新種の恐竜「ヤマトサウルス」 淡路島の約7200万年前の地層から発見！ 北海道大と岡山理大（KSB瀬戸内海放送） – Yahoo!ニュース 研究を発表したのは、北海道大学の小林快次教授や岡山理科大学の高崎竜司研究員らのグループです。
2004年に兵庫・淡路島の約7200万年前の地層から見つかった化石が、新種の恐竜のものであることを明らかにしました。
学名は「ヤマトサウルス・イザナギイ」と付けられました。日本で見つかった新種の恐竜に学名が付いたのは9例目です。
「ヤマトサウルス」は、ハドロサウルス科の植物食恐竜で体長約8メートル、重さは約5トンと推定されています。化石の研究から直立二足歩行していたとみられています。
「酒類提供店に休業要請」で「酒持ち込みOK」にするイタチごっこ 都は注意喚起「控えていただきたい」（J-CASTニュース） – Yahoo!ニュース「酒類の提供」をする飲食店が休業要請対象となっている今回の緊急事態宣言。だが、一部の飲食店では酒類を「持ち込み制」にして営業を継続しようとする動きもあり、ツイッター上では「出ると思った」「一休さんのとんちかな」といった声があがっている。
【独自】「国産ワクチン、来年にも」公明提言へ…海外での治験支援（読売新聞オンライン） – Yahoo!ニュース 公明党が、新型コロナウイルスの国産ワクチンの早期開発を政府に提言する。来年の供給開始を目指し、海外での治験を支援することや、条件付きの早期承認制度をワクチンにも使えるようにすることが柱だ。２８日にも菅首相に提言書を提出する。
看護師120人を国が大阪府に派遣へ GWの医療態勢維持も要請（毎日新聞） – Yahoo!ニュース 新型コロナウイルスの感染拡大で医療体制が逼迫（ひっぱく）している大阪府の吉村洋文知事は27日、国から120人の看護師が派遣される見通しになったと明らかにした。
中国報道官が北斎浮世絵で処理水揶揄 外務省が抗議（産経新聞） – Yahoo!ニュース 趙氏は自身のツイッターで、中国のイラストレーターが葛飾北斎の浮世絵「富嶽三十六景 神奈川沖浪裏」をモチーフに、富士山を原発に書き換え、防護服を着た人物が船からバケツで液体を海に流す姿などを描いた画像を掲載。その上で「北斎が生きていたなら非常に心配しているだろう」などと書き込んだ。画像では、雲が十字架の形をしたり、白波が骸骨や奇形の生物で表されている。
趙氏は１４日の記者会見でも「海洋は日本のごみ箱でなく、太平洋も日本の下水道ではない」と非難。麻生太郎副総理兼財務相が「（処理水を）飲んでも何てことはないそうだ」と述べたことに関しても「飲んでから再び言ってもらいたい」などと批判していた。
小惑星「リュウグウ」水と有機物の成分の痕跡（テレビ朝日系（ANN）） – Yahoo!ニュース JAXA（宇宙航空研究開発機構）は、はやぶさ2が採取した小惑星「リュウグウ」の物質を赤外線を使って分析したところ、水の成分である水酸基の痕跡が見つかったと発表しました。
また、有機物の成分の痕跡も見つかりました。
元妻を殺人容疑で逮捕 「紀州のドン・ファン」死亡 体内から覚せい剤・和歌山県警（時事通信） – Yahoo!ニュース 和歌山県田辺市で2018年、会社経営野崎幸助さん＝当時（77）＝が死亡した事件で、県警は28日、殺人容疑で元妻の須藤早貴容疑者（25）＝東京都品川区＝を逮捕した。
「このまま死ぬのか」「何もしてもらえない」…宿泊療養施設、容体悪化の患者続々（読売新聞オンライン） – Yahoo!ニュース 新型コロナウイルスの軽症者や無症状者を受け入れる大阪府内の宿泊療養施設では、容体が悪化する患者が相次いでいる。すぐに搬送先の病院が見つからず不安を訴える患者と、懸命に支える看護師。病床が逼迫（ひっぱく）するなか、危機的な状況となっている大阪市内のあるホテルを取材した。（長尾尚実）
＜独自＞「ハの字」型に傾斜、マンション２棟が接触 ８年放置で大阪市調査（産経新聞） – Yahoo!ニュース 大阪市城東区の住宅密集地で、築３０年超の５階建て賃貸マンション２棟が「ハの字」形に傾いて接触し、うち１棟では８年前に専門機関が倒壊などの危険を指摘したにもかかわらず、放置されていることが２７日、産経新聞の調べで分かった。傾斜の原因は不明で、安全確認もされていないが、現在も数十世帯が入居している。産経新聞の指摘を受けた大阪市では建築基準法に基づき、建物調査を進めている。（岡嶋大城、森西勇太、土屋宏剛）
