NHK甲子園中継のブラックジョーク 殺人的猛暑の危険煽りながら球児を美化｜野球｜日刊ゲンダイDIGITAL NHKは各地方ごとに画面上のテロップで熱中症の注意を喚起。近畿地方では熱中症警戒アラートを赤色で強調し、関東地方では「熱中症に警戒」と各地の最高気温を告知するとともに、「手足のしびれ めまいなどに注意」「意識障害など重症時は救急車」などと注意を呼びかけた。その同じ画面で延々と高校野球を中継し、担架で運ばれる選手を映しているのだからブラックジョークだ。その一方で高野連の熱中症対策としてクーリングタイムを宣伝。確かに「アリバイ作り」としか思えない。
東海道新幹線「車内ワゴン販売」終了へ 代替サービスは「グリーン車のみ」モバイル注文（乗りものニュース） – Yahoo!ニュース 代わりの車内サービスとして、グリーン車のみですが、スマホで食事や飲み物を注文できるようにするといいます。注文は座席のQRコードを読み取って行います。
国立科学博物館のクラファン、1日余りで4億円に迫る 館長「期待の大きさをひしひしと感じる」（KAI-YOU.net） – Yahoo!ニュース国立科学博物館が、標本・資料の管理資金の補填を目的に実施したクラウドファンディングが、8月7日のスタートからわずか1日余りで3億9000万円を突破した（記事執筆時点）。
「質の高い論文数」中国が2年連続で世界1位に 日本は過去最低の12位（テレビ朝日系（ANN）） – Yahoo!ニュース研究者による引用回数が上位1％に入る「トップ論文」の数で中国が2年連続の世界1位に輝きました。日本は過去最低の12位となっています。
利根川上流の９ダムで貯水率低下 少雨続けば取水制限も検討（群馬テレビ） – Yahoo!ニュース利根川上流のダムで貯水量が急速に減っていることから、関係機関でつくる協議会は今後も雨が少ない状況が続けば来週にも１０％の取水制限を検討する方針です。
日大「相談」、警視庁幹部が否定 「立証困難との見解伝えず」（共同通信） – Yahoo!ニュース 日本大アメフト部員による大麻使用疑いに関し、警察関係者へ相談したとする日大の説明について、警視庁幹部は8日、「日大出身の警察官への個人的なもので、立証困難との見解は伝えていない」と事実関係を否定した。警察官は部員の申告については聞かされておらず、警察署に相談するよう促したという。
【2023年サッカー女子W杯】 かつてない混戦と日本の衝撃 元イングランド代表が今大会を語る（BBC News） – Yahoo!ニュース世界ランキング下位と上位のチームの差が縮まっている。今大会は何か特別なことが起きている。初優勝を果たすチームが出るかもしれない。
ドクター江部の糖尿病徒然日記 更年期と血糖値について。糖質制限食の効果。そして更年期の人が普通に糖質を摂取すると、
『ホルモンバランスの乱れ』による症状と『血糖値の乱高下』による症状が、
ダブルで生じるので、いわゆる更年期障害の症状が、きつく出やすいと思われます。
血糖値の乱高下は酸化ストレスの大きなリスクとなりますので、
糖質制限食の実践で、それがないだけでも、
更年期障害の症状はマイルドになると思います。
酸化ストレスは「がん、動脈硬化、老化、糖尿病合併症、アルツハイマー病、メタボリックシンドローム、パーキンソン病、狭心症、心筋梗塞、慢性炎症・・・」
などに関与することが明らかとなっています。
それらが、糖質制限食の実践で最小限になることは、更年期障害予防だけではなく、
生きていく上で大きなアドバンテージとなります。
ドクター江部の糖尿病徒然日記 「糖尿病歴21年の医師が語る 糖質制限食は最強の糖尿病治療法」講演会開催。約2500年前から、『弥生時代』で、農耕が始まって1300年続き、
古墳時代、飛鳥時代、奈良時代、平安時代・・・と続き、現代にいたっています。
肉食の歴史が22000年間に対して、米食の歴史は、わずか2500年にすぎません。
スーパー糖質制限食を「極端な食事」と批判する人がいますが、
実は「日本史上、一番長期であった旧石器時代の食事と同等のPFC（タンパク質・脂質・糖質）比率」なのです。
つまり、スーパー糖質制限食は、日本人の標準の食事と言えます。
観測史上最小に、南極の海氷面積 後戻りできない限界近づく | Reutersフロンティアズ・イン・エンバイロメンタル・サイエンス誌に発表された研究論文によると、南極の海氷面積は昨年、最も縮小する夏（２月）の面積が１９７８年の衛星観測開始後、初めて２００万平方キロメートルを下回っていたが、今年はさらに減少し、過去最少を更新した。
南海トラフ地震発生確率「80％予測」は水増しだった 東京新聞の調査報道が本に 『南海トラフ地震の真実』 | BOOKウォッチ「南海トラフは発生確率の高さでえこひいきされている」というある学者の告発を受け、南海トラフ地震の発生確率が特別な計算式で水増しされていること、そしてその背後にある政治的な背景を報じた。著者はこの連載で「科学ジャーナリスト賞」を受賞した。新聞社だからこそできた、渾身の調査報道の1冊だ。
Amazon.co.jp: 南海トラフ地震の真実 : 小沢慧一: 本発生確率70～80％→実は20％!?
