いまこそ国民全員にPCR検査を！ なぜ日本は検査数を絞るのか WHO上級顧問・渋谷健司氏「無症状感染者の発見こそ重要」 – 渋谷 健司 (1/2)最も権威ある医学誌が「無症状感染はアキレス腱」と指摘
これはクラスター対策をはじめ、これまでのコロナ対策の常識を覆すものだ。同誌論説では「無症状感染は現行の新型コロナウイルス対策のアキレス腱」というタイトルで、今までのような症状のある感染者への対応だけでは不十分なこと、そして、無症状感染者への検査拡大の必要性を訴えている。つまり、無症状感染者を検査により見つけ出し、他の人にうつす前に隔離していくことが必要となる。
「検査を絞り重症例を優先すべき」という臨床医学的視点は全く間違いではない。しかし、検査を絞っていては、無症状感染者を見つけ出すことができない。このため公衆衛生学的観点からは、「無症状や軽症例を含めた多くの人に検査を実施すべき」となる。この二律背反した考えによって多くの人が混乱している。それは無理もない、医学界においても全く正反対のメッセージが出ているからだ。しかし、これ以上の被害を防ぎ、感染を拡大させないためにも、クラスター対策から検査の拡大及び無症状感染者等の隔離にも力点を置くアプローチへと移行する段階にきている。
もちろん、このアプローチの前提となるのは、病院への検査希望者の殺到を防ぐための病院外での処理能力が確保された検査体制の整備、そして陽性と判定された方向けの十分な収容施設の確保だ。前者については、東京都等で関係者の尽力によりPCRセンターなどの先駆的な取り組みが始められている。また、大学や研究施設、民間機関などのPCR検査の資源をフル活用していくことも求められる。政府は、人的資源や検査のための試薬の確保へのサポートを強化すべきだ。
10施設が受け入れ制限・停止 3次救急にコロナ影響 9道県「厳しい」・医療調査（時事通信） – Yahoo!ニュース 患者にとって「最後のとりで」と位置付けられる3次救急医療機関で、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、受け入れの停止や制限を余儀なくされた施設が20日時点で少なくとも5都府県10カ所に上ることが25日、全国の自治体へのアンケート調査で分かった。
新型コロナ、世界の死者20万人 感染者は288万人（時事通信） – Yahoo!ニュース 米ジョンズ・ホプキンス大学システム科学工学センター（CSSE）の集計によると、日本時間26日朝、新型コロナウイルスによる世界の死者が20万人を超えた。
コロナ禍「パンを作る人」が激増している背景（東洋経済オンライン） – Yahoo!ニュース 普段作らないパンに挑戦する人、ギョウザに挑戦する人。巣ごもりレシピの人気は、もしかするとコロナウイルスの脅威が去ったのちに、新しい料理文化の局面をもたらすかもしれない。
ドクター江部の糖尿病徒然日記 BCGワクチンは新型コロナに有効か？解決編。【ウイルスが感染した血管内皮は炎症を引き起こすだけでなく、ウイルスが細胞を喰い破る物理的な破壊を受けて体内で出血を引き起こします。】
これは大変恐ろしいことです。
インフルエンザウィルスは、血中にも入れないのと比べると脅威です。
これほど、人体に都合悪くできている悪意を感じるようなウィルスは
過去にもないような気がします。
こうなると、フランスのノーベル賞受賞学者のモンタニエ先生が主張するごとく
『人工的に作られたウィルス？』というのを、信じたくなりますね。
しかし、オーストラリアや仏パスツール研究所の遺伝学者は、、
人工的なウィルスの可能性は、ほぼ皆無と述べています。
ということで、モンタニエ先生以外に人工ウィルスと主張する研究者は、
ほとんどいないようです。
結論です。
BCG ロシア株、ＢＣＧ日本株、ＢＣＧモロー（ブラジル）株の第一世代BCGワクチンと
BCGコンノート株が
新型コロナウィルスに対する抵抗力をつけてくれている可能性が高いと思われます。
またまたBCGワクチンと新型コロナウイルス日本はPCR検査数が非常に少ないので、感染爆発に見えませんが、すでに非常に拡大しているでしょう。しかし、いまだに死者数は1日10数人です。
多くの感染爆発してる国（BCG非接種国）では死者数が10人から100人に達するまでに1週間前後ですが、日本は1か月以上かかりました。100人から200人まで達するのに感染爆発している国では2～3日ですが、日本では5日後でも200人になっていません。スペインでは100人を超えて7日後には1,000人を超えていました。日本も死者数が増加しているとはいえ、日本がデータを隠していなければ、非常に遅いペースではあります。これから日本も加速するのでしょうか？