GW明けに状況急変？ ワクチン接種の「知らないと不都合な真実」：日経ビジネス電子版峰：他国から見習うべきことは見習いつつ、個々人は今まで行ってきたことを黙々と続け、現場で踏ん張ってくださる方に感謝して、デマや他人の努力を攻撃する人はそっと無視。我々は我々のペースで淡々と進んでいくんじゃないのかな、って思っています。そして、醒めた頭で、mRNAワクチンを含むワクチンの開発能力の強化や検査体制の充実化など、新型コロナウイルスの「次」の、必ずまたやってくる感染症流行に対する対策を、周到に考えていくべきだろう、と。
ドクター江部の糖尿病徒然日記 コロナワクチン。リスクがある人は接種。健康な人は無し。65歳以上の高齢者でも、健康な高齢者は打つ必要はないと思います。
持病があり、コントロールが悪い人は接種してもいいと思います。
私は健康な高齢者なので接種しません。
このように考察すると、日本人の大多数は接種する必要がないということになります。
重症化リスクがあるのは、
高齢者や、糖尿病、高血圧、慢性肺疾患、腎不全などの
持病を持っている人です。
肥満や喫煙や高尿酸血症もリスクとなります。
これらの重症化リスクの高い人は、
新型コロナワクチン接種を考慮する必要があります。
都に苦言の丸川五輪相 開会式迫るも「当事者意識0」の声また、開会式まで90日を切った今でさえ政府と都の足並みが揃わない点について《この時期に、オリンピックの感染対策について、都と政府（五輪相）と情報交換できてないの？》《責任のなすりつけ。中止に向けての伏線？》など、呆れの声があがっている。
丸川氏は、今月20日に五輪人件費予算について「守秘義務で見せてもらえない資料がある」と述べ、五輪相としての責任感が薄いのではとの批判が殺到したばかり。
【読書感想】日本のスポーツビジネスが世界に通用しない本当の理由 (1/2) あまりに「ビジネス至上主義」になるのは感じ悪いな、とは思うのですが、プロチームの経営が安定することは、そのスポーツの選手たちが安心して競技に集中でき、試合がきちんと開催されることにつながるのです。
スタジアムへの入場料しか収入がなければ、新型コロナ禍で、試合が開催されるのは難しかったはず。
「スポーツへの接し方の多様性」に、ファンの側も、もっと寛容になったほうが良いのではないか、と思いながら読みました。
自分が好きなスポーツやチームがこれからも続いていくために。
日本のスポーツビジネスが世界に通用しない本当の理由 (光文社新書) | 葦原 一正 | スポーツ | Kindleストア | Amazon
なぜ日本政府と地方首長の新型コロナ対応が「戦時中」と似てくるのか（山崎 雅弘） | 現代ビジネス | 講談社（1/6）人命が最重要ではなく、責任も取らない
人命と健康よりも東京五輪を優先
「よく指摘される、昭和の日本軍の問題点。情報の軽視、独善的な情報解釈、兵站＝補給の軽視、戦略の欠如、失敗を認めない、人的損害の増大への無感覚、戦力の逐次投入、自軍損害の隠蔽と戦果の誇張、情実人事、問題を指摘する参謀の排除、失敗の責任を誰もとらないこと。その精神文化の継承者が現政権。」
「『問題の先送り』もよく指摘される昭和の日本軍の問題点のひとつ。だらだらと続ければ人的損害が増えるとわかっていても、中止すると言い出せない。言えば実行を決めた上位者に刃向かうことになる。だから皆黙っている。黙って従い、犠牲を増やす。」
安倍前首相も菅義偉現首相も、ただの一度も「新型コロナの感染拡大が続けば、東京五輪の中止もあり得る」という当然の判断を口にせず（自民党の二階俊博幹事長は一度だけそれを口にした）、東京五輪組織委の森喜朗前会長も橋本聖子現会長も異口同音に「東京五輪の中止はない」という「結論」だけを述べています。感染状況がどうなったら中止する、という「開催の判断基準」も、日本政府は一度も示したことがありません。
