ひなまつり
ノーキッズゾーンに塾ぐるぐる…「韓国脱出」東京に移住した母の決意：朝日新聞デジタル 実は私もここ数年、5歳の娘と3歳の息子を連れて韓国に帰国するたびにそう感じるようになっていた。息子がバスの中でおしゃべりをすると何度も注意されたり、娘が体調不良でぐずっていると冷たい目で見られたりした。現地でも賛否両論はあるが、「ノーキッズゾーン（子どもお断り）」の表示を掲げるカフェなども見られるようになっている。知人から「ノーキッズゾーンの飲食店があるから、確認して入ったほうがいいよ」と初めて聞いた時は耳を疑った。
陸上の電波兵器(7)パッシブ・レーダー – 軍事とIT(547) | TECH+（テックプラス）今回のお題は、パッシブ・レーダー。その名の通りに受信機しかないレーダーである。「それならESM(Electronic Support Measures)と何が違うのか」と思われそうでもある。第392回など、過去にも少し言及したことがあったが、ちょうど「陸上の電波兵器」という話題が進行中だから、もう少し詳しく書いてみたい。→連載「軍事とIT」のこれまでの回はこちらを参照。
ESMは、「レーダー電波を出している誰かさんがいる」ことを知るための機器だ。電波を受信して、発信源の方位を割り出して、(ベースになるデータがあれば)発信源の種類を知るところまでが仕事となる。
ところがパッシブ・レーダーは用途が異なり、「受信した電波を反射している誰かさんの存在を知ること」が目的となる。しかし一般的なレーダーと異なり、自前の発信源は持っていない。では発信源はどうするのかというと、既存の電波発信源を使う。具体的にいうと、放送局や移動体通信の基地局だ。
米空母初の女性艦長が振り返るキャリア、艦長就任が可能だとは知らず – CNN.co.jp
「宇宙と交信するための秘密基地だと思ってました」山上にそびえる謎の巨大な鉄塔 実はすごい施設だった | MRTニュース ｜ ＭＲＴ宮崎放送 (1ページ)（海上自衛隊中央システム通信隊えびの送信所・田本茂久所長）「こちらは海上自衛隊の送信所で潜水艦に対して情報を送信する場所」
標高およそ720メートルの山中にある「海上自衛隊中央システム通信隊えびの送信所」。
東京ドーム55個分の敷地に8本の鉄塔がそびえたっている。
ここでは「VLF」という超長波帯の電波を使って、海上自衛隊の神奈川県の部隊から来た指令を潜水艦に送信している。
国内で稼働している唯一の超長波通信施設で、日本一の大きさを誇るアンテナだという。
（海上自衛隊えびの送信所 田本茂久所長）「24時間365日常駐していて見ていただければ分かるが自衛官ではなく民間の方が業務についている」
情報はすべて暗号化されており、職員がその内容を知ることができないようになっているため、業務を民間に委託するアウトソーシングが行われている。
戦車の砲なぜ「ツルツル」になったのか？ ついに西側すべて“先祖返り”へ | 乗りものニュース戦車の砲身はライフリング（溝）が刻まれていない滑腔砲です。この形式は19世紀以前に砲のトレンドでしたが、溝付きの普及により一度は廃れ、また主流になったのです。
「ライフル砲」とは、砲身内部に溝（ライフリング）が施された砲全般を指し、溝が入っていないものは「滑腔砲」と呼びます。そもそも、砲や銃など火器の歴史を振り返ると、滑腔砲の方が先に登場し、その後はライフル砲が主流となったものの、戦車砲については溝なしに先祖返りしているのです。
岸田政権の｢子育て支援金｣は､むしろ｢婚姻撲滅･少子化促進｣という結果をもたらす最悪の政策である ただでさえ少ない若者の手取りは､さらに減ってしまう (2ページ目) | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）ちなみに、さんざん見習えといわれてきた北欧のフィンランドの家族関係政府支出GDP比は2019年実績2.9％で、これは同年の日本の1.7倍ですが、それだけ予算を割いているはずのフィンランドの2023年の合計特殊出生率は、速報値でもはや日本と同じ1.26まで下がっています。これを見ても、予算をかければ出生増になるなどという話ではないことがわかります。
フィンランドの少子化について、同国の家族連盟人口研究所のアンナ・ロトキルヒ氏は「フィンランドの家族支援政策は子を持つ家族には効果があったのかもしれないものの、本来の目的である出生率の上昇には結びついていない」と述べており、これが正しい事実認識であると私も思います。
20代の婚姻数を増やすしかないが…
「若者が20代のうちに結婚できない」問題
経済的不安→将来への不安→恋愛どころではない
2020年代は「結婚氷河期」時代になるのか
政府が2023年6月に出した「こども未来戦略方針」の中では、3つの基本理念の第一に「若い世代の所得を増やす」というものが掲げられていました。これはまったくその通りですし、その課題認識も間違っていません。
が、具体的にこの「若い世代の所得を増やす」方策は何一つ提示されず、逆に「子育て支援金」など、ただでさえ少ない若者の手取りをますます少なくしようとしている。理念とは真逆の「若い世代の所得を減らす」ことをしているのです。これでは「婚姻撲滅・少子化促進政策」でしょう。
