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STAP細胞 論文の画像は「単純ミス」「削除忘れた」画像は、どんな遺伝子が働いているかを調べた結果で、別の種類の遺伝子なのに酷似した画像が数カ所あった。指導したチャールズ・バカンティ教授はネイチャー誌に「悪意のないミスのようだ」と説明。先週、これらの画像の削除を掲載誌に求めた。早大広報室は「仮に問題の画像が取り消されたとしても、博士論文の趣旨に影響しないと考えている」としている。（阿部彰芳）
MIT が車輪の再発明をしたようです『Copenhagen Wheel』 – インターネットコムMIT が研究している Copenhagen Wheel がなんともすばらしい。モーターを内蔵した自転車用の後輪で、これを組み入れることにより自転車をこぐのが楽になるという仕組みだ。
プライバシーとテロ対策日米重大犯罪防止対処協定の自民党内の審査が進む。
【新連載】ビットコインは社会革命である――どう評価するにせよ、まず正確に理解しよう｜通貨革命か、それとも虚構か？「ビットコイン」を正しく理解する 野口悠紀雄｜ダイヤモンド・オンライン第1章 ビットコインを理解しよう
ビットコインは「きわもの」ではない
正確に理解することから出発しよう
人々は不連続的変化に対応できない
しかも、インターネットの場合より、理解するのが難しい。公開鍵暗号、電子署名、ハッシュ関数、プルーフ・オブ・ワークなどの専門用語が現れるからだ。こうした概念は、比較的最近登場したものなので、それらについての適切な教科書もない（少なくとも日本語では）。だから、ますます混乱と誤解が広まる。
マイクロペイメントが引き起こす社会革命
ビットコインについてアンドリーセンがとくに注目しているのは、安全さと送金コストの安さだ。ビットコインを用いる送金は、（後述のように仲介者や管理者が存在しないため）コストがゼロに近いほど低いのである。これによって、マイクロペイメント（きわめて少額の支払い）が可能になる。
Why Bitcoin Matters – NYTimes.comWhat technology am I talking about? Personal computers in 1975, the Internet in 1993, and – I believe – Bitcoin in 2014.
第2章 電子コインとは電子裏書の連鎖である
ビットコインは手形の裏書譲渡と同じ
Bitcoin – Open source P2P money
ビットコインの理解には、このように手形裏書譲渡とのアナロジーから出発するのが最もわかりやすいと思う。ビットコインに関する説明はあまたあるが、こうした説明法が見られないのは、不思議なことだ。
ビットコインに関わっているのはコンピュータ・サイエンスの専門家が多く、現実の商取引にはあまり関心がないからだろう。あるいは、ビットコインが最も多く使われているアメリカにおいて、手形があまり使われていないからかもしれない（なお、手形の仕組みについての基礎的な事項は、全国銀行協会「お金に代わる働きをする手形・小切手」を参照）。
手形も個人が振り出し、資産の裏付けはない
信頼性のある発行・管理主体が存在せず、資産の裏付けがないような支払手段は、約束手形という形で、これまでも存在した。単に存在しただけではない。少なくとも日本では、商取引の支払手段として（小切手と並んで）これまで重要な位置を占めてきた。今後も、少なくとも当分の間は、そうあり続けるだろう。つまり、手形は、支払手段の主流であったし、いまでもそうであるわけだ。
ビットコインは、そうした「主流的支払手段」の新種であるにすぎない。したがって、この点に関するかぎり、ビットコインはなんら新しいものではない。
約束手形を電子化できるか？
電子署名で、なりすまし、改竄、否認を防ぐ
第3章 「正しい」取引記録の公開で、電子コインは流通する
取引記録の公開で二重使用を防ぐ
ブロックチェーンの作成・維持。改竄の防止
「ＰＯＷ」で悪人を協力者に変える
新しいブロックの承認に先立って、各コンピュータは計算作業を要求される。その計算は、ブロック内の取引と直前のブロックの取引に関連したある数を見出すもので、正解を見出す効率的なアルゴリズム（計算の手順）は存在しない（であろうと信じられている）。
