昨夜ついに６５．０ｋｇに到達（まあ、瞬間的なレコードだとは思うが）。当面の目標達成したということで、三食とも糖質制限食にするパーフェクト糖質制限食は一旦終了し、今朝からは朝昼は通常食で晩を糖質制限食とするプチ糖質制限食に。
と言っても、当面は、８０ｇのごはん。
今朝 朝食前 ８９
朝食８０ｇごはん ３０ｍ後 １３１ 血糖値が上昇する感覚がある
４４００歩 １．５ｈ後 １２７
２．５ｈ後 ９５
昼食８０ｇごはん ３０ｍ後 １２２ 血糖値が上昇する感覚がある
１ｈ後 157 その後、若干歩行
どうも運動は欠かせないと思われる。
東北大が新スパコンに日立の「SR16000モデルM1」を採用、演算性能は300TFLOPS – ニュース：ITpro 東北大学金属材料研究所は、科学技術計算向けのスーパーコンピュータとして、日立製作所の「SR16000モデルM1」を採用したと発表した。理論演算性能は300テラフロップスで、従来システムの約40倍。主記憶（メモリー）は42.25テラバイトである。2012年4月16日に稼働を始めるという。
大和総研／NTTデータ／富士通の3社、ミャンマーの金融IT近代化に向けた提言を作成へ – ニュース：ITpro 大和総研、NTTデータ、富士通の3社は2012年3月26日、国際協力機構 (JICA) と「ミャンマー金融システム近代化に関する情報収集・確認調査」にかかわる業務実施契約を締結したと発表した。ミャンマーの中央銀行、市中銀行、証券会社といった金融機関の基幹業務向けITシステムや、銀行間を接続するシステムを近代化するための開発シナリオ案を提言する。
売れているのに儲からない中国的事情 – 中国ビジネス事情 from ChiBiz Inside：ITpro その根っこにあるのは、「そんなことは考えれば分かること」「会社のために社員が最善を尽くすのは当然」といった既成概念にあるのだと思う。自らのチャンスを求めて転職を繰り返す中国人は、会社を「あるときたまたま所属している組織」程度にしか認識しておらず、「雇われれば何でもやる」わけではまったくない。名刺交換で真っ先に会社名と肩書きを確認する日本人と、名刺などより誰の紹介かを重視する中国人とは、そもそも会社に対する考え方が違うのだ。
＜電気事業連合会＞原発事故対策強化反対の文書 昨年１月 （毎日新聞） – Yahoo!ニュース 重大事故時に住民が直ちに避難する原発から半径約５キロ圏のＰＡＺ（予防防護措置区域）の導入の影響について「地価下落や観光客減が出ないとは言い切れない」と強調。半径８～１０キロのＥＰＺ（防災対策重点地域）を、同約３０キロに拡大するＵＰＺ（緊急防護措置区域）は「領域内に入る自治体が交付金や補助金を要求する」と反対した。
その後、東京電力福島第１原発事故が発生。安全委は今月２２日、国際基準を導入した新指針をまとめた。政府は１２年度予算案で「緊急時安全対策交付金」を前年度比で３倍の８９億７０００万円計上した。安全委側は「事故前は、規制される側の事業者が政策決定に介入することがまかり通っていた」と話す。電事連は「基準導入への協力の一環だった」と釈明している。
原発の防災対策強化をめぐっては、保安院も０６年に反対していたことが発覚している。【比嘉洋】
活字やネットに中毒性はあるか？ （web R25） – Yahoo!ニュースそう解説するのは、池袋スカイクリニックの須田隆興先生だ。中毒は、体に悪いことであっても心身がそれを欲することで起きる。活字を読む楽しさ、あるいはとくに目的がなくてもネットサーフィンに興じてしまう悦楽は、中毒を呼び起こすのに十分なものだという。
「その意味では、身の回りのあらゆるものに中毒を起こす可能性が秘められているといってもいいでしょうね。最近ではネットゲームの中毒性に着目する医師の方もいます。こうした中毒や依存症として問題視されるようになる境目は、“日常生活に支障を来すか否か”という点でしょう」
付箋を用いたブレーンストーミングの電子化をデジタルペンを活用して支援する技術の開発に成功 : 富士通株式会社富士通研究所（注1）は、業界で初めて、付箋を用いたブレーンストーミング結果の電子化をデジタルペンを活用して支援する技術を開発しました。
現在、付箋紙（以下、カードと呼ぶ）を用いたブレーンストーミングは業務分析やアイデア創出などで重要な手段となっており、たとえば、企業や団体などで、コンセプト作りや意見交換を求める方法として多く用いられています。これまで、ブレーンストーミング結果のカードの配置や内容を電子化して記録・保存するためには、カード群を撮影した画像をもとにカードの位置や内容を人が手で入力する必要があり、多大な工数がかかっていました。
