お酒飲めないストレスなし！休肝日はもう不要？お酒と健康の新常識とは！？【肝臓の話】 |「週に１～２日は休肝日」という考えが、なかば常識になっていますが、休肝日の翌日に我慢した反動でたくさん飲んでしまったらまったく意味がありません。
そのため、現在は１週間単位でアルコールの摂取量を管理するのが合理的という考えが主流です。つまり、休肝日は不要というのが新しい常識なのです。
厚生労働省は「１日の純アルコール量20グラム」を基準値としています。許容量ということであれば、１日40グラムまでですので、１日あたり20～40グラム、１週間あたり１４０～２８０グラムに収まるようにコントロールしてください。
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「飲んでも尿酸値を下げる方法」など、
一生楽しく健康にお酒を付き合っていくための目からうろこの知識が満載です！
インド型変異ウイルスの正体と予防策（JBpress） – Yahoo!ニュース 変異ウイルスは、より多くの人に感染する可能性があります。罹らない方が良いに決まっていますが、従来と同様の防御では、変異前ウイルスならOKだった対策で、やられてしまうリスクが考えられます。
あらゆる伝染病は、病原体に触れさえしなければ決してうつりません。個人生活でも、また政府や自治体の政策も、従来以上に接触を減らす方向で用心する必要があります。
現実には「コロナ慣れ」ないし「ソーシャル疲れ」の著しい日本社会では大型連休で「人流」が減りません。結果的に感染者は従来以上のペースで増加すると覚悟しておく方がいい。
しかし、この時期に変異ウイルスに罹患してしまっても、重症化しないよう早期から対策を徹底すれば、統計的な致死率は低い可能性があります。
少なくともインドの先行事例はそれを示している。
赤木ファイル、国が存在認める方針 森友改ざん問題（朝日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース 学校法人森友学園（大阪市）への国有地売却をめぐる財務省の公文書改ざん問題で、自死した同省近畿財務局職員赤木俊夫さん（当時54）が改ざんの経緯を記したとされる「赤木ファイル」の存在を、国が認める方針を固めたことが関係者への取材でわかった。赤木さんの妻・雅子さん（50）が国などに損害賠償を求めた訴訟の裁判手続きの中で、国は6日にも文書で回答するとみられる。
自粛続き「我慢できない」 連休後半、観光地に人出も（共同通信） – Yahoo!ニュース 東日本を中心に晴れ間が広がった4日、人出が少ないターミナル駅がある一方で、観光地では混雑がみられる場所もあった。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、政府はゴールデンウイーク（GW）中の外出自粛を強く求めたが、「これ以上我慢できない」との声も。土産物店は客足の戻りを歓迎しつつ、今後の感染再拡大に懸念もにじませた。
みずがめ座流星群5～7日ピーク ハワイ上空に大火球も（朝日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース みずがめ座流星群が5～7日にピークを迎える。今年は月明かりも少なく、条件は良好という。すでに多くの流れ星が現れており、朝日新聞と国立天文台がハワイ・マウナケア山のすばる望遠鏡に設置している星空カメラでは2日夜、極めて明るい流れ星「火球」が観察できた（https://youtu.be/YjwokxEAEKU）。
ドクター江部の糖尿病徒然日記 『糖質制限食十箇条』2021年版。『糖質制限食十箇条』2021年版
－糖尿病や肥満が気になる人に－
一、 糖質の摂取を減らす。可能なら一回の食事の糖質量は20g以下とする。
二、 糖質制限した分、タンパク質や脂質が主成分の食品は充分量食べる。
三、やむを得ず主食（ご飯、パン、麺類など）を摂るときは少量とする。
