ドクター江部の糖尿病徒然日記 適正体重は？糖質制限食で体重が減りすぎる場合は？痩せすぎる場合の摂取エネルギー確保には、脂質の摂取が一番有効です。
脂質摂取なら、血糖値は全く上昇せず、インスリンの追加分泌もゼロです。
オリーブオイルをしっかり料理に使用したり、
ギリシャやスペインやイタリアのように直接飲んだり、
低糖質パンにつけて食べたりするのもよいでしょう。
やや高価ですが、エゴマ油や紫蘇油のαリノレン酸を、
生(非加熱）でそのまま野菜サラダにかけて食べるのもいいです。
脂質エネルギー確保には、ナッツ類ではクルミ・松の実・カボチャの種が、
糖質がとても少なくていいです。
乳製品の中では、チーズが脂質が多く糖質が少なく、良質のエネルギー源です。
他のナッツ類も、20～30粒くらいなら、糖質制限食OKの間食で、糖質は5g以下です。
果物のなかでは、アボカドやオリーブが糖質が少なくていいです。
【速報】自民・茂木幹事長 旧統一教会と自民議員「これからは関係を持たない」（フジテレビ系（FNN）） – Yahoo!ニュース茂木幹事長は8日、記者会見を行い、旧統一教会と自民党所属の国会議員との関係について「我が党の国会議員、政治家として自覚を持って、点検を行い、見直すということなので、これからは関係を持たないことが基本だ」と述べた。
「創価学会は許すの？」公明党市議が旧統一教会系イベント出席…岸防衛相は「霊感商法」知りつつ選挙支援 政界とのつながり続々この件について、公明党の山口代表は…
山口代表：
わが党の地方議員で、統一教会系の団体だということを認識しないで会合に参加したということがあったそうですが、いずれにしても一般論としては、社会的に非難をされたり、トラブルを抱えているような団体に関わっていくことは避けるべきだと
「物価高」倒産、急増 7月は単月で最多の31件、前年比8割増 過去5年で最多ペース、「運輸」「建設」「食品」目立つ（帝国データバンク） – Yahoo!ニュース 原油や燃料、原材料などの「仕入れ価格上昇」、取引先からの値下げ圧力などで価格転嫁できなかった「値上げ難」などにより、収益が維持できずに倒産した「物価高倒産」が急増している。調査開始の2018年1月から、2022年7月までに判明した「物価高倒産」は累計558件。2022年は1～7月で116件に達し、過去5年で最多となった2021年（138件）を大幅に上回るペース。7月は単月で最多の31件判明し、前年同月（17件）を82.4％上回るなど、早ければ8月にも年間最多件数を更新する可能性が高い。
「オミクロン株対応ワクチン」10月にも接種開始へ 厚生労働省専門部会（TBS NEWS DIG Powered by JNN） – Yahoo!ニュース厚生労働省はオミクロン株に対しても効果が出るように改良された新しいコロナワクチンの接種を、早ければ10月にも始めることを決めました。
核被害には「国連も対応できず」 グテレス総長、不使用要請（共同通信） – Yahoo!ニュース 国連のグテレス事務総長は8日、東京都内の日本記者クラブで記者会見した。ウクライナに侵攻したロシアが核使用の脅しを繰り返していることを巡り、核兵器が引き起こす被害には「国連も対応できない」と述べ、決して使われてはならないとの考えを強調した。
原発にまた着弾、放射能観測器が被害 ウクライナ、ロシア双方が非難（朝日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース ロシア軍の支配下にあるウクライナ南部のザポリージャ原発で6日から7日にかけてミサイルが着弾した。同原発には5日にも攻撃があった。ウクライナ側、ロシア側の双方が相手の攻撃だと非難している。使用済み核燃料の保存施設近くに着弾し、放射能観測用のセンサーが被害を受けたという。国際原子力機関（IAEA）が深刻な懸念を示す中でも原発の被害が続き、事態は深刻化しつつある。
東京都で新たに1万7884人の感染確認 20日ぶりに2万人下回る 重症者39人 10歳未満含む13人死亡（ABEMA TIMES） – Yahoo!ニュース 8日、東京都が確認した新型コロナウイルスの新たな感染者は1万7884人だった。先週月曜日の2万1958人から4074人減り、7月19日以来、20日ぶりに2万人を下回った。
