2010年2月23日のリンク。
安易な位置情報の公開に警鐘を鳴らす「Please Rob Me」（どうぞ空き巣に入って） – スラッシュドット・ジャパン
茂木健一郎「バカな脳がピンとくる脳に変わる」科学【1】 | 達人のテクニック「創造性」を生み出すのに適した作業は、「メタファー」、つまり「隠喩」です。
なぜ「食い逃げは無罪」なのか？ | 解決！法律塾刑法235条は「他人の財物を窃取した者」のみを窃盗罪として処罰の対象としている。裏を返せば「財物」といえぬ有償のサービス（利益）について、お金を払わずコッソリ享受しても、窃盗罪にあたらないのだ。
ヤフーがお金に細かい社風以外は「とにかく変える」理由 | 社長の仕事術実際に試してみることでしか理解できないことがあるということを、僕はインターネットを通じて学んでいます。
賃借人保護法案を閣議決定 | 国内 | Reuters法案では、大家や家賃の連帯保証業者が（１）滞納を理由に賃借人を脅迫（２）住居の鍵を取り換えて閉め出す（３）勝手に家具を運び出す―などの行為を禁止。
グーグルへのサイバー攻撃、米政府がプログラマー特定＝報道 | テクノロジーニュース | Reuters ［北京 ２２日 ロイター］ ２２日付の英紙フィナンシャル・ タイムズ（ＦＴ）は、米政府がインターネット検索大手グーグル(GOOG.O: 株価, 企業情報, レポート)などへのサイバー攻撃に使われたプログラムの作成者を特定したと報じた。中国政府とつながりのある、３０代の中国人セキュリティーコンサルタントだという。
ネット各社参加の「eビジネス推進連合会」が発足 – ITmedia News薬事法改正で揺れた医薬品のネット販売やネット選挙解禁などについて政策提言を行っていくほか、会員企業向け勉強会や、ネットビジネスに貢献したサービスを表彰する「日本インターネット大賞」（仮称）の創設などを計画している。
Business Media 誠：科学研究費の無駄遣い、“年度末の使い切り”はなくせるか (1/4)「事業仕分けの方法や問いかけには研究者も少なからず共感を覚えた。研究環境とその仕組みを、人任せではなく自分たちもかかわりつつ、つくっていく必要がある」
そううたった提言書には、複数年度予算の導入▽事務手続きの簡素化▽高額マージンの是正▽中古機械の再利用や共同利用の促進－といった、現場の問題意識に基づいた提案が盛り込まれている。
Business Media 誠：スノボー・國母選手のスタイルをパーソナルデザインの視点から見る (2/3)結果、海外出張の際、食事の席にジャケットをはおっていなかったり、表彰される場面でジャケットのボタンを止めていなかったり、靴がひもなしのゾウリムシスタイルだったり、スーツに白いコットン靴下を合わせたり、袖が長すぎたり、紺色のスーツに赤茶色の靴とベルトを合わせたり……。今回の國母選手のように公に批判されなくても、「くすくす」と商談相手からほくそ笑まれている場面も多いはずなのです。
国際化が当たり前の時代、オリンピックのようなグローバルかつ公のメディアが入る場に選手を送り込むに当たり、ファッションスタイルについて何も事前研修がないこと自体を運営側が反省するべきだと思うのです。マナーよりも、見た目の方が、大きく一人歩きする可能性が高いからです。
アナリストの視点：通信関連市場の現状と将来の展望 (1/2) – ITmedia エンタープライズ
“日本版フェアユース”導入なるか–2010年度文化庁法制問題小委が初会合:ニュース – CNET Japan
NTTドコモ、T-01Aでも「110」に接続できない不具合–L-02Bに続き2件目:モバイル – CNET Japan
asahi.com（朝日新聞社）：鳥インフルと季節性、混合で重症化も 東大など研究 – サイエンス
ホスティングと似て非なる「国産クラウド」 – 記者の眼：ITpro拡張性や導入できるOS／ミドルウエア、障害時の対応に差
ライフログ とは – 知っておきたいIT経営用語：ITpro携帯電話やパソコンを通じて収集されるユーザーのあらゆる行動履歴データを意味するライフログです。
クラウドの「暗黒面」：ニューストレンドそこで攻撃者が目を付けたのは、安い料金で豊富なコンピューター資源を利用できるクラウド。攻撃者は、盗んだクレジットカード番号などを使ってサーバーを貸してくれるクラウドを契約し、その上で攻撃用のプログラムを実行。企業のWebサイトを攻撃してウイルスを埋め込んだり、一般ユーザーへ大量の迷惑メールを送信したりする。
