流行規模、日本は小さかった？ 低い陽性率に第2波懸念（朝日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース 新型コロナウイルスへの感染歴を調べる抗体検査について、厚生労働省は16日、陽性率が東京0・10%、大阪0・17%、宮城0・03%だったと発表した。専門家は、国内では多くの人が抗体をもっていないとみて、「第2波」に向けた対策の必要性を指摘している。
下水から「第２波」の察知へ 研究一歩前進（富山県）（北日本放送） – Yahoo!ニュース 以前、エブリィで下水のなかに含まれる新型コロナウイルスを検出し調べることで、ウイルス感染拡大の兆しをつかもうとする県立大学講師らの研究についてお伝えしましたが、この研究グループがウイルスの検出に成功したと１６日に発表しました。感染拡大の第２波を事前に察知する目標へ一歩前進です。
「東京アラート」は一体何だったのか？ 新規感染者40人超えも、発令基準を見直しへ（ハフポスト日本版） – Yahoo!ニュース一方、解除まではわずか10日間。しかも、解除の翌日に都知事選への出馬表明というタイミングだった。新規感染者が増えている中でも、休業要請を告示日翌日に全面解除する方針も変わっていない。このことから、ネットでは都知事選対策ではないかと意義を疑問視する声もある。
抗体検査 この集団にどれくらい症状があった人がいたのか 正直ソフトバンクの検査の方が信頼できるソフトバンクの陽性率は44066人中0.43%。今回の厚労省の報告は8000人中0.03から0.17%。
素直な解釈は
日本では欧米に比べて全然感染は拡がっていなかった。それでも医療はギリギリだった
ということになると思います。
もちろん、
感染しても抗体ができにくいウイルスの可能性
不顕性感染ではこのキットで検出できるほど抗体はほとんど上昇しない
BCGで賦活化された自然免疫でウイルスを排除するから抗体は産生されない
などの仮説はいっぱいあがります。
無意味な暗号化添付ファイルを使い続ける会社の民度 情報漏洩対策としての効果に疑問符、サイバー攻撃の温床にも(1/3) | JBpress（Japan Business Press） このパスワード別送メールは情報漏洩を防ぐセキュリティ対策として導入されているが、識者の間では「意味がないのではないか」という指摘も多い。パスワードも同じメールで送っているため、もしメールが第三者に漏洩しているのであれば添付ファイルの暗号化も破られてしまうからだ。
近年は特定の企業を狙ってビジネスメールを装った詐欺などが増えている。その際に、暗号化した添付ファイルを送る商習慣が詐欺を助長することになりかねない。ファイルが暗号化されているため、コンピューターウイルスが含まれているかどうかかのチェックが不十分になってしまうのだ。日本経済新聞社は5月12日、添付ファイルに仕込まれたコンピューターウイルスにPCが感染、個人情報を漏洩する被害を受けている。
しかし、情報漏洩の対策として効果が薄いルールを続けることは、変化できない企業だと吹聴して回るようなものだ。サイバー攻撃の温床にもなっていて、取引先に被害を受けるリスクをばら撒いているとも言える。「ルールだから」「言ってもどうせ変わらない」と諦めていると、いつの間にか取引先や学生などから「時代遅れの会社」と決めつけられかねない。
万能の天才が考えた「ダ・ヴィンチの橋」 釘や接着剤を使わずに作れる構造がスゴイ | ナゾロジーしかし、ダヴィンチの橋には、接着剤や釘などは必要ありません。たった2つの要素、「摩擦」「重力」だけを利用したシンプルな仕組みが採用されています。
冷や飯を食わされてきた「豆腐」が熱い。米国がコロナ禍・肉不足で | 「味がなくて、よくわからない食べ物」と貶められてきたが… | クーリエ・ジャポン豆腐がついにメインストリームに？
中国専門家「北京ウイルス、武漢より強力」…ＷＨＯ「原因、追加調査の必要」 | Joongang Ilbo | 中央日報続いて「もし新発地市場で見つかったウイルスが変異したものなら、新型コロナ治療剤とワクチン開発がさらに困難になるだろう」と懸念を示した。