今回、デジタルペンの活用と富士通研究所独自の画像処理技術を組み合せることで、カード群を撮影した画像から個々のカードの位置と内容の電子化を支援する技術を開発しました。本技術により、ブレーンストーミングの後日の振り返りや検索・利活用が容易になり、これまでの人手による作業工数を80%以上削減することに成功しました。
MS、サイバー犯罪集団の拠点に踏み込みサーバ押収――「Zeus」撲滅を目指す – ITmedia エンタープライズ 米Microsoftは連邦保安官および金融業界団体と共同でサイバー犯罪集団の拠点に踏み込み、詐欺やなりすましなどの犯罪に使われているマルウェア「Zeus」を使ったボットネットを停止させたと発表した。
電子書籍の意外なメリット？ 「何の本を読んでいるか、周りの人には判らない」 – 電子書籍情報が満載! eBook USER 記事は英Telegraph紙のブログ記事に関するもので、電子書籍端末には表紙がないため、周りの人に自分が何の作品を読んでいるのか、ほとんど気づかれないという内容。ペーパーバックが主流の欧米では、日本のように書店員が本にカバー紙をかけてくれないのが当たり前なので、電車の中や職場などで自分が何を読んでいるのか周りの人にすぐバレてしまうというご事情がある。しかし、電子書籍端末であれば、そのような心配がなく、公衆の面前でも堂々とアダルト小説が読めるという。
iPhone/スマホ用も：新形状のカーブで耳にフィットするカナル型イヤフォン、オーテク「CK313Mシリーズ」 – ITmedia +D LifeStyle耳のくぼみに沿うような新形状「ナチュラルイヤカーブ」を採用。耳に差し込むだけで、自然にしっかりと収まるという。ドライバーは8.8ミリ径ダイナック型。再生周波数帯域は20～2万3000Hz。インピーダンスは16オーム。
誠 Biz.ID：震災時の野菜ビタミン不足を解決――3年の長期保存食品「水でおいしい備蓄野菜」ベンチャーバンクは、常温3年間の長期保存が可能な「水でおいしい備蓄野菜」を開発した。内容量7グラムで、価格は315円。1日の野菜摂取目標量の約3分の1に当たる栄養素を摂取できる。
【PC Watch】 マウス、防塵/防滴/耐衝撃の7型Windows 7スレートPC IP44準拠の防塵防滴、および70cm落下の耐衝撃性を備えたWindows 7スレートPC。ラウンドシェープと小型サイズにより持ちやすい形状とした。またTPMセキュリティチップを標準装備する。
BTOに対応し、各種カスタマイズが可能。標準構成は、CPUにAtom Z650(1.2GHz/ビデオ機能内蔵)、メモリ2GB、Intel SM35 Expressチップセット、32GB SSD(MLC)、静電容量式タッチパネル搭載1,024×600ドット(SVGA)表示対応7型ワイド液晶ディスプレイ、OSにWindows 7 Home Premium(32bit/SP1)などを搭載し、価格は49,980円。
インターフェイスは、microSDカードリーダ、USB 2.0、Mini HDMI、IEEE 802.11b/g/n対応無線LAN、Bluetooth 3.0+HS、200万画素リア/30万画素フロントWebカメラ、音声出力などを備える。
バッテリはリチウムポリマーで、駆動時間は約6時間。本体サイズは207.1×135×16.8mm(幅×奥行き×高さ)、重量は526g。
【Infostand海外ITトピックス】 新しいデバイスに道を開く？ AndoirdをLinuxに統合 -クラウド Watch では、LinuxにAndroidがマージされることで何が変わるのだろう？ Kroah-Hartman氏が言うとおり、Androidユーザー空間を修正なく起動できるようになる。これによって、端末メーカーなどはAndroid互換のLinux端末を構築し、Android側にはないLinuxの機能を利用できるようになるし、逆にAndroidの機能をAndroid以外のLinuxベースの端末で利用できるようにもなる。
やじうまミニレビュー – bobino「Slim Pen」 – 家電Watch購入価格 399円
Slim Penは、油性黒インクのボールペンだ。本体は、さやえんどうを2つ繋げたような丸みのある形をしている。本体サイズは13×112×4mm(幅×長さ×厚さ)、重量は4gで、平べったくて軽い。
原発テロ対策を強化 首相、安保サミットで表明 – 47NEWS（よんななニュース） 野田佳彦首相は２７日に韓国のソウルで開かれる第２回核安全保障サミットで、東京電力福島第１原発事故を教訓に原発テロ対策の強化を表明する。具体的に警察と陸上自衛隊による共同訓練実施のほか、警察による警備増強を明示。核を拡散させない観点から北朝鮮やイランの核開発に憂慮を示し、兵器用核分裂性物質生産禁止条約（ＦＭＣＴ）の早期交渉開始を呼び掛ける。
