ドクター江部の糖尿病徒然日記 脂肪悪玉説と米国栄養ガイドラインの失敗。ADA食事療法の変遷。＜「TIME」紙と脂肪悪玉説＞
1984年のアメリカ「TIME」紙の表紙は、目玉焼きとベーコンの絵です。
食べる脂質を減らそうというメッセージでした。
しかし30年後同紙において
「バターを食べましょう。なぜ科学者たちは脂質を悪玉と誤認したのか」
という内容を特集しています。
このように、米国のマスコミにおいても、脂肪悪玉説は払拭されたようです。
現在は、1980年代からアメリカの国策であった脂質の摂取量削減が方針転換され、脂質をもっと摂取したほうが良い（その代わり糖質の摂取量を減らす）という流れに変わってきています。
Go To トラベル（travel）は間違い－日本人が犯しがちな英語のミス – YouTube
来年度予算の要求額、例年以上に膨張か 対コロナ上乗せ（朝日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース 財務省は21日、来年度予算の編成に向けて各省が予算を要求する際のルールを示した。新型コロナウイルスの影響で、社会状況の変化や必要な対応策が見通しにくいとして、削減幅や重点分野などは示さなかった。要求額は例年以上に膨らむ可能性があり、7年連続で総額100兆円を超える見通しだ。
60年後にばれた米「砂糖業界」の大陰謀（上）「低脂肪ダイエット」のウソ–大西睦子 | ハフポストダイエットのためになぜ脂肪の摂取だけを制限しなければならないのでしょうか？
60年後にばれた米「砂糖業界」の大陰謀（下）いつまで続く「研究操作」：大西睦子 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
沖ノ鳥島近海における海洋調査 この国連海洋法条約第123条3は解釈が色々とあり得ます。中国は「人間の居住又は独自の経済的生活を維持することのできない」ものが「岩」である、と考えているはずです。日本の解釈としてあり得るのは、「島」か「岩」については別途の定義があって、その「岩」の中でも「人間の居住又は独自の経済的生活を維持することのできない」ものが排他的経済水域や大陸棚を有しない、という事ではないかなと思います。ただ、それらの解釈論がどうであっても、上記の勧告で日本は「沖ノ鳥島が大陸棚を有する島である」という重要な成果を取っています。大陸断を有する以上、排他的経済水域も有する事になるというのは当然です。
「自殺ではなく“自死”を」自死遺族の思いと報道の在り方 問われるメディアのモラル「30年以上前から自死遺族支援を考えている人たちがいて、その人たちの中では自殺という言葉ではなく、自死という言葉が使われている。人間が死んだあとの言葉は、みんな事故死や病死、自然死、災害死など、全部（言葉が）『死』なんですよね。やはり『殺す』という言葉はすごく衝撃的なイメージがあって、私たちがいう自殺は『君が悪い』とか『自分を殺したんだから自分・個人の責任なんじゃないか』っていうことで、社会的な問題ではなく、個人の責任にしてしまう風潮がずっと続いたのではないかと思っています」
「男性に助けを求めるべき」という痴漢被害者に対するアドバイスはなぜ害悪か女性を怯えさせるのではなく、毅然とした対応を支持せよ
Go To､アベノマスク…愚策で国民を翻弄する｢陰の総理｣今井氏の末路 ｢忖度補佐官｣を放置していいのか | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）週刊誌報道によると、森友学園の国有地払い下げの経緯をまとめた文書を改ざんしろと命じたのも、ポスト安倍の有力候補になってきた菅官房長官をスキャンダルで潰しにかかったのも、酷評されたアベノマスクを配ったのも、電通と組んでコロナ対策事業のカネの中抜きをしたのも今井とその一味ということのようである。
これまで安倍の親衛隊として力を誇示してきた今井ら腹心たちの数々の失態。存在感を増してきた安倍の天敵・石破茂の台頭。政権内から噴出してきた露骨な安倍批判。低迷する支持率。「退陣」の二文字がはっきり見えてきた安倍政権だが、主がいなくなれば、彼にパラサイトして、わがもの顔に振る舞ってきた連中が権力を失うのは必定である。
昔は「雨が降らないから水不足」だったのに、今は「晴れないから水不足」になっている / マサイ通信：第396回 | ロケットニュース24このところのアンボセリ、ぜんっっっぜん太陽が出てないわけ。そしたら太陽光で充電とかもされないわけ。そしたらポンプも動かないわけで……いつしか貯水タンクの水も空っぽに。つーことで、水が出なくなった貯水タンクを使っていた人たちが、「水難民」になっているわけなんだよ。
「マスク、黙る、手を消毒で十分」 劇場や映画館の客数減らす感染予防指針見直しを ウイルス専門家が認識｜文化・ライフ｜地域のニュース｜京都新聞 宮沢准教授は、国などが示している２メートル程度のソーシャルディスタンス（社会的距離）は、マスクに抵抗感が強い欧米を基準にしたものと説明。感染予防は「マスクする、黙る、手を消毒するので十分」とし、文化芸術活動の維持には「ソーシャルディスタンスの項目を消さないとだめ」と訴えた。
ウイルス研究者 学校机の消毒、葬儀業者の防護服は意味ない｜NEWSポストセブン「はっきり言いますが、感染者の出ていない学校で毎日机を消毒する意味はありません。そこから感染する『確率』がほぼ0だからです。同じことは葬儀でも言えます。呼吸しない遺体がウイルスを排出するはずがなく、葬儀屋まで防護服を着ている光景は滑稽と言うほかない。ご遺体のお顔をアルコールで清拭さえすれば、親族が葬儀に立ち会うことは問題なくできる」（西村氏）
感染者数の増減に一喜一憂しないための「陽性率」冷静な見方｜NEWSポストセブン新規感染者数の“信ぴょう性”
度々見直されてきた「陽性率」計算方法
陽性率をどうみるべきか
新規感染者数は7月に入って再び増加している。陽性率も徐々に上昇しているが、まだ4月のときのように最大30％を超えるような水準には至っていない。検査数を増やしていく中で、陽性率が急上昇する事態が訪れれば、第2波の襲来とみることができるだろう。
コロナ予測で説得力があるのは「8割おじさん」より「98％おじさん」 – アゴラしかし、高橋氏の「感染7段階モデル」では、新型コロナウイルスが現状の性格を維持する限り、どんなに広がっても10万人中3人以上、つまり全国で3800人以上死ぬことはないとしています。
「98％は軽い風邪」という高橋氏の分析を前提にすれば、新型コロナウイルスへの合理的な対応は、今後の変異のリスクを警戒しながら、リスクの高い高齢者を除き、通常の経済活動に戻すことです。
コロナ禍の混乱を利用し、勢力を伸ばすイタリアのマフィア : カラパイア 歴史的に、ヨーロッパ諸国は、イタリア国外で活動するマフィアをそれほど警戒してこなかった。しかし、今の状況はそうした流れを変えつつあるようだ。
ここ数週間、欧州刑事警察機構（ユーロポール）の取り締まりによって、ンドランゲタ構成員12名、コーサ・ノストラ構成員46名が逮捕された。容疑は、麻薬取引、銃刀法違反、恐喝、収賄などだ。
また国際刑事警察機構（インターポール）も、ンドランゲタを追い詰めるべく、アメリカ、カナダ、オーストラリアなど11か国と連携した共同作戦を実施しているところだ。
「一斉休校」首相決断の舞台裏 官邸は文科省の代案を突っぱねた：東京新聞 TOKYO Web◆「官邸の独走だ」自民ベテラン議員 説明なき首相会見