四、水、番茶、麦茶、ほうじ茶などゼロカロリー飲料はＯＫ。果汁・清涼飲料水はNG。
五、糖質含有量の少ない野菜・海草・茸類はＯＫ。果物はなしかごく少量にとどめる。
六、オリーブオイルや魚油（EPA、DHA）は積極的に摂り、リノール酸を減らす。
七、マヨネーズ（砂糖無しのもの）やバターもＯＫ。
八、お酒は蒸留酒（焼酎、ウィスキーなど）、糖質ゼロビールはＯＫ。辛口ワインも適量OK。
醸造酒（ビール、日本酒、など）は控える。
九、間食やおつまみはチーズ類やナッツ類を中心に適量摂る。菓子類、ドライフルーツはNG。
十、可能なら化学合成添加物の入っていない安全な食品を選ぶ。
＊糖尿病の人がやむを得ず糖質を摂取するときは、
食直前に、「αGI剤」か「グリニド系薬剤」を内服すると、食後高血糖がある程度防げる。
＊牛乳は100mlくらいならOK。成分未調整豆乳は200mlくらいＯＫ。
＊肉と魚貝の摂取量は＜１：１＞が目安。
混迷極めるミャンマーの行方・国際社会は対話の努力や人道支援以上の具体的な行動を取れない状況。
・武力衝突激化、経済低迷、コロナ禍深まる中で、混迷が続くとの危惧。
・軍事政権がこの状況の中でどこまで権力を保持できるかが鍵を握る。
医療従事者を“ただ働き”で募集…五輪組織委に大ブーイング公認スポーツドクターとは医師免許取得後4年が経過し、必要な講習を受講して得られる資格。いっぽうで五輪大会への従事はボランティアとなり、交通費などを除いて報酬は支給されないという。
五輪の医療従事者をめぐっては、組織委が日本看護協会に医療スタッフとして看護師約500人の確保を要請したことも明らかになったばかり。また看護師への待遇も交通費や食事の提供は規定されているが、肝心の報酬については明記されていないというのだ。
インフレがやってきたでは最後にこれが日本にも波及するか、ですが、どうも違うように見えます。それは100の消費可能金額があった人たちがコロナで消費マインドが減退し50になってしまったことが大きいと思います。一見、非常に賢明な消費者行動であるともいえますが、悪く言えば安い価格に慣れてしまい、それより高いと手が出なくなる巣籠ならぬ「縮こもり現象」にあるとみています。
令和3年4月27日の閣議決定について先日4月27日に重要な閣議決定を行った。「従軍慰安婦」という表現はたとえ「いわゆる」が付いても不適切だとする答弁書を決定したのだ。かつて朝日新聞が虚偽の証言に基づく捏造報道を取り消した経緯にも触れて「『従軍慰安婦』という用語を用いることは誤解を招く恐れがある」として「単に『慰安婦』という用語を用いることが適切だ」と明確に記した。
今回の閣議決定は、今後の教科書検定に確実に反映されるものであろう。遅きに失した感は否めないが、これまで河野洋平官房長官談話（平成5年）の「いわゆる従軍慰安婦問題」という表現が悪用され、長らく検定を通ってしまっていた現実から、ようやく脱却できる前向きな一歩を踏み出せたことを皆様に報告したい。
同時に提出された質問主意書にも触れておく。こちらでは朝鮮人戦時労働者について「強制連行」や「強制労働」という用語は不適切だとする答弁書を決定。先の大戦中に行われた労働者動員は国民徴用令に基づく徴用・募集・菅斡旋による労務であり、1932年発効の「強制労働ニ関スル条約」に定義された「強制労働」には該当しないとしたものである。国際社会では常識的なことであるが、こちらも悪用を避けるために閣議決定となった。
5歳の男の子2人が池に転落 救助も死亡 佐賀・多久市 警察と消防によると、4日午前11時すぎ、多久市北多久町の多久市中央公園の「おしどりが池」で、「子どもが数人おぼれている」と目撃した男性から119番通報があった。おぼれたのは、佐賀県伊万里市に住む5歳の男の子2人。消防が駆けつけた際、1人はすでに救助されていたが、もう1人は水の中から潜水隊によって助け出された。
2人は意識不明の状態で、ドクターヘリで佐賀市内の病院に搬送され、その後死亡が確認された。警察が当時の状況を詳しく調べている。