パチンコ店休業問題とセーフティネット保証パチンコ業界は風営法に基づいて警察庁に所掌される業種なのは言わずもがなですから、必然的に他の風営法業種同様、基本的には今回の一連の緊急中小企業政策の対象外となる、というわけです。仮にパチンコ業界が他の産業並みの支援を希望するなら、本来制度的には「パチンコ業法」のような法律を作って、警察庁所掌の風営法業種から脱する必要があります。それは他の風営法業種も一緒です。（追記２,３参照）
なぜ新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は厄介なのか 今のまとめもちろん細かい問題点はまだまだあります。PCR検査の特殊性、検査正確性の評価、治療薬の決定プロセス（薬害予防）など医療者しかピンとこないものがいっぱいあります。それをわかりやすく伝えていかなければいけない報道官が本来こういい時期に政府には必要なのです。そしてくだらない質問ではなくその内容を引き出すメディアも。記者会見できる臨床側の人間も欲しかったですね。
吉村・小池知事の休業要請したのに「パチンコ店が今日も営業する」のは警察庁が動かないから？ (1/3) 警察庁がまだ本気で積極的に働いていないのではないか。
医療崩壊に加え“葬儀崩壊”も？ 感染の有無が未確認の遺体と向き合う葬儀業者の苦悩 (1/2)「日本では葬儀崩壊は起きませんよ」と、くだんの佐藤さんは言う。
「海外ではコロナによる死亡者があまりにも多く、火葬の処理能力が間に合わないということですけど、日本で同じことは絶対に起こりません。日本は世界一の火葬国、火葬率は99.97%ですから。全国にある火葬所は計1500ケ所。いま年間死亡者数は約137万人ですが、火葬崩壊というのもデマだと思います」
安心ついでに、コロナ感染者数のもっとも多い都道府県である東京都の火葬炉について調べてみた。都内にある火葬炉は23区内に9ヶ所ある火葬場に計106基。23区外と島しょ部に9ヶ所ある火葬場には計76基。総計で182基ある。これを1日2回転させれば364件となり、年間で約13万件の火葬が可能だ。通常の年間死亡者数は約12万人、その8%増ぐらいまでなら火葬崩壊は起こらない。火葬炉を動かす人や葬儀業界の人たちが感染しなければの話だが。
加藤厚生労働大臣「雇用を守る」口だけで対策が遅いから労働者がもう解雇や犯罪に追い込まれていますよ貧困や生活困窮は人々を犯罪へと追い詰めていってしまう。
だからこそ、先人たちは社会福祉、社会保障を拡充して、社会を防衛するためにもシステムを整備してきた。
加藤厚生労働大臣にはこれ以上、労働者を路頭に迷わせたり、自死を考えさせたり、犯罪に追い込むことがないように、実質的な対策が求められる。
繰り返すが、使えない制度をいくら拡充しても使えないだけだ。
使いやすいように制度変更を早急に検討すべきである。
MMD研究所による「在宅勤務におけるツール利用動向調査」の結果やいかに?見れば明らかなんですが、在宅勤務時に導入を開始したツールはSkypeが48.0%ともっとも多く、次に、ZOOMが20.0%、slackが12.0%となり、在宅勤務をする前から導入していたツールはSkypeが50.0%ともっとも多く、在宅勤務前後のどちらもSkypeの導入が最多という結果が示されています。
HUAWEI P40 Pro 海外版レビュー：50倍ズームカメラはもはやコンデジキラーの域 – Engadget 日本版メインカメラの画角は23mm。対してペリスコープレンズは125mm（いずれも35mm判換算）。つまり「光学5倍のステップズーム」となっています。また、10倍（250mm相当）までは画質を落とさないようにする”ハイブリッドズーム”を実現。以降、デジタルズームで50倍（1250mm相当）のズームに対応します。
結論として、HUAWEI P40 Proはカメラとしては高機能ながら、スマホとしてはいまいちといったところ。しかしながら、そのプライスタグは欧州版で999ユーロ（約12万円）と、挑戦的な価格となっています。ハードウェアとしての出来が良いだけに、今後1〜2年で自前のアプリストアをいかに拡充できるかが、ファーウェイスマホの中国外で受け入れられ続けるかどうかの分水嶺となってくるでしょう。