山岡俊介氏と朴茂生氏と2,000億パチンコ脱税の件（やまもといちろう） – BLOGOS（ブロゴス）あれこれ掘ったら何となく回答に近づけたという確信が持てたこともあり、各所には紙爆弾の素材となる物質をpdfでまとめて送っておきました。どっかで大爆発して、それが国民生活の安寧と国益の増大に寄与するといいなあと説に願うところでございます。
東電のスマートメーター発注を許してはならない（松本徹三） – BLOGOS（ブロゴス）「どうすれば一番安上がりになるか」という問題については、「それぞれの異なった方式」と「各通信会社の提案」の全てをテーブルの上に乗せ、衆人環視の下で比較審査すれば、簡単に答が出るだろう。そうしてはならない理由があるとも思えない。
なぜ津波で洗われる地域に家を作ったのか？：日経ビジネスオンライン たった30年前、ここはいまだ田んぼでした。50年前も、80年前も、実は1300年前と大差なく、このエリアは「ときおり大水の出る、人家を作ってはいけない海辺の田んぼ」であり続けてきた。そこに橋を作り道路を敷設し、人間が居住しうる家屋を作り始めたのは、21世紀に入ってからのここ数年のことに過ぎなかった。最後に2009年、今回の災害直前といっていい、ごく最近の陸前高田の土地利用を見てみます。
「大飯原発再稼働」で野田政権がぶち当たる岩盤：日経ビジネスオンライン 朝日新聞が情報公開請求した文書によれば、2006年3月、国際原子力機関(IAEA)が基準の見直しを示したのに合わせ、内閣府の原子力安全委員会が防災指針の改訂に乗りだした。半径8～10キロの防災対策重点地域を廃止し、半径30キロ圏内の緊急時防護措置準備区域(UPZ)に拡大することが検討課題となった。
すると同年4月下旬、保安院は、「社会的な混乱を惹起し、ひいては原子力安全に対する国民不安を増大するおそれがあるため、検討を凍結していただきたい」(朝日新聞2012年3月15日夕刊) と文書で申し入れた。さらに「IAEAの正式な決定と我が国の防災指針の見直しは……リンクさせるべきものではない」「一方的に防災指針について改訂の検討を開始したことは、貴課(安全委事務局管理環境課)の不注意と言わざるを得ず、誠に遺憾」と意見書まで送りつけたという。結果的に防災指針の見直しは行われなかった。
126 PM2.5って何だろう？ « 千秋日記もともと、PM2.5のPMとはParticulate Matter（微粒子状物質）のことで、2.5は2.5μmで人間の髪の毛の直径が100μmだから、その40分の一という極めて微小な物質である。従来、大気中の環境汚染はPM10（10μm以下）の微小物質で測定されていたが、PM10では肺胞の奥まで入っていく微小粒子までの測定は正確には出来ないとして新たにPM2.5（2.5μm以下）という定義で環境規制がなされるようになった。米国では1997年に制定、日本では2009年にようやく制定されたばかりである。中国では2016年に制定される予定となっている。
PM2.5 は肺胞まで侵入し、肺がんや重度の気管支炎に繋がる恐ろしい物質である。このPM2.5の北京での汚染濃度を北京の米国大使館が独自に測定を開始し、それを発表した数値が中国政府の公表値と大きく違っていたことから、先の大規模なデモに繋がる騒ぎになった。しかし、中国政府の名誉のために言えば、中国政府は決して嘘を言っていたわけではなかった。中国政府はPM10の値を公表していたのだった。中国政府は民衆の抗議を受けて、今年の1月21日から北京のPM2.5の値を毎日公表しているが、この数値は、北京の米国大使館が公表している値と殆ど同じで一致している。
中国は確かにPM2.5の汚染濃度では世界一高いわけだが、多分、日本でも1970年代は、同じような状況ではなかったかと言われている。中国は、その経済発展があまりに急速だったため、その対処措置が遅れて後手後手に回ってしまった。しかし、それにしても、今の北京の状況は、人々が安全に暮らせる状況ではないほどの深刻な汚染である。何しろ北京は中国の首都である。中国政府の早急な対応処置が望まれる。そして、北京のPM2.5汚染に関しては、日本も決して無縁ではない。もし、西日本の汚染の原因の中で、中国からの越境が想定されるのであれば、日本の中国への全面的な協力が必要であろう。
最後に、喫煙とPM2.5問題との関係を述べたい。これだけ深刻な北京の大気を毎日吸うことをタバコに換算すると、一日タバコ6分の1本分に相当すると北京政府は公表している。つまり、一日20本のタバコを吸う方は、北京の大気に含まれるPM2.5 の120倍の汚染物質を肺に入れていることになる。タバコというのが、どれだけ深刻な環境汚染につながるか、そろそろ真面目に議論する必要がある。先進国の中で室内での全面禁煙を法制化していないのは日本だけである。