刑事システムの不備を補うキャンセルカルチャー 被害者が叩かれる問題も芸能人などのセクハラ、不倫、薬物、交通事故などの不祥事をきっかけに、その芸能人が出演していたドラマや映画が公開中止になったり、過去の出演作のソフトが回収されたりすることが増えている。世間の「ルール」から逸脱したものが徹底的に抹消されることを「キャンセルカルチャー」と呼ぶ。。
「昭和の芸能人は、“芸”が優れていればよく、人格まで求められませんでした。しかし最近は、政治や教育問題に切り込むコメンテーターにも芸能人が大勢起用されるようになり、厳しくモラルを求められる存在になった。今回の出川哲郎さんの一件（後述）は、20年以上前なら見逃されたかもしれませんが、現代の芸能人である限り『クリーン』な存在でなければ許されないのです」
「有名税」といわれるように、華やかな世界に生きる芸能人は、嫉妬の対象になりやすいことも問題だ。
「『エンビー型嫉妬』といって、人には、対象者を引きずりおろして自分が上に立とうとする心理があります。有名人や社会的に上の立場の人が落ちていくのを見ることで、快楽を得られるのです。
さらに、不祥事を起こした芸能人を引きずりおろし、正義の味方になったような錯覚を起こす。あまり健全な方法ではありません」（和田さん）
「『＃MeToo』は、いままで権力によって守られてきた人たちに、償いを求める声だったはずなのに、『キャンセルカルチャー』という名前がついたことで、声を上げた方が悪いような印象を与えたり、叩かれたりもする。マリエさんの告発も、出川さんがキャンセルされることが正当かどうかを論じる前に、被害者がバッシングされるカルチャーを見直すべきです。
『キャンセルカルチャー』は、刑事システムの不備や欠陥によって加害者が正当な処罰を受けずに守られて、被害者が苦しみ続けるという状況の中から、『社会的制裁を』という弱者側から上がった声がようやくすくわれるようになった結果でもあるのです」（佐久間さん・以下同）
「自粛疲れ」や「我慢の限界」ではなく「無意味な感染対策」に気づいた賢い国民たちだから自粛疲れしたわけでもなく、我慢の限界で羽をのばしているわけでもなく、「抑えるべきところを抑えれば別に大丈夫だよね」って話になっているにすぎない。
そもそもGWの屋外の人出が増えたことを問題にしたところで、平日の方がはるかに通勤や通学で人流は圧倒的に多いわけだ。
そっちは野放しなのになぜか休みになると出かけるなというデタラメももうこの1年で賢い国民はだまされなくなった。
総務省の肝煎りで各社の対応が進む「eSIM」は本当に普及するのか（佐野正弘） – Engadget 日本版では、携帯各社が気にしているeSIMのセキュリティはどう判断されたのかといいますと、携帯各社とMVNO、さらには業界団体のGSMAやeSIMベンダーと協力して、SIMカードと同等のセキュリティを確保する仕組みを導入すべきとしており、既存の枠組みで十分対応できると捉えられているようです。またオンラインで完結する仕組みを提供する上では「eSIMサービスの提供に際してeKYCによる本人確認を可能とすることが適当である」とし、安全性確保のため本人確認にeKYCを活用することも打ち出しているようです。
「ほくろのがん」をスマホ写真から検出できちゃう – ナゾロジー目次
皮膚がん死亡の70%に関与している悪性黒色腫
「醜いアヒルの子の定理」でほくろのがん化をスマホで発見
加速する｢レザー｣離れ。コロナ禍でも2年連続売り上げ倍増、ヴィーガン｢コルク｣財布の舞台裏 | Business Insider Japan「コルク製品の魅力はアニマルフリーで環境負荷も少ないのはもちろん、軽くて丈夫なこと。そして1点ずつ樹皮の模様が異なり、使い込むほど味が出てくるところです」（中島さん）
子どもの人口、４０年連続減 過去最少１４９３万人―総務省：時事ドットコム 総務省は４日、「こどもの日」に合わせて１５歳未満の子どもの人口推計（４月１日現在）を発表した。２０２１年は前年に比べ１９万人少ない１４９３万人で、１９８２年から４０年連続の減少となった。比較可能な５０年以降で過去最少を更新し、少子化の加速に歯止めがかからない現状が改めて示された。
