今日のリンク

新型肺炎の国内流行「リスク低い」 厚労省、冷静な対応呼び掛け(時事通信) – Yahoo!ニュース 厚生労働省によると、一緒に生活する家族や患者を治療した医療関係者など「濃厚接触」が疑われる場合に感染するリスクはあるものの、感染力は高くなく日本で流行する可能性は低いという。


日本人の身長が縮んでいる!(FRIDAY) – Yahoo!ニュース我々は、さまざまな遺伝情報を持って生まれてくる。その長さは30億塩基対で、99.5%以上の部分では人の間では互いに同じだが、残り0.5%は異なる。その0.5%のうち、身長に関わる場所は573箇所(最終的には数千になる可能性も)。その中には身長を高くする遺伝子があるが、日本人はこの遺伝子が自然淘汰されている。つまり、身長が低いほうが生存に有利だと考えられるという。
「身長や体重などのように、遺伝的要因と環境的要因によって個人の違いが生じる特徴は“多因子形質”と呼びます。身長は多因子形質の中でも、遺伝的な影響が強く、8割は遺伝因子の影響だと報告されています。残りの2割が栄養状態や健康状態などの環境要素。日本人がもつ遺伝子プール(遺伝子情報の多様性)が戦後に大きく変化したとは考えづらいので、身長が100年前から15㎝伸びたのは、後者の環境要素によるものでしょう」

不祥事相次ぐ 警察官3人が“窃盗”で書類送検(九州朝日放送) – Yahoo!ニュース3人ともに容疑を認め15日付で辞職しています。これらの不祥事を受け、県警本部で行われた署長会議で、全署長に対し、指導・教養を徹底するよう指示が出されました。

入試のキーワードは「安全志向」 受験人口減少、最上位の大学狙うチャンス(産経新聞) – Yahoo!ニュース 今年の入試のキーワードは「安全志向」といわれる。来年度からはセンター試験に代わって「大学入学共通テスト(新テスト)」が導入されるため、「今年のうちに合格を決めたい」という意識が強まっているからだ。確実に合格できる大学へと志望を下げる傾向が予備校の模擬試験などでも明らかになっており、国立なら東大や京大、私立なら早稲田大、慶応大といった“最上位校”の倍率は下がりそうだ。

フィリピン大規模噴火、火山活動なお活発(TBS系(JNN)) – Yahoo!ニュース フィリピンの農業省は、これまでに日本円で12億円を超える農業被害が出たと明らかにしています。専門家はさらに大きな噴火が起こる可能性を指摘しているほか、一部の州ではすでに非常事態宣言が出ていて、被害の拡大が懸念されています。(17日10:47)

阪神大震災25年 災害救助、AIで変わる SNS分析…素早く把握(産経新聞) – Yahoo!ニュース 災害発生時に被災者がツイッターなどSNSに寄せる投稿をAI(人工知能)などで分析し、迅速な情報収集や、救助や避難などに役立てる取り組みが進んでいる。自治体などが無料通信アプリ「LINE(ライン)」上で市民から災害情報を募ったり、インターネット上で市民同士が情報共有したりして迅速な避難を促す動きも。阪神大震災から25年を迎え、災害時の情報収集の在り方も変わりつつある。(有年由貴子)

【外国人労働者】日本へ技能実習生を送る東南アジア6カ国の現状を初調査 韓国に行けぬ人材来日の構図顕在化またJICAは、日本の現状について「外国人労働者の確保は競争の時代に。単に安い労働力を確保するとの視点では外国人労働者は逃げていく」、「就労・生活環境の良さが口コミで伝わり、日本を目指す人材が集まる環境を用意できるか、ここ数年が正念場」との認識を示した。

【特別対談】名越健郎×春名幹男:「米露公文書」で解き明かす日本外交「秘史」(上) – 名越健郎 春名幹夫 (1/2) 先ほど公文書の功罪の「功」について、自分の行動がそれによって証明されると言いましたが、それにプラスして、将来なにかがあったときに、元々の問題はどういうことだったのかということを、チェックしなければならないわけですね。だからアメリカの公文書館などに行くと、軍人や政府の官僚が来ていて、いろいろと調べている。あの時にどういうことを政府がしたのかを全部チェックして、政策を誤らないようにしているわけです。
 では日本政府は、どうやって過去から学ぶのか。隠蔽や廃棄では、それができなくなるんですよ。そこを日本政府の人は全然認識していないと思いますね。

EU、すべてのスマートフォンに充電統一規格の採用を義務付けか – Engadget 日本版USB-Cの採用を強制したい考え

米FBI、最新iPhoneをロック解除できるツールを入手済み?アップルへの要請を疑問視する声も – Engadget 日本版またもう1つの可能性としては「お金の問題」もあげられています。GrayKeyなどのツールはiOSの脆弱性を突くために、iOSが更新されると使えなくなる可能性があり、そのたびに多額の支払いが生じる恐れがありますが、アップル側にバックドアを設ける義務を課せば出費が節約できるというわけです。

