『われ敗れたり』『ボナンザVS勝負脳』、将棋コンピューターは人よりも強いことを認める：ITpro つまり、アルゴリズムの進化は恐るべきだと頭では理解できても、コンピューターの強さの変化などを予測するときには、ついつい過去の趨勢を「直線的に」予測しがちとなってしまうような気がします。この点では、先ほど触れた、1996年の「コンピューターがプロ棋士を負かす日は？」というアンケートに対して、羽生善治氏が「2015年」と答えていた慧眼には驚かされます。
平野教授はこう読み解く：
1．いずれ複雑な経営の場面でもコンピューターが活躍するようになる
2．コンピューターは、詰みが見えると（解の存在が分かると）間違えない
3． コンピューターは、人間が思いつかないような手を打つ
4．コンピューター将棋とビジネスとの重要な違い
経営者は何をすべきか：
1．コンピューターの意思決定についての過小評価を改める
2．コンピューターによる思考と意思決定の違いを理解する
3．人機一体体制を組み上げる
Amazon.co.jp： われ敗れたり―コンピュータ棋戦のすべてを語る: 米長 邦雄: 本
Amazon.co.jp： ボナンザVS勝負脳―最強将棋ソフトは人間を超えるか (角川oneテーマ21): 保木 邦仁, 渡辺 明: 本
リーブリックとは
ルーブリックとは、成功の度合いを示す数値的な尺度（scale）と、それぞれの尺度に見られる認識や行為の特徴を示した記述語（descriptor）からなる評価指標のことを言います。
南極で-93℃を観測、最低気温を更新 | スラッシュドット・ジャパン サイエンスNASAの気象・地球観測衛星であるLandsat 8の記録データを解析していった過程で明らかになったとのこと。今までの最低温度記録は1983年に南極のロシア・ボストーク基地で観測されていた-89.2℃だったそうだ。
架空の新人女性職員を使った侵入テスト、成功率100%を達成 | スラッシュドット・ジャパン セキュリティ セキュリティ専門家が、米政府機関や大手金融機関をターゲットに架空の新人女性職員を装ったソーシャル・エンジニアリング手法を使い侵入テストを行ったところ、なんとすべてのケースで侵入に成功してしまったという結果が発表された（INTERNET Watchの記事）。
これは10月末に行われた「RSA Conference Europe 2013」で報告されたもので、このテストは米政府機関からの依頼に基づき昨年実施された。実験では、FacebookやLinkedIn上に「Emily Williams」という架空の女性アカウントを作成、さらにはネット上での検索結果に矛盾が出ないよう、（設定上の）出身大学関連の掲示板にも情報を掲載するなどの偽装工作が行われた。結果、「彼女」は誕生から僅か15時間で、対象機関の職員など約60名と繋がりを持つことに成功する。
その後、このアカウントから感謝祭やクリスマスといったイベントのたびにマルウェアを含んだメッセージを送信、職員や下請け業者、さらにはアンチウイルスベンダーらの業務用PCへの侵入に成功。最終的に彼らを踏み台にして、SNSを使用していなかったセキュリティ担当者の個人情報を取得、バースデーメッセージを装ったマルウェアを送信することで、機密情報へのアクセス権を獲得したという。
テストを行ったLakhani氏は、「初めの段階で人事部に確認すればすぐ偽者だと判るのに誰もそれをしなかった」とコメントした上で、「彼女」が最初に接触したのが機密情報とは縁のない周辺の部署であり、そうした人々が自分が狙われる危険性を認識していないことが問題だと述べている。
同種の実験としては、2010年に架空の女性「Robin Sage」による個人情報収集が行われており、今回のテストもそれをヒントにしたものだという。なお、架空の新人男性職員によるテストも行われたものの、こちらは一人も繋がりが出来ず失敗に終わったという。
攻撃を受けたWebサイト、管理者に通知しても2割は改善されない | スラッシュドット・ジャパン セキュリティ年々Webサイトに対する改ざんなどの攻撃行為は増えているが、JPCERTによると、今年4月以降に見つかった改ざん事案4000件以上のうち、その2割りは改ざんが明るみになってサイト管理者に通知が行われた後も改善がされていないという（読売新聞）。
消費者は通信サービスに何を期待しているか 通信事業者に求められる「市場の再定義」｜スマートフォンの理想と現実｜ダイヤモンド・オンライン 日本全国規模の最終消費者の把握がむずかしいというのならば、では事業者として把握可能な最大範囲は、どの程度の規模であり、どういう区分であるのかを、改めて考えてみるべきだろう。すなわち「市場の再定義」である。
その再定義の結果と現状のサービス提供範囲にギャップがあるのだとしたら、むしろ身の丈にあっていない事業を手がけている、ということになる。これは通信事業者が営利事業者として生き残るために必要な、大きな気づきとなるはずだ。
詳しくは次回以降にまとめるが、おそらく来年以降、そうしたことを考えざるを得ないサービスの提供や事業展開の局面が、当の通信事業者自身からももたらされることになるだろう。