安倍元首相銃撃から1カ月 元警視総監が語る“警護の問題点”とは 演説直前の“配置転換”で後方の警護員がいない状態に 背景には30年間更新されないままの「警護要則」 安易な前例踏襲も… 事件はなぜ防げなかったのか（関西テレビ） – Yahoo!ニュース警察庁は検証チームを作り、警護計画や当時の状況を調べていましたが、8月5日、これまでに分かっている問題点を発表しました。
そこで非を認めたのは、現場のSPや警護員の配置を巡る意思疎通の問題でした。
旧統一教会、講演依頼など巧妙なメディア侵食（ニュースソクラ） – Yahoo!ニュース メディア各社は、政界と統一教会の癒着ぶりを取材・報道するのと並行して、社内にそういた接点を持った記者、関係者がいないか、調査をするべきだ。まずは、アンケートで自己申告をさせ、そのうえで必要に応じて事情聴取をすべきだし、同僚から疑わしいと思えるケースの申告があれば、聞き取りも進めるべきだろう。
完全な調査は難しいが、あとから関係がわかった場合も、ウソ申告があれば、処分など対応はスムーズになる。もちろん、調査結果は氏名を公表すべきなのはよほど関係が深い場合に限られるかとは思うが、日本維新の会のように、公表すべきだ。接点があった者を統一教会の取材や報道体制から外すのは当然のことだろう。
統一教会との関係調査が信教の自由を阻害しないか懸念する声もでるだろう。だが、統一教会の信者勧誘とその実態は、多くの民事裁判でその行き過ぎへの是正がなされている。一般的な宗教団体とは被害実態などが異次元だとみるべきだ。
八代英輝弁護士 閣僚らの旧統一教会巡る発言「霊感商法等で大きな被害…周知の事実。意識が低いとしか」（スポニチアネックス） – Yahoo!ニュース 八代氏は、閣僚らの発言に「世の中において統一教会というのは、霊感商法等で大きな被害を生じてるってことは周知の事実なわけですよね」と言い、「そういった団体がいろんな関連団体をつくる手法をするというのは当然、政治家の皆さんだったら知っておかなければいけないことであって、関連団体まで調べませんでしたとか、どういう団体だとか知りませんでしたというのは、自分たちが広告塔として使われて、それによってその団体の信用性を上げて、さらに被害を助長している関係性がある以上、意識が低いとしか言いようがないと思いますね」と自身の見解を述べた。
「国がカルト対策を」 旧統一教会めぐり専門家 安倍氏銃撃1カ月（時事通信） – Yahoo!ニュース事件から1カ月を前に、マインドコントロールやカルト問題に詳しい立正大の西田公昭教授（社会心理学）が取材に応じ、「国がカルト対策に乗り出すべきだ」と訴えた。
ただ、根本的に重要なのは「カルト団体の活動そのものを制止すること」だと西田教授は強調する。海外では特定の団体をカルトと認定し、その思想を子どもに教えること自体を違法とする国もある。西田教授は、政治家が旧統一教会との関係を見直すべきだとした上で、「信教の自由と違い、カルトの自由はないということを国が掲げていかないといけない」と訴えた。
スパム業者を「永遠なるパスワード登録地獄」に落とす時間泥棒システムが開発される – GIGAZINEスパム業者がパスワード登録を試みると、以下のように「登録が試みられたパスワード」や「偽のパスワード登録に費やした時間」をまとめたHTMLファイルが出力され、Password Purgatoryの使用者に通知されます。ハント氏は「通知メールが届いた際は、文字どおりフィッシング(釣り)が成功したような喜びを感じました」と述べています。
「国に人がいなくなる」は本当だった…韓国が抱える人口減少問題がハッキリとした数字に｜サーチコリアニュース主な原因として、死亡者が出生者よりも多く、自然な人口減少が2年続くなか、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で外国人の入国が急減したことが決定的な要因だった。
これには韓国内でも「我が国の消滅が心から心配される。今後は代替人員として外国人労働者が急増して、混血人が増えるだろう」「それだけ国に希望がないということ」「性急な性質な韓国人だけに、国が老いるのも性急だ」など、悲観する声が多く上がった。
旧統一教会問題 松野官房長官が各大臣に「関係見直し」を指示 | TBS NEWS DIG松野官房長官は会見で岸田総理からの指示を受け、けさの閣僚懇談会で各大臣に対し、旧統一教会との関係について国民から疑念を持たれることがないようそれぞれ点検し、厳正に見直しを行うよう指示したと明らかにしました。