地震は日本のどこで起きてもおかしくない。 なのに、南海トラフ地震ばかりが確率の高さの算出で 「えこひいき」されている？ 「科学ジャーナリスト賞」受賞の新聞連載を書籍化‼
私が南海トラフ地震の確率が「水増し」されていることを初めて 知ったのは2018年。それまで科学的根拠に基づき算出されている と思っていた確率が、いい加減な根拠をもとに政治的な決められ 方をしていたことに、唖然とした。 また、取材をしていくと、防災予算獲得の都合などから、南海ト ラフ地震が「えこひいき」されて確率が高く示されるあまり、全国の他の地域の確率が低くとらえられて油断が生じ、むしろ被害 を拡大させる要因になっている実態も見えてきた——。 （まえがきより）
西日本から東日本の太平洋側を中心に、大きな被害が予想される「南海ト ラフ地震」。この地震がこれから30年以内に起きる確率を、政府は70％～ 80％と予測する。この数値の出し方に疑問を持つ記者が、その数字を決定 した会議の議事録や予測の根拠となる室津港の水深を記した古文書など を探し出し、南海トラフの確率の出し方が「えこひいき」されている真実 を浮き彫りにするノンフィクション。
相馬野馬追で馬2頭死ぬ 日射病などで 観客ら83人熱中症や疑い | 毎日新聞 福島県相馬地方の伝統行事「相馬野馬追（のまおい）」の執行委員会は7日、今夏の7月29～31日に行われた野馬追に出場した馬のうち2頭が日射病などで死んだと発表した。期間中の会場周辺の気温は過去5年間で最も暑く、連日35度近かった。執行委は10日に真夏開催の在り方について検討会を新設し、見直しや対策の議論を急ぐ。
今回の野馬追には馬361頭が出場し、日射病になった馬の救護は南相馬市内の会場だけで111件に上り、昨夏から約40件増えた。死んだ2頭はいずれも30日に倒れた。1頭は南相馬市内の行列前に倒れたまま死に、もう1頭はメイン行事のあった雲雀ケ原祭場地で倒れて日射病と診断され、救護後に安楽死処分された。昨夏は1頭が死に、2019～21年に死んだ馬はいなかったという。
中国軍、日本の最高機密網に侵入 情報共有に支障 米報道（時事通信） – Yahoo!ニュース 【ワシントン時事】米紙ワシントン・ポスト（電子版）は7日、中国人民解放軍のハッカーが日本の防衛省の最も機密性の高い情報を扱うコンピューターシステムに侵入していたと報じた。
やましいことでも…？ 安倍元首相国葬の招待客名簿「7割超が黒塗り不開示」の不可解｜日刊ゲンダイDIGITAL《招待客を明かしたくない国葬って何なんだ》──。SNS上で驚きと疑問の声が拡散している。昨年9月に東京・日本武道館で営まれた安倍晋三元首相の「国葬」をめぐり、共同通信が内閣府に招待者名簿などを情報公開請求したところ、74％の氏名が黒塗りだったと、6日に報じられたためだ。
日大がアメフト部員薬物使用の情報提供を半年放置のトンデモ！「危機管理学部」も名ばかり｜日刊ゲンダイDIGITAL「危機管理学部は、田中元理事長の肝いりで新設され、警察官僚出身の亀井静香元衆院議員に協力を仰いだ。今も警察庁や防衛省出身の教員が複数、在籍しています。犯罪やテロ対策に詳しく、内閣官房で委員を務める福田充学部長は危機管理学の専門家です。学内教員の代表として林真理子新体制で理事に抜擢された永沼淳子教授も同学部の専任教員です。そんな人材や組織がありながら機能せず、危機管理ができていなかった」（日大関係者）
日大 情報把握した際の相談 薬物部門関係ない大学OBの警察官に | NHK | 事件この相談を受けた人物について警視庁が確認したところ、管轄の警察署でもなく、薬物部門とも関係のない大学OBの警察官だったことが捜査関係者への取材でわかりました。
さらに相談内容についても「大学に内部告発が寄せられた」という情報で、「部員が自己申告した」という内容ではなかったとしています。
警視庁は食い違う点があるとして詳しい経緯を調べるとともに、今回見つかった薬物の入手ルートなどの解明を進めることにしています。
博士課程進学者、ピーク時の約半分に 「低学歴国」ニッポンの現状：日経ビジネス電子版日本の博士号取得者の数は他の先進国を大きく下回り、しかも10年前よりも減少している――かつての「教育大国」から、今や「低学歴国」となりつつある日本。その真因は一体どこにあるのか？ どうすれば、競争力低下に歯止めをかけることができるのか？ 日本経済新聞社編『「低学歴国」ニッポン』（日経プレミアシリーズ）より抜粋して解説します。（登場人物の肩書は取材当時）
経営者の学歴差も鮮明だ。経済産業省作成の資料によると、日米の時価総額上位100社の経営者のうち、日本では84％が学部卒で大学院修了は15％。米国は67％が院卒で、博士課程修了者も1割いる。
【大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」】富士通とDynabookが欧州市場からの撤退を相次ぎ発表。両社のPC事業戦略に大きな影響も – PC Watch こうしてみると、Dynabookの欧州市場からの撤退と、富士通の法人向けPCビジネスの欧州市場からの撤退は、1つの市場からの撤退ということに留まらず、DynabookおよびFCCLのPC事業の成長戦略と、市場ポジションに大きな影響をおよぼすことになるのは間違いない。