が相次いだ。
【まる見えリポート】開幕迫るも課題山積 東京五輪パラ事前キャンプ 日程や参加人数示されず ｜ 伊勢新聞 東京五輪の開幕まであと40日。海外から代表チームの事前キャンプを受け入れる自治体のほとんどで、日程や受け入れ人数が示されていない。新型コロナウイルスの変異株の拡大で東京五輪の開催そのものに賛否の声がある中、海外選手の感染症対策と地元交流の両立、事前キャンプの受け入れに関わる自治体職員らのワクチン接種、地元住民の理解など課題は山積みのようだ。
1日1食がやっと… コロナ下の外国人留学生が直面する貧困 | 毎日新聞 日本語学校関係者によると、コロナの影響で外食や物流を中心に留学生がアルバイトの仕事を失うケースが多く、求人数も少ないので見つけるのが難しくなっているという。【関谷俊介】