これは決して現在20代の若者だけの問題ではなく、今子育て中の世帯の子どもたちが大人になった20年後に、その子たちを苦しめる大きな負担として立ちはだかるものになります。今、この問題を野放しにしてしまっては、後世2020年代は「結婚氷河期」と呼ばれる時代になると考えています。
トコジラミ騒動めぐり仏政府がロシア批判 偽情報の拡散で社会混乱 [ウクライナ情勢]：朝日新聞デジタル フランスで昨秋に起きたトコジラミ（別名・南京虫）をめぐる騒動について、マクロン政権のバロ欧州担当相は1日、ロシアにつながりのあるアカウントがSNS上で大量に情報を拡散させていたと明らかにし、ロシア政府を批判した。目撃情報を人為的に増幅させてトコジラミの蔓延（まんえん）を実態以上に印象づけ、仏社会を混乱させたとの見方を示した。
新型の犯罪集団トクリュウ 人違いの傷害事件、統制のない恐ろしさ（毎日新聞） – Yahoo!ニュース 「暴力団のような統制がなく、勢いに任せて犯行に及ぶ恐ろしさがある」。捜査関係者が眉をひそめる「匿名・流動型犯罪グループ（通称・トクリュウ）」への対策が課題となっている。離合集散を繰り返しながら多様な犯罪に関わるグループ。兵庫県内では「人違い」で事件を起こすケースも発生した。
中学受験を途中でやめて、小5から高校受験コースに 決断までの親の葛藤 #令和の親（Yahoo!ニュース オリジナル 特集）毎年2月～3月に、多くの中学受験塾で新年度のカリキュラムが始まる。首都圏では中学受験を選ぶ人が増えている中で、入塾するかどうか、どのような選択肢がわが子に合っているのか、悩む保護者は多い。中学受験をしないと決めても、受験組がハードな勉強をしているため、不安を抱く人も。そんな中、小学生のうちから高校受験に照準を合わせたコースに通う潮流があるという。コース自体は以前からあるものの、中学受験に疑問を持ったときの受け皿として、改めて注目されているようだ。選択の理由、小学生向け高校受験コースの実態や課題は？親や塾、識者に話を聞いた。（取材・文：平林理恵／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部）
逃げるナイキ、追うアシックス 東京マラソン、厚底シューズ最前線（毎日新聞） – Yahoo!ニュース パリ・オリンピック男子マラソン代表最終選考会を兼ねた3日の東京マラソンでは、ランナーの相棒として定番となった高反発の厚底シューズにも注目だ。1月に行われた女子の代表選考会で快記録が生まれたこともあり、開発競争はさらに加速の様相。高性能ゆえのけがへのリスクも懸念されるが、関係者は足を止めずに工夫を凝らす。
睡眠「成人は6時間以上」 新ガイドは日本人の眠りを変えられるか（毎日新聞） – Yahoo!ニュース 新たなガイドでは、お勧めする睡眠時間を世代別に細かく示したことが、これまでになかった大きな特徴だ。成人以外では「1～2歳は11～14時間」「3～5歳は10～13時間」「小学生は9～12時間」「中高生は8～10時間」「高齢者は床上の時間が8時間以上にならないこと」とした。
教義は“都合よく解釈”できるように作られている… 信者がつい陥ってしまう“単純な思考回路” | 弁護士JPニュース確証バイアスと認知的不協和
何かを信じている人は、信念を裏打ちするような証拠を積極的に追いもとめ、逆に信念をくつがえすような証拠を集めることには消極的な傾向を持つ。これは「確証バイアス」と呼ばれている。
また信念が揺らぐとき、人はその揺らぎを解消するために、信念を揺るがせているものを過小評価したり、窮地に立たされたじぶんの認知を修正して立てなおそうとしたりする。あるいは、じぶんの態度や言動を変更しようと対策する。このような現象をもたらす信念の揺らぎをアメリカの心理学者レオン・フェスティンガーは、「認知的不協和」と呼んだ。
認知的不協和を解消するシステム
あなたも狂信する 宗教１世と宗教２世の世界に迫る共事者研究 | 横道 誠 | 社会・政治 | Kindleストア | Amazon宗教２世（エホバの証人２世）として過酷な幼少期を経験し、現在、宗教２世のために自助グループの運営にも尽力する文学研究者の著者が、宗教１世（自らカルト宗教などに入信した人）と宗教２世１０名にインタビュー。その証言や、幻想文学、そして自身や自身の母親の経験をもとに、「他人」としてではなく、「当事者」として、また問題に深く関心を持つ味方「共事者」として、「狂信」の内側に迫る。
｢皆婚→難婚→結婚不要｣社会に至る深刻なワケ 結婚しない若者の増加は中高年世代に責任も | 恋愛・結婚 | 東洋経済オンライン今や国民負担率が5割に迫る日本です。所得に占める税と社会保障負担を合わせた比率が「国民負担率」ですが、現在の学生が生まれた約20年前の2000年には35.6％だったのが、2023年には46.8％になる見通しです。
さらに上の祖父母世代に当たる1970年には24.3％だったことを考えると、その差は歴然としています。
パラサイト難婚社会 (朝日新書)
米LAの高層ビル、大規模落書き 犯罪？芸術？中国企業が開発放棄 ｜ 共同通信
地球温暖化で魚が縮んでいる!? 水温上昇→プランクトン小さく→魚の栄養が減少 調査研究進む｜よろず〜ニュース 東京大学が1978年から2018年までのサバやイワシなど13種類の魚のそれぞれの重量とバイオマスを分析。1982年から2014年までの水温のデータと照らし合わせたところ、温暖化によって魚同士の食料を巡る争いが激化し、サイズの縮小に繋がったことが明らかとなった。