識者が菅首相に怒り「そこまで国民に犠牲強いてやるっていうんなら説得せえ」/芸能/デイリースポーツ online 中野氏は、その後は冷静に「みんなやるの賛成やと思うんですよ。心の底で反対してる人って、だーれもいないんですよ。例えばワクチンがこんだけ進んでるから、インド株と考えてもスピード考えたらワクチンが勝りますからやります、でもいいと思うんですよ。何でそれが一言も出えへんのかなと思って。あの総理見てると」とも話した。
論戦の期待裏切った菅首相のひと言 党首討論から見える単純な発想（47NEWS） – Yahoo!ニュース 「人流抑制策」を捨てた途端、菅首相の頭の中はもうワクチン一辺倒である。「今年の１０月から１１月にかけて、必要な国民については全てを終えることを実現したい」と、前のめりに希望を口にする。ワクチンさえ打てば問題はすべて解決する、とでも言いたげだ。まるで前任の安倍政権の「マスクを配れば国民の不安はパッと消えますよ」のように。
こんな単純な発想で国難に対峙（たいじ）しているのか。そんな実態を突き付けられ、後の論戦をまともに聞く気がうせた。物議を醸している「１９６４年東京五輪の思い出語り」など、もうどうでも良かった。
クモの糸をまねした「植物性の新素材」が世界を変える可能性がある – ナゾロジー
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貧富の差が拡大？…なぜ「GAFAM」はGDPを成長させないのか | 富裕層向け資産防衛メディア | 幻冬舎ゴールドオンライン現代社会はデジタルによるイノベーションを躍起になって求めてきました。それらが経済成長を牽引するような幻想を抱いている人も多いようです。しかし、それが生んだのは貧富の差の拡大。しかも売上の多くが広告であるので、GDPへの貢献もしていません。山口周氏が危惧する「コマーシャルイノベーション」の問題点について詳細にみていきましょう。※本連載は山口周著『ビジネスの未来』（プレジデント社）の一部を抜粋し、編集したものです。
GAFAM、すなわちGoogle、Apple、Facebook、Amazon、Microsoftといった企業
武漢市場に野生動物4万7千匹 コウモリはおらず、コロナ流行前 ｜ 共同通信 【北京共同】中国で新型コロナの感染が最初に広がった湖北省武漢市内の市場で、感染流行前の2年半に4万7千匹を超える野生動物が生きたまま売買されていたとの研究論文が12日までに英科学誌で公表された。
論文は英オックスフォード大などの動物研究者らが執筆。新型コロナとは別の病原について市場を調査していた。新型コロナの集団感染が最初に確認された「華南海鮮卸売市場」を含む計17の市場で、クジャク、タヌキ、ヘビなど38種4万7381匹の野生動物が売られていたことを確認した。ウイルスの中間宿主になるとされるミンクやハクビシンがいたが、コウモリやセンザンコウはいなかった。
｢タバコを吸う人は悪人｣コロナ後の世界では健康管理はモラルに変わる "健康で健全な社会"の息苦しさ | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）コロナ禍は社会にさまざまな変化をもたらした。文筆家の御田寺圭さんは「このパンデミックは市民生活における『健康』の観念を変えた。健康を目指すことが社会的な規範として要求されるようになったのだ」と指摘する――。
コロナ前までの「健康」は個人的なものだった
コロナ後の世界では「健康＝規範」になる
タバコは「社会の脆弱性を高めるもの」になった
「不健康な人は自業自得」と言われる世界
「健康で健全な社会」を目指すことを拒否できなくなる
WEB特集 日本で唯一の成長産業？知られざる“コンサル業界”に迫った | NHKニュース「コロナ禍でもまったく人が足りていない。採用も増えている」
「今の日本で唯一の成長産業。2010年代になって爆発的に拡大している」
いわゆる「キャリア官僚」の志望者が年々、減少する中、東大生・京大生の就活人気ランキングで上位の多くを占めているのが“コンサル業界”だ。
「東大の文系の学生でコンサルを検討しない人はほとんどいないと思います。官僚になるのがかっこいいという価値観は通じなくなって東大生の就職活動では、とりあえずコンサル＝『とりコン』という言葉もあります」
実は、「終身雇用」や「年功序列」を重視してきた従来型の日本企業とは一線を画す大きな特徴がある。それが「転職」の多さだ。
「優秀な人材がコンサルを目指す傾向が続けば、コンサルを使う側の官僚が逆に使われる関係になる可能性もあります。官僚とコンサルの仕事は似ている点も多くありますが国民の奉仕者として仕事をするのは官僚です。公共の視点から、官僚がコンサルを適切にコントロールできるかが問われる時代になると思います」
「大量破壊兵器と肩を並べつつあるドローンに全力で警戒するべき」という主張 – GIGAZINE人間が搭乗しなくても空を自由に飛び回れる無人航空機(UAV)は「ドローン」という通称が定着し、荷物の運搬や高所からの撮影、イベントでの演出などさまざまな用途に使われていますが、そんなドローンの軍事転用についてはかねてから懸念の声があがっています。アメリカの学術団体IEEEの学術誌「IEEE Spectrum」が、「一度に複数台を操作できるドローンは、もはや大量破壊兵器と同等の効果を持つ兵器になりつつある」と警鐘を鳴らしています。
「飢餓で人間の理性は消え、動物そのものに」太平洋の孤島に1年以上置き去り…日本兵5000人死亡の“悲劇の島”生き残りの告白 | 文春オンライン昭和黙示録・メレヨン島 ＃1
《遺骨用に指を切りとり缶に入れ焼却》日本兵5000人死亡 “孤立無援の島”の軍医が残した「悲痛な日記」 | 文春オンライン昭和黙示録・メレヨン島 ＃2
結局、生きて日本に帰ることができたのは、6500人ほどいた将兵のうち、1626人に過ぎなかった。