総当たり式に可能な数を一つ一つ確かめてゆくしかないのだ。したがって、いつか解は見つかるが、それまでに大変な量の計算を強いられる。このように、大変な労力を掛けなければ解が見出せないようにすることを「プルーフ・オブ・ワーク」（Proof of Work:POW）という。
ただし、正解が見つかれば、それが正しいことは簡単に確かめられる。
最初に正解を見出したコンピュータは、それをＰ2Ｐネットワークに放送し、正しいことを確認してもらう。確認されたら、そのコンピュータに対して一定額のビットコインが与えられるブロックが作られ、Ｐ2Ｐネットワークで承認され、タイムスタンプが押されて、直前のブロックの後ろに接続される。
つまり、最初に正解を見出したコンピュータは、一定額のビットコインを褒美としてもらうわけだ。これを地中から金を掘り出すことに見立てて、mining（採掘）と呼んでいる。これが、ブロックチェーン維持作業に対する報酬となっており、同時に、ビットコインの残高が徐々に増加するメカニズムとなっている。
つまり、ビットコインとは、プルーフ・オブ・ワークを使うことによって、改竄という「悪事」が経済的に合理的でないように設計されたシステムなのだ。コストがかかる割に悪事の利益が少ないならば、システムを守る「正直な協力者」になるほうが合理的なのである。
これこそが、ビットコイン・アイディアの中核だ。暗号やP2Pは、それまでもあったもので、ビットコインはそれらを応用しているにすぎない。しかし、ＰＯＷによる改竄防止は、まったく斬新なアイディアだ。
一見したところ、プルーフ・オブ・ワークとは、まったく無駄なことに労力（ビットコインの場合は主として電力）を費やしているように思われる。しかし、そんなことはない。人間社会は、類似のことを、これまでもやってきたのだ。
例えば、錠前を考えてみよう。もし世の中に泥棒がいなければ、錠前はいらない。その意味で、錠前は無駄なものである。しかし、残念ながら現実の世界には泥棒がいる。だから、高い費用を払って錠前を取り付けざるをえないのだ。
あるいは、紙幣を考えてみよう。どの国の紙幣も精巧な印刷で透かしなどが入っている。なぜそうするかと言えば、偽札を作りにくくするためだ。もし世の中に正直者しかいなければ、紙幣の印刷にいまほどのコストをかける必要はないだろう。
第4章 社会はいかにして構築しうるか？
「ビザンチン将軍問題」に解を与えた
ビットコインでは、最初に正解を出したコンピュータだけが、その結果をネットワークに放送できる。このようにして、どのブロックチェーンが正しいかを決めるビザンチン将軍問題を解決したのである。
これこそが、ビットコインの革命的なところだ。これによって、詐欺や盗難がなく、インターネットが使えるところなら地球上のどこへでも、ほとんどゼロのコストで送金ができるシステムが構築された。
電子的な形態の支払い手段は、すでに導入され、広範に使われている。SuicaやPASMOなどの電子マネーは、その代表的なものである。これらは、特定の企業により発行され、管理されている。それは、発行管理者がいない電子的な支払手段である。
ビットコインなどの電子コインは、「不明な主体が発行している電子マネー」ではない。これまで述べたように、それは分散型ネットワークで維持されているのだ。
そうしたものは、ビットコインが登場するまでは、不可能と考えられていた。その理由は、ビザンチン将軍問題は解決できないと考えられたからである。ビットコインは、その問題への解を提供した。
そして、その方法は、いかなる資産にも応用可能である（例えば、不動産の移転登記）。それだけではない。原理的には、選挙などの政治的システムへの応用も考えられる。ビザンチン将軍問題が解決されたことの意義は、途轍もなく大きい。
ビットコインは社会の基盤に関する
根源的な問題を提起する
複数の通貨の競争
ビットコインの仕組みを知るためのサイト
Bitcoin・Bitcoin wiki
ビットコインについての百科事典。仕組みや概念を知ることができる。HashとかNonceなど、かなり専門的な概念についての説明もある。
Bitcoin Block Explorer – Blockchain.info・Blockchain
実際の取引がリアルタイムで表示されている。ブロックチェーンが形成される様を、実際に見ることができる。統計などもある。ここにある「マイウォレット」（この部分は日本語版がある）で財布を作れる。
Bitcoin – Open source P2P money・Bitcoin
実際の利用などに関する手引き。ここでもワレットを作れる。
Hashcash.org・Hashcash
