タミフルもゾフルーザも死亡リスクが重大まとめ
安全対策調査会（2019.10.29）の資料を詳しく検討した結果、死亡例の報告は、リレンザやイナビルなど吸入剤では294万人中０件でしたが、タミフルは257万人中14件、ゾフルーザは427万人中37件でした。タミフルは18万人に１人（10代では３万人に１人）、ゾフルーザは12万人に１人の死亡でした。
死亡の危険を吸入剤と比較すると、タミフルは33倍、ゾフルーザが52倍でした。
タミフルによる死亡に至る機序としては、突然死や異常行動後の死亡、敗血症などですが、ゾフルーザでは敗血症など感染症や突然死が多く、特に高齢者で多いことが目立ちます。
タミフルは、脳中に移行して脳を興奮させることによる異常行動と、脳機能を抑制して呼吸停止させる突然死と、生体のノイラミニダーゼ阻害による敗血症など、薬物の性質そのものが害反応（副作用）と関係しています。
一方ゾフルーザは、生体の細胞増殖や修復に必須の物質エンドヌクレアーゼの働きを阻害している可能性が強く疑われます。その結果、ゾフルーザの濃度が高い腸管内で、腸の細胞機能や再生が阻害され、下痢、消化管出血、敗血症、多臓器不全を起こす可能性があります。ゾフルーザの害も薬物の性質そのものが関係しているでしょう。
インフルエンザは自然治癒する感染症です。基本的に抗ウイルス剤は不要で、十分な休養と水分補給が最善の治療方法です。高齢者などハイリスクの人ではゾフルーザやタミフルの害による死亡の危険が大きいため、ゾフルーザもタミフルも使い道がありません。使うべきではありません。
Wi-Fi Alliance、新規格「Wi-Fi 6E」を発表–6GHz帯を追加 – CNET Japan Wi-Fi Allianceによると、6GHz帯はWi-Fiがすでに運用されている5GHz帯に隣接しているため、Wi-Fiの持続的成長を促すのに適しているという。6GHz帯では、2.4GHz帯における古い規格である「Wi-Fi 4」または「Wi-Fi 5」対応デバイスからの干渉が少なく、クリアな通信が可能なことに加えて、利用できるチャネルの帯域幅が広がり、80MHz幅なら14チャネル、160MHz幅なら7チャネルが追加できる。
ドローン戦争で勝つには“電池”なの？ 第一人者がささやく勝利の方程式 (1/2) – ITmedia エンタープライズ 2019年の東京モーターショーでは、多数の「空飛ぶクルマ」が出展し、ドローンショーが開催されるなど、モビリティの世界で「空」がホットなテーマになっている。ドローンは新しい技術と思いきや、その登場は1935年、第二次世界大戦の前にまでさかのぼるという。
「地上戦が中心だった第一次大戦の後、世界の注目が空へ向かっていきました。英軍が相手の戦闘機を打ち落とす練習のために開発した、ラジコン機が最初のドローンだといわれています」
その名は、「クイーン・ビー（女王蜂）」。飛行時の音に由来しているとの説がある。その後、英国に続いて同様に軍事目的で米国が開発したのが「ターゲット・ドローン（Drone＝オス蜂）」だった。ドローンはインターネットやGPSと同じく軍事目的で開発され、およそ90年の歴史がある技術なのだ。
1970年代に入ると、競技用の「エンジンヘリ」が登場。そして1989年。現在よく目にする4つのプロペラを持った「クアッドコプター」のドローンが、世界で初めて日本で発売した。手掛けたのはキーエンスで、「ジャイロソーサー」と名付けられた。だが時代が早過ぎたのか、あまり販売は伸びなかったという。
バッテリー技術、法整備、社会的重要性の高まり、分野の開拓といった要素が、日本においてドローン産業が発展するためのカギになるかもしれない。
教育費に関する調査結果｜日本政策金融公庫「年収 200 万円以上 400 万円未満」世帯で教育費負担が 4 年連続低下
～平成 30 年度「教育費負担の実態調査結果」～
１ 高校入学から大学卒業までに必要な入在学費用は 953.4 万円と、前回調査（935.3 万円）より増加 （P7、14、15）
○ 高校入学から大学卒業までに必要な入在学費用は、子ども 1 人当たり 953.4 万円と、前回調査（935.3 万円）より 18.1 万円増加している。
