空中で漢字や数字の入力も–富士通、指輪型ウェアラブルデバイスの開発を発表 – CNET Japan 富士通研究所は1月13日、小型軽量な指輪型ウェアラブルデバイスを開発したと発表した。数字や漢字を空中で入力できる「手書き入力機能」とNFCタグリーダを備えているのが特長だ。実証実験を経て、2015年度中の実用化を目指す。
過去最大９６．３兆円の新年度予算案決定：朝日新聞デジタル 政府は１４日午前の閣議で、２０１５年度の当初予算案を決めた。一般会計の総額は過去最大の９６兆３４２０億円とする。企業業績の改善などで税収が１４年度より約４・５兆円増え、新たな借金のための国債発行額は約４・４兆円減る。
ソニー技術者にアカデミー賞 – goo ニュース 【ロサンゼルス時事】米映画芸術科学アカデミーは１３日、米映画界最高の栄誉とされるアカデミー賞のうち、今年の科学技術賞をソニーの日本人技術者４氏らに贈ると発表した。受賞するのは筒井一郎、武昌宏、田村光康、浅野慎の４氏。映画の編集作業で利用される有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）モニターの開発が評価された。
前佐賀県武雄市長樋渡氏、佐賀県知事選挙に敗れる | スラッシュドット・ジャパン
ここスラッシュドットでもさまざまな物議をかもしていた前武雄市長の樋渡氏だが、市長を辞職して立候補していた佐賀県知事選挙に敗れたことが報じられている（NHKニュース）。
一部の自民党の支持団体や地方議員が樋渡氏の市長時代の政治手法に反発して保守分裂選挙になり、元総務省過疎対策室長の山口氏に敗れたとの分析が行われている。
樋渡氏に対しては「あなたは樋渡啓祐を佐賀県知事に選びますか？」なるサイトが立ち上げられ、「ネット落選運動」として話題になった。ただ、この運動が選挙結果に影響を与えたかどうかについては否定的な意見が出ている（佐賀県知事選の結果は、ネット選挙（落選運動）の影響によるものか？）。
見えないものを見えるようにするカメラ – デバイス – 日経テクノロジーオンライン
シャープが披露したのは、暗闇（0lx）でもカラー映像を取得できる技術である（関連ニュースリリース）。CCDカメラ1個で撮影した赤外画像から、カラー映像を推定して作り出す。「赤外領域の波長の光のスペクトラムを分析することで、カラー画像を復元している」（説明員）という。
視界不良の環境で視認性を高める画像処理技術を見せたのが東芝だ。微小粒子状物質「PM2.5」による大気汚染がひどい地域や、砂嵐の中でも、カメラで撮影した物体を視認できるようになる。マスタスライス方式のセミカスタムIC「FFSA（Fit Fast Structured Array）」に実装し、監視カメラ向けに販売する予定である（関連記事）。
高利回りのアジアＲＥＩＴ～特に日本の投資家にとって魅力的？ | ニッセイ基礎研究所
また、H-REITとS-REITは、利回りの高さに加え、賃料上昇や資産の拡大・グレードアップによって継続的に一口あたり分配金の成長を実現してきたというJ-REITにはない魅力もある。
為替リスクなど、単純にJ-REITと比較できない点は少なくないが、今後とも、日本の投資家ならではの視点でアジアREIT市場に注目していきたい。
2015年、サイバーセキュリティは全ての企業の義務になる！――山本直樹・プライスウォーターハウスクーパース サイバーセキュリティセンター ディレクター｜日本と世界の重要論点2015｜ダイヤモンド・オンライン 企業のセキュリティ担当者は、2015年以降、サイバーセキュリティに関わる法規制対応に追われることになるだろう。2014年11月には「サイバーセキュリティ基本法」が可決した。年が変わって2015年、各業界の規制当局は、監督指針やガイドラインを次々と発行するだろう。企業に求められる具体的なアクションは間もなく明らかになる。
日本のギャンブル依存率は世界で突出！日本で統合型リゾートは解禁すべきか？｜日本にカジノは必要か？｜ダイヤモンド・オンライン 第1回で触れた、2015年におけるカジノの世界全体の産業規模が約20兆円という予測に対して、日本のパチンコ・パチスロの市場規模は18.9兆円（2011年）であったことからもわかるように、日本のギャンブル産業は巨大である。
一般的な日本人の感覚として、「他の宗教の開祖を馬鹿にするのはやっぱまずいようねぇ」という感覚があるわけですから、どうも３００万人以上でデモする感覚というのは理解しがたいのかと。
ただし「発言の自由」というのも彼らが長年血を流して獲得してきた、ある一面では自分たちの宗教よりも大切な「世俗的な宗教」の原則（クリード）ですから、見方によれば両方とも思想・イデオロギーの対立という意味では一緒かと。
向こうの知識人は一様に否定してますが、ここではやはり「文明の衝突」という要因が大きいですね。
10万円で国内のリゾートマンションが買える。ただし維持費は年間20万円以上
10万円で買えるリゾートマンションがあります。スキーのメッカ、越後湯沢の不動産会社のサイトで物件検索すると、10万円の物件が大量に並んでいます（写真）。ちなみに、価格は10万円ですが、購入後は管理費が月15000円で、年間の維持費は固定資産税なども入れれば、20万円以上かかります。高額な維持費用もあって「ババ抜き状態」になっています。