これはつまり、今の日本政府は、国民の命と健康を守ることを優先順位の第一位にしていないという、戦時中の大日本帝国政府と共通する事実を示唆しています。
今の日本政府が、国民の命と健康よりも優先順位で上位に置いているのは、まず「東京五輪の開催」であり、電通や大手旅行代理店業界（「GoToトラベル」の受益者）など、自民党と繋がりの深い企業の利益であることは、この1年と数ヵ月で明白になったと思います。
状況悪化の責任を国民に押し付ける
初期の方針にいつまでも固執し続ける態度
そして、日本政府や首相、都知事、府知事が、国民の命や健康とは別の何か（東京五輪開催や利益誘導、保身など）を、優先順位の上位に置いているように思えたなら、この国の主権者として遠慮なく「国民の命と健康を優先順位の第一位に置いて政策判断を下せ」と要求すべきです。
状況が悪化しているのは、一人ひとりの国民の努力が足りないからだという、首相や地方首長が繰り出す「問題認識の誘導」にうっかりだまされることなく、首相や地方首長に対して「国民の命と健康に責任を負う公人としての義務を果たせ」と言い続ける努力を怠れば、われわれはまた、1945年の日本人と同じ場所に立たされるかもしれません。
そうならないために、いま何をすべきなのか。われわれもまた、過去に国策の犠牲となった日本の先人から、思考と行動を問われているように思います。
突然､家に公安局員が…超便利社会に生きる中国人が引きかえに"失ったもの" もう本音も文句も言えなくなった | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）中国ではパスポート申請からデリバリーまで、あらゆることが通信アプリ「ウィーチャット（微信）」で済ませられる。だが、フリージャーナリストの姫田小夏氏は「中国の便利社会は、個人情報を差し出すことで発展してきた。国民は知らず知らずのうちに監視社会に取り込まれている」と指摘する――。
ポストコロナと中国の世界観 -覇道を行く中国に揺れる世界と日本- | 姫田 小夏 |本 | 通販 | Amazon◆出版年月日 2021年1月23日◆まえがきより 新型コロナウイルスは、中国の台頭というパラダイムの転換の中で蔓延した。まさに歴史の大きな転換点となるコロナ禍から未来を展望するとき、カギとなるのは「中国側のロジック」を知ることではないだろうか。本書では、コロナ禍が襲った中国と中米関係、そこから見えてきた「民主・自由とは何か」という疑問、中国の国民の選択や国家に求めるものの違いをあぶり出し、西側とは異なる価値観のもと、世界制覇に挑む中国の現状を取り上げた。
福島に猛クレームの中韓の原発 ケタ違いのトリチウムを垂れ流していた｜NEWSポストセブン 在韓日本大使館は、韓国の原発が2018年、海水や大気に年間約360兆ベクレルのトリチウムを排出したと説明する。福島第一原発に貯蓄されるトリチウムは約860兆ベクレル。それを年間22兆ベクレル以下の量で放出していく計画だから、“韓国からの排出のほうがケタ違いに多い”のである。また、経産省のまとめた資料によれば、中国の大亜湾原発は、2002年に約42兆ベクレルを排出した。
「韓国政府の設置した専門家を交えた部会の報告書でも、海洋放出による影響はないとしているのに、文在寅大統領は不安を煽ろうとしている。月城原発では誤って放射性物質が漏れた問題も報じられた。文政権は福島原発の放出を国際海洋法裁判所に提訴すると言っていますが、提訴したら逆に“あなたの国はちゃんとやっていますか？”と言われて恥をかくだけでしょう」（同前）
小池百合子都知事のコロナ対策にこそ苦言を呈したい | アゴラ 言論プラットフォーム何より、人々がコロナをもうそれほど怖がっていない。それは「コロナ慣れ」や「コロナ疲れ」というよりは、コロナという感染症がペストやコレラほど怖い病気ではないと人々が認識したからではないか。怖い感染症ならば、政府や都知事に言われなくても、国民は自動的に家に引きこもるだろう。
