働きがい問われる年、シニアのリストラが若者にも悪影響：日経ビジネス電子版 人員削減のような分かりやすいコストカットは、“目に見えない力”を育む土壌を自らの手で壊しているようなもの。短期的に救われても長い目で見ればアウト！いわば「企業のゆるやかな自殺」だ。
そもそも長期雇用を9割超の若者が望む時代に、40代後半以上を追い出す会社を若い世代が信用するだろうか？組織というものは、下から上を見ると実によく見えるものだ。上の人たちは「若い人が辞めてしまう」と嘆き、私の講演会や経営者との座談会でも「若い人を辞めさせないためにはどうしたらいいのか？」という相談は年々増え続けているというのに……。
というわけで、前置きが長くなった。2020年最初のコラムのテーマは「働きがい」。SDGsの17の目標の8番目に掲げられている「ディーセント・ワーク（Decent Work）＝働きがいのある人間らしい仕事」をベースに、働きがいのある職場について、あれこれ考えてみようと思う。
「ディーセント・ワーク」は、1999年のILO（国際労働機関)総会で初めて用いられた概念で、ILOは「すべての人にディーセント・ワークを（Decent Work for All）」の実現を目指して活動を展開している。日本では「働きがい」と訳される場合が多いが、正確には「権利が保障され、十分な収入を生み出し、適切な社会的保護が与えられる生産的な仕事」を意味している。
具体的には、「自分には信頼できる人がいる」「自分は他者の役に立っている」「自分を認めてくれる人がいる」「自分はここで能力を発揮できている」という気持ちを持てることが肝心となる。つまり、何をするか？ だけではなく、誰と、何をするか？が働きがいにつながるのだ。
企業が厳しい状況で生き勝つには、社員に投資し、一人一人のパフォーマンスを向上させること。「働きがいがある企業」を作ることだ。それが「1+1＝3、4、5」というチーム力を高め、生産性の高い価値ある企業となる。
働きがいを持っているシニア層をどんどん切り、いったい何が生まれるのか？生産性はあくまでも、「働きがいを社員が感じた結果」高まるものなのに、社員を単なるコストとしか考えない企業の未来に何が待ち受けているというのだろうか？
「結婚プレッシャー」は日本だけ？ フランスで変わる「愛」のかたち – 吉田理沙「もっとも、子を産むかどうかの選択は、子育ての支援が十分あり、子の妊娠出産と働くことの両立を支援する社会経済環境が整っているかどうかが重要であって、事実婚保護だけで（出生数が）増えるわけではない」と釘を刺しつつも、「婚外子の差別の廃止、平等化、男女の平等化、法律婚の相対化、事実婚保護により、子の出生率は上昇すると思われる」と話す。
パチンコチェーンストア協会政治分野アドバイザーから名前が消えた二人の自民党議員岩屋毅前防衛相も秋元司容疑者も、ただただ胡散臭い「パチンコ」議員繋がりなのでありました。
今回はなぜか同時期にパチンコチェーンストア協会政治分野アドバイザーから名前が消えた二人の自民党議員について取り上げました。
すしざんまい社長、マグロ初競り１・９億円超で落札（日刊スポーツ） – Yahoo!ニュース競り落としたのは、マグロ大王の異名を持つ木村清社長（67）の率いる寿しチェーン「すしざんまい」（全国57店舗）を展開するつきじ喜代村。豊洲市場での最初の初競りとなった昨年も、クロマグロ1体での史上最高額となる3億3360万円（278キロ、1キロ当たり120万円）で競り落としていた。