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山場が近づいている ~日本モデルvs.西浦モデル2.0 正念場③ – アゴラ東京では7月になって100人以上の感染者が出て、感染予防努力の徹底が一層浸透した可能性が高い。その効果が出るとしたら、7月中旬以降である。陽性者数で見えてくるのは7月末以降だろう。いずれにせよ、指数関数的拡大を防ぎ、「ダンスの踊り方」の範囲にもってこれれば、「日本モデル」の構図である。


国内の感染者836人、2日連続で800人超…東京239人・大阪府141人(読売新聞オンライン) – Yahoo!ニュース 国内では26日、新型コロナウイルスの感染者が34都道府県と空港検疫で計836人確認された。都市部を中心に多くの感染者が見つかっており、1日あたりの新規感染者数が800人を超えるのは2日連続。
新型コロナが弱毒化しているという根拠はない(忽那賢志) – 個人 – Yahoo!ニュース

ドクター江部の糖尿病徒然日記  新型コロナ、日本人は自然免疫力が高いので死亡率が低い。興味深い記事が、糖尿経済オンラインに、
2020/7/17(金)掲載されました。
国際医療福祉大学の高橋泰教授のお話です。
久堀さんにコメント頂きました。ありがとうございます。
なんといっても、日本人はBCGのおかげで、
「自然免疫力」が向上しているのがポイントと言えます。
高橋泰教授も「自然免疫力(特に細胞性免疫)の強化にBCGの日本株とロシア株が関与した可能性は高い」
とされています。
日頃、「BCGによる自然免疫力向上」仮説を提唱している私としては、嬉しい限りです。
新型コロナ、日本で重症化率・死亡率が低いワケ | コロナ戦争を読み解く | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準30~59歳も通常の経済活動を行ってよいはずだ。罹患した場合は症状に応じて自宅待機などを行い、集団発生すれば職場の閉鎖をすればよい。70歳以上の高齢者は流行している間は隔離的な生活を維持せざるをえないだろう。何度も言うが、感染リスクはある。しかし、2%未満の重症化リスクを減らせばいい。

「感染者数」という呪いの正体と専門家の限界 (1/2)今報道されている「感染者数」は感染の実態を表したものではない。
そもそも、このcovid19感染症という「ゲーム」の勝利条件は、重症化患者をケアできる環境が十分に整えられている状態の維持、なはずだ。
「感染者数」の低位維持でもなければ、感染による死亡者数ですらない。
患者が最新の設備で最善のケアを施されても死亡した場合は、社会にとって「敗北」を意味しない。
通常の条件では救うことのできた患者を死亡させた場合、これがcovid19の勝利ポイント(社会の失点)になる。
従って、勝利(敗北)条件から逆算した場合、重症化患者数を増やさないことが最も重要な指標となる。

欧州(西部)558人と、東アジア4人では、140倍近くの死者数の違いが現れていることを検証〜日本政府はこの事実を科学的に検証し今後の日本のウィルス対策に生かして欲しい驚くべきことに、最悪の欧州(西部)558人と、最も少ない東アジア4人では、実に140倍近くの死者数の違いが現れているのです。
同じ疫病による死亡率に、地域によりこれだけの顕著な差が現れているということは、統計学的にははっきり優位性があると考えられます。
原因はわかりませんが、日本の属する東アジア地域は、他地域に比べて明らかに新型コロナウイルスに対して人口当たりの死亡率が低いのです。
日本政府にはこの科学的事実をしっかり検証していただき、願わくば今後の日本のウィルス対策に生かして欲しいものです。

日本のコロナ死亡者数はなぜ少ない? BCGに続く「ファクターX」もう一つの有力候補 欧米とアジアを分けた要因は何だったのか – 長田 昭二 (1/2)「BCGやワルファリン感受性がファクターXだったとしても、それは免罪符にはならない」
 国や地域、人種などという大きな括りでの特徴はあるにせよ、感染するか、重症化するかは人それぞれ。最終的には、一人ひとりが感染しないように注意することに勝る取り組みはないのだ。

日本の中高生だけが柔道で亡くなる驚きの実態(東洋経済オンライン) – Yahoo!ニュース なぜ、他国はゼロで日本だけ121人もの命を失ってきたのだろうか。
 小林さんによると、他国には柔道を安全に指導するための施策が構築されているという。例えば、イギリスでは同国柔道連盟が作成した「指導者のための児童保護プログラム“Safelandings”」にのっとって指導されている。
 そこには、技術的な正当性を欠く過度の激しい乱取りや、成長期にある選手の身体能力の未熟さを軽視した過度の訓練、罰としての不適切なトレーニング等々は「すべて虐待である」と明記されている。さらには、女子に技を教えるときには「触りますね」「こうしますね」と事前に説明し、了解を得てから始める。子どもへの人権にきちんと配慮されている。

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