「フリー」がもたらすポスト近代工業化社会：日経ビジネスオンライン今般の世界金融危機は、先進国にとっては「一時的にカサ上げされた」経済成長が終わり元の水準に戻る契機であるとともに、新興国に覇権が移り世界のパワーバランスが変化する中で、先進国が21世紀に創り上げていくであろう「ポスト近代工業社会」の幕開けとも言えます。
また、「ネット化」は基本的にこれまでの価格体系を壊すフリーの技術ですから、世界的にデフレが続く背景にもなります。「ポスト近代工業社会」においては、労働人口が頭打ちになったとしても、利潤率が上昇し1人当たり労働生産性を引き上げられれば所得は維持・上昇し、デフレによって実質所得は向上していくという新しい経済の形を模索するのではないかと考えています。もちろん、すべてが「ネット化」するわけではなく、リアルとネットのバランスを模索しながら最適なミックスを考えていく必要があることは言うまでもありません。
Twitter（ツイッター）：新しい実名情報社会がやって来る！：日経ビジネスオンライン
絵文字Eメールもサポート：HYBRID W-ZERO3向け「WILLCOM UI」がバージョンアップ – ITmedia +D モバイル
経済産業省の主催するアレゲなアイディア・雑談サイト 第二段 – スラッシュドット・ジャパン
衝撃波でダメージを与える「shockwave-stun-cannon」、イスラエル企業が開発 – スラッシュドット・ジャパン「敵にダメージを与えずにショックを与える」という目的に向いているとのこと。
アキバにテロ防止ゲート登場!? 爆発物探知で実証実験 – ITmedia News生活の安全安心を守る科学技術開発を進めている文部科学省は23日、東京都千代田区のJR秋葉原駅構内で、ゲートを歩いて通り抜ける間に爆発物を探知する装置の実証実験を行った。文科省の委託で技術開発した日立製作所（千代田区）によると、装置は既存のものより高感度で、米国政府機関からも問い合わせがあるという。
「ＦＢＩ型」でグローバル犯罪を捜査 警察庁（産経新聞） – Yahoo!ニュース犯罪グループ同士が国籍に関係なく連携してアジトや犯行ツールを世界規模で調達し、各国で犯行を繰り返す「犯罪のグローバル化」が進んでいることを受けて、警察庁は２３日、都道府県警から登録された専門捜査員が、管轄区域や部門を超えて捜査に当たることができる「米連邦捜査局（ＦＢＩ）型」捜査体制の確立を柱とする戦略プランを公表、全国に通達した。
「ハイテク捜査最前線 解析技術向上、情報共有も」：イザ！【ケータイ大国の行方】（２）
大阪府警本部（大阪市中央区）８階にある近畿管区警察局情報技術解析課分室に「シールドボックス」と呼ばれる電波を遮断する機材がある。みかん箱ほどの大きさの鉄製の箱のなかで行われるのは犯罪に関係した携帯電話の解析だ。
デジタル新大陸、電子マネーの覇者は誰か | 時評コラム | nikkei BPnet 〈日経BPネット〉仮にETCが他の電子マネーとの提携やいろいろな決済に対応していたら、高速道路会社にとって大きな収入の柱になったかもしれないと私は考えている。
それに比べると、JR東日本のSuicaはよく軌道修正した。最初はキヨスクなどで使えればいいと考えていたのだが、駅周辺の店舗からの要望を聞き、他の店でも使えるようにした。察するに、その段階で電子マネーの可能性に気がついたのだろう。うまく展開を広げて、電子マネーの世界に足場を作った。最初からそうしたコンセプトを持っていれば、PASMOや流通系のカードに入り込まれることもなかっただろう。
特にNTTドコモなどは早くからおサイフケータイを完成しながら、まだ社会システムにまではつながってない。楽天もドコモも商売の一部門としてこれを見ているからであろう。むしろ電子マネーを中心とした新しい決済システムをプラットフォーム化することによって商流を一気に取り込む、という発想が今、求められている。「ユーザーのカード保有枚数を減らす」、「ポイント、マイレージ、電子マネーを一元化する」、「読み取り端末を普及させ（あるいは不要とし）、どこでも利用可能にする」という三つの条件をクリアしたものから新しいサイバー新大陸の覇者が誕生するだろう。