甲子園、難敵は“PCR検査” 全員検査で無症状の陽性者をあぶり出す非情への疑問｜NEWSポストセブン 岸田文雄首相はようやく7月31日、「2類相当」からの引き下げを検討すると表明した。隔離やマスクの着用をいつまで続けるのか。いまこそコロナとのつきあい方を考える時期にきている。人生でたった一度しかない高校球児の夏を台無しにしないことを願いたい。
旧統一教会「霊感商法」を本格追及した朝日ジャーナル名物記者への非道な抗議と嫌がらせ電話の「中身」〈dot.〉（AERA dot.） – Yahoo!ニュース 旧統一教会が80年代ごろからメディアに対して行ったのは、「抗議」などという生易しいものではなかった。会社への直接抗議にとどまらず、記者本人の家に押しかけたり、家族の生活を脅かしたりするなど、犯罪すれすれの行為を組織的に行ってきた。そんなこともあって各メディアは腰が引けたのではないか、と藤森さんは推測する。
藤森さんによると、旧統一教会の活動は大きく、三つの時期に分かれると言う。
「60年代、70年代は宗教団体であることを隠して大学生らを勧誘して洗脳し、信者にしていった。これが原理運動で、いわば『人の収奪』です。80年代は霊感商法による『金の収奪』の時期です。それでメディアは大騒ぎをするし、警察も乗り出してきたので、彼らは90年代から『内向』の時期に入るんです。それが今に至るまでずっと続いている」
「内向の時期に入った彼らが何をやったかというと、真面目な善男善女を洗脳して『かたい信者』にしてしまうんです。教団に引っ張り込む騙しの手口はそれほど変わらないんですが、信者として『もう大丈夫だな』と判断したところで、全財産を献財させる」
霊感商法が下火になったとき、旧統一教会に対する追及を止めたことに対して「あれでよかったのかな、という思いをいま持っていることは事実です」と吐露する。
「原理運動や霊感商法のときは、被害者がやがて加害者になった――そういう構造だったんです。ところが2世は純粋な被害者です。教団に洗脳された親のもとで育った子どもたちがあんな苦労してるなんて、思いもしなかった。この2世の問題を放置してきた社会やメディアも、ある意味、加害者側にいると思います。そのことを今回の事件で一番強く感じています」
■瞬間風速で終わらせない
最後に、7月11日に旧統一教会が会見を開いて以降、マスコミの報道姿勢についてはどう感じているのか？
「この問題を瞬間風速、一過性で終わらせるのではなくて、きちんと伝えようとする姿勢が伝わってきます。おせじではなくて、本当にそう感じています。特に日本テレビが頑張っている。『情報ライブ ミヤネ屋』とか。それからTBS、テレビ朝日も頑張っている。でも、なんといっても偉いのは、ジャーナリストの鈴木エイトさんです。彼は、このような事態にならない間も1人で取材を続けてきた。その姿を見ていると、ウォッチし続けることはつくづく大切だと改めて思う。敬意を持って彼を迎え入れ、伝えようとする番組の姿勢も立派だと思います」
（AERA dot.編集部・米倉昭仁）
自民と旧統一教会 なぜ関係を隠すのか（毎日新聞） – Yahoo!ニュース 北海道大学教授の桜井義秀氏は毎日新聞政治プレミアの取材に応じた。
「旧統一教会と関係のあった議員は『支援に対する見返りは何もない』と主張している。しかし、基本的にはバーターのはずで、何かをしてもらったら何かを返すものだ」と指摘した。
宗教社会学が専門の桜井氏は、「旧統一教会と自民党の問題は、その関係が有権者に見えにくいことだ。旧統一教会と日本会議の双方から支援を受けている議員が多いが、両団体の思想は合致しない点が多い。関係を持つこと自体が問題なのではなく、秘匿しなければならないことがおかしいのではないか」と言う。
「こうした不透明な関係は、有権者が選択する権利を行使する機会を奪っている。私たちは政治家の功績や実績、選挙公約や人柄などを信じて投票している。教団との関係を秘匿することは、有権者への裏切りとも言える」と語った。
「トップガン」大ヒットの裏で歴史的な兵員不足に直面する米軍 最大の原因は“ファーストフード”か – ライブドアニュース 若者の軍隊忌避の傾向以上に深刻なのは、兵役に適する若者が減少しているという事実だ。米陸軍省は今年5月「17歳から24歳までの若者のうち、兵役に就くことができる割合は23％に過ぎない」ことを明らかにした。数年前は30％だった適格者の比率が低下している最大の要因は若者の肥満化だ。