http://www.nikkei.com/video/?bclid=67379774001&bctid=586931180002&scrl=1
巨大な岩が走行中の車を襲う。地滑りの瞬間を車載カメラが捉えた（台湾）
【第27話】“下宿で国立大”と“自宅から私大”、お金がかかるのは？ 日経トレンディネット なお一郎君は地方の国立大学に進学したわけなので、「下宿、アパート、その他」欄の国立の列を見る必要がありますが、再下段にはにわかには信じられない金額（約177万円）が入っています。これだけでもかなりの金額ですが、これが私立だった場合は247万円に跳ね上がります。こうなると「4年間で1000万円」のお金が飛んでいくことになりますから、ある程度の準備をしておかないと家計が火の車になってしまう可能性が出てきます。
汚染水漏れ事故は東電にすべてを押し付けた政府の責任だ | nikkei BPnet 〈日経BPネット〉：日経BPオールジャンルまとめ読みサイト 原子炉建屋に1日約400トンの地下水が流れ込む問題は、本来なら敷地内に入る前段階で地下水をくみ上げ、汚染されていない状態で海に流せば何の問題もなかったはずだ。そうした対策がとられずにこれまでやってきたのである。
自民党政権になり、今年5月、経済産業省が原子力建屋の地下に流れ込む地下水を減らすため、建屋を囲む遮水壁をつくるように東電に指示していた。技術的課題が多いのは確かだが、これまで実行に移されなかったのは東電には費用負担する余力がなかったことも影響している。
政府はようやく「国が対策の前面に出る」という姿勢を固めた。茂木敏充経産相は26日、汚染水漏れの現場を視察し、「汚染水対策は福島第一原発の廃炉に向けた取り組みと切り離せない重要な課題。東電任せでは解決は困難だ」と述べた。
東電の汚染水対策の不可解（大西宏） – BLOGOS（ブロゴス）
イプシロンロケット打ち上げ中止、原因は命令伝達の時間的な遅れ – 産業機器・部材 – Tech-On！ 今後、JAXAは「地上側でのロケット姿勢の監視開始時刻を少し遅らせる」といった今回の原因の直接的な対策を施す他、JAXAの他部門の有識者を十数人規模で集め、イプシロンロケット部隊とは異なる視点から他で似たような事象が隠れていないか総点検する。このため、次回の打ち上げ時期については現時点では分からないという。ただし、イプシロンロケット試験機のウインドウ（さまざまな条件や関連組織との調整を前提に設定した打ち上げ期間）として設定済みの2013年9月30日までには打ち上げを実現させたいとした。ちなみに、総点検を実施するのは、「イプシロンロケット試験機が絶対に失敗を許されない大切な新型ロケットの初号機だから」だ。森田氏は「100％の自信を120％の自信に高めて、打ち上げに臨みたい」と語った。
脅威の本質を知る：断固たる決意で襲ってくる「APT攻撃」とは – ZDNet Japan APT攻撃においては、通常の標的型攻撃（という言い方も変ですが）よりもさらに攻撃性（破壊性）が強く、水面下での事前活動（諜報活動などを含めた下準備）が慎重かつ綿密で、長期に渡ってじわじわと隠密裏に、ターゲットに最も有効な「専用の」攻撃手法が用意されます。攻撃者側が相当のコスト（人、金、時間）をかけ、必ず攻撃を成功させる確固たる信念をもって、主に国家やグローバル企業など極めて巨大なターゲットに対して実行する攻撃、というのが筆者のイメージです。
実際の事例としては、Googleをはじめ約30社のグローバル企業からソースコードが盗まれた事件、大手石油会社3社に重要な産業情報を流出させた事件、RSAのSecurIDトークンシードファイル約4000万を漏えいさせた事件、プレイステーションネットワークの顧客情報およそ1億件を流出させた事件などが有名です。
繰り返しになりますが、APT攻撃は、高レベルのクラッカーたちで組織される犯罪シンジケートによる犯行が大半で、特定の標的専用にゼロデイの脆弱性を利用したスクリプトを用意するケースも少なくありません。またステルスを用い、しかも段階を踏みじっくり時間をかけて確実な攻撃（Low ＆amp Slow Attacks）を仕掛けてくるため、検知が非常に難しいという特徴を持ちます。
Torのユーザー数、8月19日以降急増 | スラッシュドット・ジャパン YROTorプロジェクトのデータによると、Torネットワークに接続するユーザーの数が8月19日以降急増し、26日までに世界全体で3倍近く増加したようだ(Tor Metrics Portal、 Parity Newsの記事、 本家/.)。
これまでユーザー数が一番多かったのは2012年1月で、95万ユーザーが接続していたが、この1年間は50万ユーザー前後で推移していた。しかし、8月26日には140万ユーザーを超えている。国別にみると米国では8月19日～26日で9万8千ユーザーから16万ユーザーに増加、英国は1万8千ユーザーから4万ユーザーに、ドイツは4万9千ユーザーから9万ユーザーに増加している。また、8月19日時点では1万6千ユーザーだったブラジルで10万ユーザーを超えたほか、ユーザー数が1万以下だったアルゼンチンやインド、ポーランドが4万ユーザーを超えるなど、これまでユーザー数が少なかった国での急激な増加が目立つ。日本でも7千ユーザーから3万ユーザーに急増している。
ムーアの法則は2020年で終了 | スラッシュドット・ジャパン ハードウェア元IntelのチーフIA32アーキテクトで、現在は米国防高等研究計画局(DARPA)でマイクロシステム技術研究室(MTO)のディレクターを務めるRobert Colwell氏が、ムーアの法則は早ければ2020年に終わるとHOT CHIPS 25の基調講演で述べたそうだ(EE Times Japanの記事、 EE Timesの記事、 マイナビニュースの記事)。
Colwell氏はムーアの法則が終わる日が来る一番早い時期として2020年を選び、「2022年とすることもできるが、それが7nmなのか5nmなのかが重要だ」と述べたとのこと。EE Timesの記事では、リソグラフィ技術の進歩に陰りがみられ、プロセスの微細化が限界に近づいているという技術的な要因と共に潤沢な開発資金を得られるか不透明という経済的な問題も示唆されている。半世紀近くの間、コンピュータ業界はこの一つの法則にとらわれてきたわけだが、果たしてあと数年で法則を脱する時がくるのだろうか。