「夏の世界的スポーツイベント」求人広告“多発”の怪 新聞各社はなぜハッキリ口を出さないのか？ | 文春オンライン このアルバイト、共通しているのは「7～9月」の「世界的スポーツイベント」。なのにどの広告にも「五輪」とは書かれていないという。記者が募集している会社に聞いても口は重い。
では働く場所はどこか？
「国立競技場」。
明らかに東京五輪ではないか。
というのもアルバイトの内容は「五輪ボランティア」とまったく一緒なのだ。一方はタダ働きで一方は「時給1400円～2000円」。こんな不平等はちゃんと説明しなければおかしい。
米紙、東京五輪開催すべきでない コロナ禍長期化「時間足りない」 ｜ 共同通信【ロサンゼルス共同】米紙サンフランシスコ・クロニクル（電子版）は3日、世界各地で新型コロナウイルスの影響が長期化する中、今夏の東京五輪は「開催されるべきではない」とする同紙スポーツコラムニストの記事を掲載した。パンデミック（世界的大流行）は終息しておらず、終わりに近づいてすらいないと強調している。
税金使い道 イカがなもの 巨大イカの像 地元で物議このイカのモニュメント、町が設置したもので、総工費は2,700万円。
そのうち2,500万円が、新型コロナウイルス対策のための地方創生臨時交付金から充てられていた。
話題沸騰NFT市場ではなぜツイッターCEOのつぶやきが3億円で売れるのか 大坂なおみ選手姉妹も出品 | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）NFTとは、世界のさまざまなクリエーターたちが自分たちの作品を売り出す手段として注目しているNFT（Non-Fungible Token、非代替性トークン）のことで、デジタル資産の一種だ。今回のニュースは、姉のまりさんが大坂なおみ選手を描いた「The colors of Naomi Osaka 」というアート作品集が、NFTとして出品されたという話だ。そのうち一つは、20万ドル（約2100万円）の値が付いた。また、最後の6枚目の作品は、1枚につき5ドルで抽選され、すべての収益は彼女が作った女性アスリートを支援するための「Play Academy」という団体に寄付されるという。
デジタル作品はコピーが簡単に作れてしまうので、これまでは本物との区別をつけるのが難しく、価値を付けるのが困難だった。ところが、改ざんすることができない（改ざんしてしまうと履歴が残ってしまう）というブロックチェーンの技術を使うことにより、一度オリジナルの作品をNFT化すれば、いくらコピーが出回ったとしても、自分の持っているものがオリジナルの作品であると電子的に証明できるようになった。
自分の作品をNFT化して売買するには、インターネット上でNFTの取引の場を提供するマーケットプレイスと呼ばれるところに出品する。現実のオークションのように、そこで値がつけば落札となり、所有者が決まるというわけだ。
「所有」といっても所有しているのはあくまでデジタルデータであって、実際の作品をリアルで所有するのとは違う。もちろん、落札者がデータをダウンロードして印刷し、その作品を自分の居間に飾るといったようなことはできるが、そういう楽しみ方ではなく、「世界に一つしかないこのデータを持っているのは私です」と、ネット上で明らかにできるというところに価値が見いだされているというのだ。
NFTのもう一つの特徴は、作品が売買されるたびにクリエーターにお金が入る仕組みを、NFTに書き込むことができるという点だ。今までのアート作品などは、最初に売った時には作家にお金が入るが、二次流通以降の売買には作家は関与できない。誰の手にその作品が渡ったのかはわからないし、もちろん収入にもならない。
