日本医師会中川会長の会見に「上から目線」と医師 教授が憤慨 – ライブドアニュース 中川会長の会見に「医療キャパシティーを増やすのに大変だから、飲食店や国民が犠牲になればいい、とかそういう上から目線で話してることがすごく気になった」と指摘。
京都大学大学院教授の藤井聡氏も物流業界や電力業界など需要が急激に高まっている業界を例にあげ、「医療業界以外、こんな上から目線でこんな言い方しない。医療業界だけが（上から目線を）許されてる、ってのは本当に憤りを感じます」と憤慨した。
コスプレ著作権ルール化へ 政府、海外展開を後押し（共同通信） – Yahoo!ニュース アニメやゲームのキャラクターに扮するコスプレに著作権使用料が要るの？―。政府は、海外にも人気が広がるコスプレが著作権トラブルになる事態を防ぐため、ルール整備に乗りだした。利益が出た場合、著作権法との関係が曖昧なためだ。日本文化を海外に売り込むクールジャパン戦略の柱として期待しており、積極展開を後押しする。
朝を待たずに119番した山口もえは大正解！田中裕二を救った判断を救急医が解説(薬師寺泰匡) – 個人 – Yahoo!ニュース●脳卒中には脳梗塞、脳出血、くも膜下出血がある
●動脈解離は動脈壁が裂けて血液が壁の中に入り込んでしまう疾患
●「突然」の「頭痛」「麻痺」「意識障害」では救急要請を！
島根大学と長崎大学 新型コロナの抗体開発（日本海テレビ） – Yahoo!ニュース島根大学は２３日、新型コロナウイルスが人に感染するのを防ぐ新たな抗体を開発したと発表した。この研究は島根大学と長崎大学が共同で行ってきたもの。島根大学によると、新たに開発した５種類の抗体に、新型コロナウイルスが人の細胞に感染するのを阻害する働きがあることを確認したという。この抗体を応用し、治療薬を開発するには数年かかるというが、検査キットやマスクの素材などへの応用については実用化に向け、動き始めている。島根大学医学部の浦野健教授は「ワクチンや治療薬の開発は、国内でできるようなシステムを必ず作っておくことが大事になると考えている。」と話していた。今後は、変異型のウイルスにも働きがあるか、研究を進めるとしている。
保健所、毎日が綱渡り…自宅療養中に死亡事例も（読売新聞オンライン） – Yahoo!ニュース新型コロナウイルスの感染者数が急増している神奈川県で、陽性判明者から体調や行動歴などを聞き取る保健所職員の負担が、東京都などのように限界に近づきつつある。１５日には、聞き取りの順番を自宅療養で待っていた一人暮らしの７０歳代男性が死亡していたことが判明した。県は、厚生労働省などから職員の応援派遣を受け、綱渡りの業務を続けている。
ドクター江部の糖尿病徒然日記 新型コロナワクチン。インフルエンザワクチン。意義は？＜新型コロナウイルスと新型コロナワクチンに対する私のスタンス＞
私自身は、新型コロナワクチンを接種するつもりは全くありません。
スーパー糖質制限食で、粘膜免疫、自然免疫を高めて
感染予防あるいは発症予防を目指します。
ただ、持病がある人などは、新型コロナワクチンの副反応も考慮したうえで
接種するか否かを自分の頭で考えて、選択する必要があると思います。
世界中で昆虫が激減している。好む好まないにかかわらず真剣に考えなければならない時が来ている : カラパイア 今、世界中で昆虫が激減しているそうだ。『PNAS』（1月12日付）の特集に寄せられた一連の研究では、50名以上の専門家によって世界に生息する昆虫の数がまとめられている。
それによると、現在の傾向がこのまま続けば、今後20年で昆虫の3分の1が消えてしまう恐れあるという。
河井被告有罪で問われる菅､二階氏の政治責任 | 国内政治 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準一方、自民党内では岸田文雄前政調会長が案里被告に説明責任を果たすよう求めたうえで、「どう身を処されるか、しっかりと自分で考えていただきたい」と暗に議員辞職を決断するよう求めた。また、公明党の石井啓一幹事長は「判決を1つのけじめとして、議員辞職をすべきではないか」と即時辞職を要求した。
独身男女の高くて厚い壁…｢港区女子と足立区男子｣は永遠に出会えない 飲食･遊びに使う男､家賃に使う女 | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）何でも安いダウンタウンvs.安全安心なアップタウンという分断
【中野】家賃が安いからですか？
【荒川】そうです。もはや完全に男はダウンタウンに住み、女はアップタウンに住むという状況。この状況なら、未婚男女はもう永遠に出会わないよね、と思うんです。
【中野】「港区女子と足立区男子」、面白いですね。住むエリアを色分けできてしまう、と。
【荒川】男町、女町というわけです。治安やセキュリティーにお金をかける女性と、安全面はさておき、ごはんや遊びにお金をかける男性とに分かれます。
この局面の濃厚者接触者探しが極めて不毛な訳 | 新型コロナ、長期戦の混沌 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準ある厚生労働省官僚は「公的PCR検査は積極的疫学調査の予算からお金が出ています。感染研はこれを握って離さない。新型コロナは無症状感染者が多いので、症状がある人が起点になるクラスター対策では制圧できません。中国をはじめ感染を抑え込んだ国は大規模なスクリーニング検査で無症状者をみつけて隔離しています。積極的疫学調査が続く限り、日本は流行と緊急事態宣言を繰り返して疲弊していくでしょう」と指摘している。
ワクチンを嫌うフランス人 その背景には"ワクチン反対"を招いた不正論文の存在があったワクチン反対を招いた不正研究と薬害
この副反応への不安について、フランスのラジオ局「Europe1」が指摘するのは、1998年にイギリスで発表されたはしか、風疹、おたふく風邪を予防するために新三種混合ワクチンについての論文だ。
この論文はイギリスの医師だったアンドリュー・ウェイクフィールド氏らが執筆したもので、このワクチンの接種が子供の自閉症を誘発すると指摘した。有力な医学雑誌・ランセットに掲載されたことでこの説は世界的に広がり、新三種混合ワクチンの接種を控える人たちが相次いだ。
しかし、この論文はその後、ほかの研究者による検証でワクチンと自閉症発症との関連が見出せなかったうえ、研究データに不正があったことや、ウェイクフィールド氏がワクチンに反対する団体から資金を得ていたことなどがわかり、2010年に掲載したランセットが撤回することとなった。
ウェイクフィールド氏は医師免許もはく奪された。つまりこのワクチンの危険性の研究は不正なものだったとされたのだ。しかし、ワクチンが身体に異変をもたらす副反応について触れているため、この論文が人々の印象に強く残り、ワクチン全体への不安感が強まることになってしまった。