ブロックチェーンをつなげる基本的技術について説明している。
Encyclopedia Index・Encyclopedia
ＩＴに関する一般的な用語の辞典（英語）
IT用語辞典 e-Words・ＩＴ用語辞典 e-Words
ＩＴに関する一般的な用語の辞典（日本語）
100年前の失敗糧に軍縮進む欧州でなぜダボス会議の安倍発言は物議を醸したか｜田岡俊次の戦略目からウロコ｜ダイヤモンド・オンライン1月下旬に開催されたダボス会議で、安倍首相が現在の日中関係を第1次世界大戦前の英独関係になぞらえ、物議を醸した。折しも今年は第1次世界大戦勃発から100年にあたる。安倍首相の発言自体は間違ってはいないものの、日中関係がそうならないように有効な手を打っているとは言い難い。欧州では第1次、第2次の2回の大戦を経て、100年前とは打って変わって、大幅な軍縮が進んでいる。そこから学ぶことは多い。
日本では「安全保障」と「防衛」が同意語のように思われがちで、昨年12月17日に決まった「国家安全保障戦略」では安全保障戦略の目標は「抑止力の強化」であると言う。抑止力強化は安全保障の手段の一つにすぎず、それが目標とは本末転倒、戦略・戦術でもっとも戒められている「目的と手段の混同」の典型例だ。こちらが軍事力を強化しても、相手も当然それに対抗して軍事力を強め軍備競争になるから、国の安全は高まるどころかむしろ危険は増大し、出費がかさむことになる。安全保障と防衛とは重なる部分が多いとはいえ、まず敵を決めて対策を考える「防衛」と、敵になりかねない国々を懐柔してなるべく中立に近付け、中立の国は味方にして、敵を減らすことが要諦の「安全保障」とは根本的に異なる点がある。
ドイツの現実的で聡明な政策
ドイツはかつての敵国、近隣諸国に警戒心を抱かせさせないよう、ナチスの糾弾に努め、ナチス式の敬礼も処罰対象とするほど過去との訣別を宣伝し、領土問題でもプロシア発祥の地、まさに歴史的領土であるオーデル川、ナイセ川より東の地域10万3000平方キロ（統一ドイツの面積の29％に当る）を1990年に正式にポーランドに譲り渡した。統一前の西独の領土面積は戦前のドイツの42％だったが、1961年に戦勝国の英仏をしのいで、米国に次ぐ世界第2の経済大国になった。ドイツ人はその成功体験から、領土と国力はさほど関係が無いことを知っており、この地域の元住民の旧領回復を望む声を抑えてポーランドに譲った。日本は戦前実質上支配下に置いていた満州を含めると、敗戦で領土面積は20％に減ったが、1968年に西独を抜いてＧＤＰ（国内総生産）で世界2位となった。だが領土を神聖視する観念は日本ではなお根強い。ドイツはこうした現実的で聡明、果断な政策を取ったからこそ、ドイツ統一に対する近隣諸国の抵抗はほとんど生じず、強大な統一ドイツが生れても欧州諸国は急速な軍備縮小に向かった。
北東アジアでは近い将来そのような羨むべき情勢は生じそうにないが、少しはドイツを見習って近隣諸国との信頼・友好関係を目指す努力が必要で、敵対感情を自国、他国で高めるような行為は愚の骨頂だ。日本は100年前の欧州の失敗を他山の石とし、今日の欧州の成功を安全保障政策の参考にすべきだろう。
ITpro Special 幅広い用途で利用できる3Gbpsの大容量無線システム「大容量伝送が行える無線装置が欲しい…」。そんな声に応えるのが、従来の無線技術を革新する3Gbpsの大容量伝送を実現した富士通の大容量E-bandインパルス無線システム｢BroadOne GX4000｣だ。大容量伝送、小型・軽量で設置が容易という特長を活かし、光ケーブルの敷設が困難な河川渡しや放送局の中継、モバイル通信など様々な用途で利用できる。無線装置の新たな活用シーンを創造する同製品の魅力を、富士通の担当者に聞いた。
｢BroadOne GX4000｣の最大の特長は、広帯域のミリ波帯（E-band帯）と富士通独自のインパルス無線通信方式により、3Gbpsの大容量伝送と約3kmの伝播距離（天候など回線条件によって変化）を実現したことだ。周波数の高いE-band帯は電波の直進性が高く、ほかの無線通信の干渉を受けにくい特性もある。アンテナを除いた本体は幅230mm×奥行き56mm×高さ230mmで重さも3kgとコンパクト。優れた可搬性と光ケーブル並みの高性能を両立している。低消費電力（20W）も特長で、交流/直流電源のほか太陽光や風力など自然エネルギーを利用した給電も可能だ。
FUJITSU Network BroadOne GX4000シリーズ 大容量無線通信システム : 富士通