○ 自宅外通学者（1 人当たり）への年間仕送り額は平均 90.8 万円となっている。自宅外通学を始めるための費用は、入学者 1 人当たり平均 37.4 万円と
なっている。
２ 世帯年収に占める在学費用の負担割合は、「年収 200 万円以上 400 万円未満」の世帯で 4 年連続低下（P10）
○ 世帯年収に占める在学費用（子ども全員にかかる費用の合計）の割合は、平均で 15.7％となり、前回調査（15.5％）より 0.2 ポイント上昇した。
○ 在学費用の負担割合を世帯年収の階層別にみると、年収 600 万円以上の世帯では前回調査と比べほぼ横ばい、「年収 200 万円以上 400 万円未満」
の世帯では 32.1％と前回調査（35.1％）に比べ 3.0 ポイント低下した。「年収 400 万円以上 600 万円未満」の世帯では 22.6％と、前回調査（20.2％）に
比べ 2.4 ポイント増加した。
３ 子どもの留学に前向きな世帯は多いものの、留学費用が障害に（P19）
○ 子どもを「留学させたい」または「条件が合えば留学させてもよい」と回答した割合は、全体の 54.2％を占めている。
○ 子どもを「留学をさせることはできない」と回答した世帯では、障害となる要因として「留学費用の負担」が 81.9％と最も高くなっている。
安倍晋三「山口県出身の総理大臣」を名乗るため、総理大臣の出身地の定義を変更。あおりを受けて菅直人は山口県出身から外される。 – Togetter首相官邸のホームページでは戦後の総理大臣の出身地は選挙区という不思議なルールを採用しているのですが、これは安倍晋三が「山口県出身の総理大臣」を名乗るために恣意的に変更したルールです。
ドローン操縦、条件緩和へ 総務省 有資格者付き添いで初心者も（北海道新聞） – Yahoo!ニュース総務省は、普及が進む小型無人機（ドローン）について、初心者が操縦しやすくなるよう条件を緩和する方針を固めた。現在、アマチュア無線などの専門資格が必要な機種を対象に、有資格者が付き添えば誰でも操縦できるようにするなど、電波法の運用を柔軟化する。1月中に新たな指針を示す考えで、ドローン操縦者の裾野を広げる狙いだが、安全性確保など課題もある。
イラン革命防衛隊司令官の死が示す「ゲームのルールチェンジ」：日経ビジネス電子版いずれにせよ、新年早々から国際ゲームのルールが変わりつつある。「勢いと偶然と判断ミス」による誤判断が支配する世界が始まり、従来の常識は非常識になっていく。交渉と理性に代わって、腕力と情緒が優先される時代が始まったようだ。日本には何が起きてもパニックにならない度量が必要だろう。
ドクター江部の糖尿病徒然日記 糖質制限を実施の肉マイラー死去。高雄病院式糖質制限食との違い。糖質ゼロに限りなく近い食生活を1年以上にわたって続けていた。（＊1）
この食事は、「高雄病院式糖質制限食」とは、全く異なる特殊なものです。
少子化対策へ20代の母親の所得税を生涯減免せよ – 河合雅司具体的には、若くして出産した人を重点的に支援することである。例えば、20代で出産する人が多くなれば、第２子、第３子をもうけようという夫婦も増えるだろう。そこで20代で複数の子供を出産した女性の所得税を生涯にわたって減免してはどうか。
さらに、母親の出産時の年齢にかかわらず、第２子、第３子と子供数が増えるほど児童手当を加算する「多子加算」の仕組みも導入すべきである。第３子以降には1,000万円規模を給付し、希望する保育所に入れる権利を付与することだ。
20年後に消滅可能都市が全国の自治体の49.8%という衝撃の事実!! (1/2)暗い話といえば暗いのですが、2019年でも2021年でもない、2020年という区切りの良い年のはじめに国民、そしてなにより政治家に周知させないと日本にはもう時間がない。ラストチャンスのいま、なんとしても出生率を1.85まで上げて人口を9500万で安定させて滅亡から逃れないといけない。でないと↑に書いたように今生まれた赤ちゃんが80歳になるときには日本の人口は3795万人で高齢者が半分という恐ろしい世界になります。