新型コロナ:史上最大のワクチン事業 ～その挫折と教訓～ :日本経済新聞「最悪に備えればそれ以下にも対処できる」とは限らなかった。その後、保健教育福祉省の依頼で2人の学者がこの出来事を検証した報告書が作成された（邦題「豚インフルエンザ事件と政策決断」）。この報告書が問いかけているのは、不確実な事柄について意思決定する難しさ。そして、専門家と素人である意思決定者（政治家・官僚）の関係の危うさだった。
問題の一つは、専門家の意見は主観的かつ不確実性を伴うもので、客観的な数字が明示されなかったことだった。このため事業を決断する側は「勝てる確率も知らずに賭けに加わるに等しいものだった」としている。流行が起きないという想定がなされず、最悪の事態が強調されたことで「『起こりやすさ』にもさまざまな考え方があることを覆い隠してしまった」とも指摘する。
ワクチン事業を実施した場合と不実施のどちらが国民の健康被害が大きいか。その得失評価のほか、経済的コストなど政策の意思決定には公衆衛生以外の価値観も反映されるべきだという。
韓国文大統領の「親北政策大失敗」を象徴するケソン爆破、元駐韓大使が解説（ダイヤモンド・オンライン） – Yahoo!ニュース 北朝鮮の対韓姿勢が転換したとの現実を受け止め、これに対処する準備をしておかないと、北朝鮮から実際に挑発行為があった時に右往左往するだけだろう。韓国・文政権はこれまで、北朝鮮に対する融和政策を取り、レッドチームにすり寄ることで北朝鮮を取り込もうとしてきたが、抜本的な政策転換が必要な時を迎えたといえる。それはすなわち、文政権の対北朝鮮政策の失敗を意味し、文政権にとっては大きな痛手となるだろう。
真実を調べたら日本好きになった韓国人ユーチューバー達の告白(MAG2 NEWS) – goo ニュース1．WWUK TV
「韓国人の僕が反日教育は間違いだと気づいたキッカケ！」(14) WWUK TV – YouTube
2．「ウォーク」さんに次いで、「韓国男子TV」さん。
「反日教育を受けた韓国人が親日になっていく過程」(14) 韓国男子TV – YouTube
3．そして「ジェホTV韓国人」さん。
「反日教育を受けた韓国人が親日になった理由」(14) ジェホTV韓国人 – YouTube
4．さらに「落ちちゅけデボちゃん」さん。
「韓国人である俺が親日になったきっかけ」(14) 落ちちゅけデボちゃん – YouTube
5．その次に「さんぷんちゃん」さん。
「反日韓国人が、私が日本人だと思って私に言ったこと」(14) さんぷんちゃん – YouTube
新型コロナはふつうの風邪の一種？米国やスイスの研究は対象数が多くなく、広範に検証されたものでもない。コロナ危機の政治歪曲性もあるので「そういう説もあるが真偽は不明で、政策の根拠に使える代物でない」と一蹴されて終わるだろう。しかしその一方で、日本などでの抗体保有率の異様な低さとあわせて考えると「重症化しないと抗体が作られない」というのは一蹴しにくい事実だ。そして、自然の道理から考えて、重症化しないと抗体が作られない理由は、人体が、新型コロナをそれほどの脅威でないと認識しているからだろう。ヒトにとって重大な脅威なのに、感染時に人体が新型コロナの抗体を作らないことはあり得ない。
「新型コロナはただの風邪だ」と言うことは従来「暴言」「他の人を感染させる危険な妄想」とされてきたが、実はそうでなく事実に近いのだと言えるようになってきた。大きな問題はウイルスでなく、多くの人々が歪曲話を軽信して洗脳されてしまったことである。そもそも今回の話を見つけたのは、米マスコミが「フェイクニュース」と非難中傷するオルトメディアのサイト「オフガーディアン」が、この件についての分析記事を出してくれたからだ。実のところ、政治経済の話も含めて、今やマスコミこそが「フェイクニュース」である。 （STUDIES: 60% of people naturally RESISTANT to SARS-COV2）
STUDIES: 60% of people naturally RESISTANT to SARS-COV2 – OffGuardianNew research suggests majority of people may already have resistance based on previous infections