これから日本国内の不動産の「2極化」が益々進むはずです。空室で家賃が取れないだけではなく、売却しようと思っても売れないという恐ろしい物件を掴まされてしまう投資家も出てくることでしょう。
不動産はロケーションが命。自己責任でしっかり物件を選ぶことと、信頼できる会社と長いお付き合いをしていくことが必須です。
Androidフォンのカメラが計算してくれる：「AutoMath」(ライフハッカー［日本版］) – goo ニュースiOSで同様の機能を提供する「PhotoMath」について最近紹介しましたが、Androidでも同じことができるようになりました。数式の写真を撮るだけで「AutoMath」が答えを出してくれます。しかもどうやってその式を解いたらいいのか、順を追って説明してくれます。ネットに接続する必要もありません。
指定したサイトのCSSを徹底的に解析してくれるサイト「CSS Stats」(ライフハッカー［日本版］) – goo ニュース「CSS Stats」は指定したサイトのCSSを徹底的に解析してくれるサイトです。CSSで使われている要素数や色の数、フォントファミリーをはじめ、CSSの詳細度をグラフで表現してくれたり細部まで解析されます。
CSS Stats
米大統領、サイバー攻撃対策発表＝官民の情報共有など―議会に協力要請(時事通信) – goo ニュース 【ワシントン時事】オバマ米大統領は１３日、北朝鮮によるソニーの米映画子会社へのサイバー攻撃などを受け、安全強化策を発表した。民間企業と政府機関の情報共有や個人情報保護の強化、サイバー犯罪への取り締まり強化が柱で、一連の対策を盛り込んだ法案の成立を目指す。
IPA、「標的型攻撃メール」の実例と見分け方を公開(マイナビニュース) – goo ニュース・知らない人のメールだが、添付ファイルなどを開かざるを得ない内容になっている。
・心当たりのないメールだが、興味深い内容になっている。
・これまでに届いたことのない公的機関からのお知らせの体をとっている。
・組織全体へ向けたアナウンスになっている。
・心当たりのない決済や配送通知になっている。
・差出人のメールアドレスとメール本分に記載されているメールアドレスが異なっている。
・不自然な日本語の言い回しが使われていたり、繁体字や簡体字など日本語では使われない漢字が含まれていたりする。
・署名の内容が間違っている。
もう日本にも潜んでいる？ イスラム過激派「新世代」の脅威(dot.) – goo ニュース それは、ヨーロッパに比べイスラム教国と歴史的、地理的つながりの薄い日本も決して例外ではないのである。
早すぎた「自撮り棒特許」について(栗原潔) – 個人 – Yahoo!ニュース
自撮り棒関連特許で最古のものは1985年にミノルタカメラが米国で取得したUS4530580（”Telescopic extender for supporting compact camera”）のようです（それ以前にも日本で実用新案が出願されていますが、この特許はそれに優先権を主張した実質的に同じものです）。
この特許が有効ならほとんどの自撮り棒に対して権利行使可能なはずですが、1984年の出願なので特許権はとっくに切れています。そもそも、この特許は特許料未納を理由として1993年には権利消滅しています。デジカメやスマホが普及する以前ではほとんど需要がなく、特許料を払ってもしょうがないと判断されたということなんでしょう。
特許は他人より先に出願するのが重要ですが、早すぎて市場がない状態で特許だけ取ってもあまり意味がないという事例です。もちろん、このアイデアはパブリックドメインになって誰でも使えるようになりますし、公知のアイデアに基づいた改良発明を促進することになりますので、産業全体として見れば無駄ということではありません。
【寄稿】就活生必見！気になる「学歴フィルター」の真相を解き明かす。 – 海老原嗣生まず最初に結論から書いておきます。少数の例外はあるとはいえ、大手人気企業は明らかに大学名で採用を絞っています。 しかし、採用ホームページの応募受付コーナーに、学歴フィルターがあり、指定大学以外だと自動的にはじかれて、お断りメールが送信される、などということはありません。逆に、ほとんどの就職ナビサイトでは、学歴差別につながる表記や、応募絞込みを禁止しています。
[教えて大前先生] 目を覚ませ！ 年金制度はもう破綻している 大前研一の日本のカラクリ：プレジデントオンライン
年金や貯金があるから安心、という発想では絶対に生き残れない時代に日本は突入していく。「そうではないもの」に資産をシフトしていかなければならない。たとえばキャッシュを生み出す収益性の高い土地や生活必需品関連の株などは国債が暴落しても、それほど価値が下がらない。それから外貨。本当は何があってもひっくり返らない国の外貨がいいのだが、そんな国はないので、なるべく資源国で財政規律のいい国の通貨を選ぶ。
米ドルとユーロをベースにして、カナダドルや豪ドル、ノルウェーのクローネなど、自分で将来性があると見立てた途上国を含めて5種類ぐらいに配分して外貨預金をするのがベストだ。ゼロから始めるなら、給料の半分を外貨預金に充てるくらいの気持ちでなければ間に合わない。