ブロックチェーンの仕組みによって、自分が作った作品が今、誰の手にあるのかトラッキングできる。またNFTでは、例えば「売却されるたびにその金額の何％かがオリジナルの作家の手元に行く」といった設定もできるので、クリエーターにとってはありがたい仕組みでもある。そして、売ったデジタル作品は通常ネット上にそのまま残るため、他の人もその作品を見ることができる。
日本はどうだろう。もっと新しいテクノロジーに対して、政府を挙げてアンテナを上げていく必要があるのではないだろうか。新型コロナの対応一つ取ってもそうだ。政府のデジタル化、教育のデジタル化、どれを取ってもデジタル化によって新たな可能性を広げていっている国と比べると、遅れている感がいなめない。
人が｢名門大学への入学｣に執着する本当の理由 | 学校・受験 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準大学入試への執着は、この数十年の不平等の拡大に端を発している。誰がどこに入るかにかかるものがいっそう大きくなっているという事実の反映なのだ。上位10％の富裕層が残りの人びとから離れていくにつれて、一流大学に入ることの賞金は増していった。50年前、大学への出願にまつわる悩みはもっと小さかった。四年制大学に進むのはアメリカ人の5人に1人にも満たなかったし、進学する者も地元の大学に入る傾向が強かった。大学ランキングは現在ほど重要ではなかった。
だが、不平等が増すにつれ、また大学の学位を持つ者と持たない者の所得格差が広がるにつれ、大学の重要性は高まった。大学選択の重要性も同じように高まった。いまでは、学生は自分が入学できる最もレベルの高い大学を探し出すのが普通だ。
子育てのスタイルも、とりわけ知的職業階級で変わった。所得格差が広がれば、転落の恐怖も広がる。この危機を回避しようと、親は子供の生活に強く干渉するようになった──子供の時間を管理し、成績に目を光らせ、行動を指図し、大学入学資格を吟味するのだ。
ランサムウエア感染で“身代金”要求 日本企業で被害相次ぐ | IT・ネット | NHKニュース4月には、▽大手ゼネコンの鹿島建設の海外のグループ企業が攻撃を受けて、大手テーマパークの運営会社との秘密保持契約書のほか、メールや取引先のリストなどが匿名性の高い闇サイト＝ダークウェブ上に公開されたほか、▽コンタクトレンズなどを扱う光学機器大手HOYAのアメリカの子会社が攻撃を受け、顧客の視力に関するデータが含まれた書類などが公開されたことが明らかになりました。
出てきてビックリ！？ 東京のそばはなぜ「量が少ない」のか（アーバン ライフ メトロ） – Yahoo!ニュース 古典落語『そば清』の枕で「死ぬ前に一度、つゆをたっぷり付てそばを食べたかった」と言い出す江戸っ子の話は有名です。結局はそばも量の少なさも、やせ我慢を粋と考える風潮がいつの間にか伝統文化になったということなのでしょう。
三重大麻酔科問題はNHKが報じる単純汚職ではない① | アゴラ 言論プラットフォーム麻酔科医の一人として、この報道には満足していない。三重大麻酔科問題は単なる汚職事件ではない。「三重大学 麻酔科」という数分間のネット検索だけで「教授が手術室出禁」「医局内パワハラ訴訟」「並列麻酔と患者死亡」…等、ザクザクと黒歴史が発掘できる。しかしながらNHKは25分枠の報道番組にもかかわらず、問題の本質に迫る黒歴史をスルーしており、あまりに表層的な報道だったのでがっかりしてしまった。
「ギャーという悲鳴、ブスブスッと銃弾が体に食い込む音が…」日本人1000人をソ連戦車部隊が殺害“葛根廟事件”に巻き込まれた少年の証言 | 文春オンライン 終戦前日の1945年8月14日。満洲に侵攻したソ連軍に、徒歩で避難中だった日本人が襲われ、戦車に下敷きにされるなどして1000人もの民間人が殺される事件が起きた。なぜ悲劇は起きてしまったのか。昭和史を長年取材するルポライター・早坂隆氏が寄稿した。（全2回の1回目／#2を読む）
「ソ連兵が戦車から何人も降りてきて、片っ端から撃ち殺し…」民間人1000人殺害“葛根廟事件”で生き残った日本人が語った“凄惨な現場” | 文春オンライン