｢ゼロコロナ｣志向こそが人と社会を壊していく | 新型コロナ、長期戦の混沌 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準「医療逼迫」を理由に、大阪府、兵庫県、京都府、東京都では緊急事態宣言がまたも発令され、飲食、レジャー関連など対面サービス業は壊滅的な打撃を受けている。日本の医療制度をよく知る森田洋之医師は、「医療逼迫」の原因は日本の医療制度の側にあると解説している（『コロナ｢医療逼迫｣に｢国民が我慢せよ｣は筋違い』）。さらに森田医師は「ゼロコロナ」志向には大きな危険があると指摘する。コロナ感染の実態と今の対策への疑問、変異株やワクチンについてどう考えるか、話を聞いた。
飲食店などの規制は犠牲が大きく効果は乏しい
免疫の違いは大きかったのに、欧米に引きずられた
後遺症も変異株も「コロナが特別」ではない
新型コロナの死者は80歳以上が66％を占める
医療の目的は「身体的・精神的・社会的な健康」
「医療の過信」「ゼロコロナ幻想」は危険
「喫煙者は新型コロナにかかりにくい」という論文が撤回される、タバコ業界とのつながりを明示しなかったため – GIGAZINE「喫煙者は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)と診断される可能性が23％低い」と主張していた論文が、撤回されていたことが分かりました。この論文は、2020年7月30日に呼吸器学を専門とする査読付き医学雑誌「European Respiratory Journal」に掲載されましたが、後に著者5人のうち2人がタバコ業界と関わりを持っていたことが発覚したため、2021年3月4日に編集者側が撤回を発表しました。なお、著者らは今回の撤回に同意していないとのことです。
「kintoneの脆弱性ではない」 東京都医療者向けワクチン予約サイトの個人情報問題でサイボウズが見解 – ITmedia NEWS 複数の関係者へ取材したところ、個人情報が閲覧できる状態だった不具合については、都から委託を受けた事業者であるデジタルガレージ（東京都渋谷区）のシステム設計に問題があったようだ。短納期の中、同社がシステム開発に採用したのがキントーンだったという。
「ワクチンを２回打ったのになぜ」…「打ち抜き感染」米国で５８００件（中央日報日本語版） – Yahoo!ニュース疾病予防管理センター（ＣＤＣ）によると、ファイザー製とモデルナ製など米国生産のワクチンを２回接種して２週間が過ぎた後に感染した人の数は５８００人を超えた。まだ１回だけ接種したり、２回目の接種後にも２週間が過ぎていない時点に感染したりした事例は数万件に達するとＷＰは伝えた。
彼らの中で２９％は症状がないと報告した。重症発現の事例もあった。感染者の中で７％は入院し、１．３％に当たる７４人は死亡した。
ＣＤＣは接種を完了して２週間が過ぎた後、新型肺炎にかかった場合を打ち抜き事例と定義する。ファイザーとモデルナ側の臨床試験結果によると、有効率はワクチンを接種して２週間にわたって形成される。ファイザー製とモデルナ製ワクチンはいずれも最初の接種後２週間が過ぎた後から８０％の有効率が、２回目の接種を終えて２週間後に９０％以上の有効率が現れる。
モデルナのコリン報道官は「最新の臨床データによると、ワクチン接種後９００人が新型肺炎にかかり、これはワクチンの効能が９０％ということに合致する」と話した。
「野田聖子」夫は「元暴力団員」…裁判所が異例の認定 | デイリー新潮 4月21日、東京地裁で、野田聖子元総務相（60）の夫・文信氏（54）が週刊新潮を訴えた裁判の判決が言い渡された。結果は文信氏側の請求棄却。さらに文信氏が「反社会的勢力」に属していたことを裁判所が認めるという、異例の認定が下されたのである。
気候変動の影響で地球の自転軸がずれた──最新研究 | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイトチューリッヒ大学のビンセント・ハンフリー博士（今回の研究には関与していない）は、新たな研究所見は、人間の活動がいかに大量の水の再配分を招いたかを示していると指摘。「この質量の変化に、地軸を移動させるほどの強い力があることを物語る結果だ」と英ガーディアン紙に述べた。彼はまた、地軸のずれによって一日の長さが数ミリ秒変わる可能性があるが、日常生活に影響を及ぼすほどの変化ではないとも指摘した。