『反穀物の人類史──国家誕生のディープヒストリー』 農業の優越性という神話、国家の形成をめぐるパラドックス – HONZいまからおよそ1万年前、人類は農業を発明した。農業が生まれると、人びとは必要な栄養を効率的に摂取できるようになり、移動性の狩猟採集生活から脱して、好適地に定住するようになった。そして、一部の集住地域では文明が興り、さらには、生産物の余剰を背景にして国家が形成された──。おそらくあなたもそんなストーリーを耳にし、学んだことがあるだろう。
しかし、かくも行き渡っているそのストーリーに対して、本書は疑問符を突きつける。なるほど、初期の国家はいずれも農業を基盤とするものであった。だが、人類はなにも農業を手にしたから定住を始めたわけではない(後述)。また、メソポタミアで最初期の国家が誕生したのは、作物栽培と定住の開始から4000年以上も後のことである。それゆえ、「農業→定住→国家」と安直に結びつけるようなストーリーは、その多くが「間違いか、そこまでではないにしても、きわめて誤導的だ」、とそう著者は断ずるのである。
反穀物の人類史――国家誕生のディープヒストリー | ジェームズ・C・スコット, 立木勝 | 歴史学 | Kindleストア | Amazon「ある感覚が要求してくる――わたしたちが定住し、穀物を栽培し、家畜を育てながら、現在国家とよんでいる新奇な制度によって支配される「臣民」となった経緯を知るために、深層史(ディープヒストリー)を探れ、と…」ティグリス=ユーフラテス川の流域に国家が生まれたのが、穀物栽培と定住が始まってから4000年以上もあとだったのはなぜだろうか? 著者は「ホモ・サピエンスは待ちかねたように腰を落ち着けて永住し、数十万年におよぶ移動と周期的転居の生活を喜んで終わらせた」のではないと論じる。キーワードは動植物、人間の〈飼い馴らし〉だ。それは「動植物の遺伝子構造と形態を変えてしまった。非常に人工的な環境が生まれ、そこにダーウィン的な選択圧が働いて、新しい適応が進んだ…人類もまた狭い空間への閉じこめによって、過密状態によって、身体活動や社会組織のパターンの変化によって、飼い馴らされてきた」最初期の国家で非エリート層にのしかかった負担とは? 国家形成における穀物の役割とは? 農業国家による強制の手法と、その脆弱さとは? 考古学、人類学などの最新成果をもとに、壮大な仮説を提示する。

睡眠中には脳内から“毒素”が洗い流される:米研究チームがメカニズムを解明、アルツハイマー病の治療に光|WIRED.jp睡眠中の脳内では、アルツハイマー病の原因のひとつとされるβアミロイドなどの毒素が、まるで洗い流されるかのように除去されている──。このメカニズムを、米大学の研究チームが解き明かした。アルツハイマー病の治療に臨床応用できる可能性がある研究結果だが、鍵を握るのはノンレム睡眠中に発生する脳脊髄液のゆるやかな「大波」である。

エベレスト、草が繁茂し始める – Sputnik 日本得られたデータは、ヒマラヤ地域では地球温暖化により植物の成長にとっては温度が低すぎる地域が減少しているという理論モデルと一致している。

the360.life – 糖質制限中も食べられる! おいしい低糖質グラノーラおすすめランキング5選|『MONOQLO』がプロと人気製品を徹底検証日清シスコ
ごろっとグラノーラ 3種のまるごと大豆 糖質60%オフ 360g
購入価格:538円
※Amazonリンクは6袋セットです。
Amazonで見る
楽天市場で見る
▼テスト結果
コスパ :★★★★☆
糖質 :★★★★★
ボリューム :★★★★★
おいしさ :★★★★☆
糖質:8.6g
カロリー:158kcal/85g
総合評価: A

豪森林火災、温暖化で将来は「当たり前」に=英研究チーム – BBCニュースオーストラリアで続く森林火災は、温暖化が進む地球の未来を示している――。こうした調査論文が、科学系オンラインプラットフォーム「サイエンス・ブリーフ」に掲載された。

海温が史上最高記録を更新、毎秒5個の原爆が海で爆発している計算 – GIGAZINE「2019年の気温は観測史上第2位」だということが分かっていますが、今回新たに「2019年の海温はこれまで観測された中で最も高かった」ことが判明しました。専門家は、上昇した海水温を原子爆弾の熱エネルギーに換算すると、毎秒5個の原子爆弾を昼夜を問わず休みなく爆発させ続けなければならない計算になると警鐘を鳴らしています。

真珠湾訪問「何のため?」 地理歴史にうといトランプ氏浮き彫り、米記者新刊 写真2枚 国際ニュース:AFPBB News【1月16日 AFP】ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領はインドと中国が国境を接していることを知らず、ハワイの真珠湾(Pearl Harbor)を訪問する意味もよく理解していなかった──米紙ワシントン・ポスト(Washington Post)の記者2人による新著「A Very Stable Genius(非常に安定した天才)」の内容の一部が15日、同紙に掲載され明らかになった。

カテゴリー: リンク パーマリンク

コメントを残す