[ドクター江部の糖尿病徒然日記 脂肪摂取は乳ガン発症のリスクではなかった。](https://koujiebe.blog.fc2.com/blog-entry-6957.html)
＜結論＞
「５万人を８年間追跡したJAMA掲載のRCT研究論文で、少なくとも乳ガン・大腸ガン・心血管疾患に関しては、脂肪悪玉説は否定された。」
ということになります。
脂肪悪玉説を根底から覆す、良質の信頼度の高いエビデンスです。
＜肥満とがん＞
なお、世界ガン研究基金は２００７年の報告で、
肥満があると、大腸・食道・膵臓・腎臓・子宮内膜（子宮）・乳房のガンになるリスクが高まるとしています。
これら６つのガンに関しては、はっきり肥満がリスクになるということです。
また、胆のうに関しては、肥満がおそらく発ガンのリスクを高めるとしています。
美味しく楽しく楽に長く続けられるという意味でも、
糖質制限食が肥満にはもっとも有効な治療法であり、
ガン予防にもなりますね。 (^_^)
[エアバス社が運航停止要請 「飛行制御」に不具合の可能性 A320系の約6000機（テレビ朝日系（ANN）） – Yahoo!ニュース](https://news.yahoo.co.jp/articles/f991a1d8615bb27dddd7983dc9ff22e150e0d8e3)
[高市氏、宣伝費に8000万円超 24年総裁選 水面下で巨費投じる（毎日新聞） – Yahoo!ニュース](https://news.yahoo.co.jp/articles/7ed03b109e934e66bace812ec5d971583f5aa275)
[パン屋の倒産、大幅減 コスト高の「三重苦」直面も「パン食」シフトで復活（帝国データバンク） – Yahoo!ニュース](https://news.yahoo.co.jp/articles/b1da41d2e2b5da20f5f5d28398c2d2cdb113be7d)
コスト高で急増していた「パン屋」の倒産が、一転して大幅に減少した。全国で発生したパン屋の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は、2025年1-10月に15件発生し、過去2番目に多かった2024年（26件）から4割減となり、4年ぶりに前年を下回る見込みとなった。閉店や廃業といったケースを含めると、より多くのパン屋が市場から退出したとみられるものの、前年まで続いた増加ペースは一転して落ち着いた推移を見せている。
[自立維国は交付金依存 参政、「個人」が5割 各党収入（時事通信） – Yahoo!ニュース](https://news.yahoo.co.jp/articles/7c42429c602288185694106ba98a3657ae65b3df)
総務省が28日公表した2024年の政治資金収支報告書によると、自民、立憲民主、日本維新の会、国民民主各党は収入の7割超を税金を原資とする政党交付金に依存した。
公明党は機関紙「公明新聞」などの事業収入が58億1555万円で、57．4％。政党交付金を受給していない共産党は、機関紙「しんぶん赤旗」の購読料など事業収入が150億334万円で、収入の81．3％となった。
[大学の理系強化基金200億円増額の不都合な真実～学部新設校は40.8％が定員割れ・2校は申請取り下げ #エキスパートトピ（石渡嶺司） – エキスパート – Yahoo!ニュース](https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/866feecd5bde165b08d4f891afdd9f2234a04f59)
理系学部を一気に新設すれば有名校・大規模校が有利であり、定員割れが続く大学や小規模校が不利になるのは当然です。新学部に学生が集まらず募集停止となれば、支援金が億単位でムダになる可能性があります。
私立大学に学部新設を促すよりも、国立大学の理系学部に補助金を出す、あるいは老朽化した施設・設備に投資する方が効果的ではないか、と筆者は考えます。
[2025年度補正予算案規模は18.3兆円、国債増発は5年、2年と短期国債 #エキスパートトピ（久保田博幸） – エキスパート – Yahoo!ニュース](https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/89a9f70430a7bdefdf54d4af512cb6c0abcf6b2f)
これは物価高に困る消費者などへの対応となるが、あくまで一時的な補助金となり、消費者は一時的に少し助かるにしても、あくまで一時的な対症療法であり、補助金そのものは物価の上昇要因となる。これがどうして所得増に結び付くというのであろうか。
国債の増発については、6か月物の割引短期国債を6兆3000億円増額し、2年国債と5年国債は各3000億円増額する。
さらに国債の前倒し発行にともなう今年度の年度間調整分が6.9兆円程度あり、これをほぼ使い切る格好となる。
28日の今回の補正にかかわる国債増発はほぼ予想通りとなった。
ただし、今度は来年度予算に伴う国債発行計画が注目されよう。いずれにせよ、公債依存度は高市財政のもとで再び悪化することは確かである。
[コメ農家「『ごめんなさい』と謝ってコメを売っている」 農機具で節税対策も2000万円コンバインは2年待ち（AERA DIGITAL） – Yahoo!ニュース](https://news.yahoo.co.jp/articles/668291912e0797535835e8520f9da321be54930e)
新米の価格高騰によって、米農家は利益上々のはずだ。しかし、意外にも浮かない顔だ。消費者が米を買い控えているのを、肌で感じるからだ。
[＜独自＞東北大、外国人留学生の学費を1・7倍に引き上げへ 日本の学生と「差別化」（産経新聞） – Yahoo!ニュース](https://news.yahoo.co.jp/articles/a4eb5dd672078b11241014375ba37d5e2caf217d)
関係者によると、東北大は留学生を対象に授業料を1・7倍に引き上げることを検討。現在の年間53万5800円が90万円となる。日本の学生の授業料は据え置く。年内に発表し、周知した上で、令和9年度からの適用を目指す。8年度以前から在学する留学生には、値上げ前の学費を引き続き適用する。国際的に各分野での研究を先導するため、博士課程後期も従来のままとする。
[「人の意見を聞かない」「よく見せたがる」れいわ議員 高市首相を痛烈批判…「国益害する」と林総務相に忠告も要求 | 女性自身](https://jisin.jp/domestic/2541182/)
自身の言葉で答えるから一見いいことのように思えても、総務大臣としてならまだしも総理になっても同じスタイルを貫いていることを問題視した高井氏。今回の”存立危機事態”発言も、もし官僚がレクをやって事前に知っていたら「全力をあげてみんな止めますよ」とし、その場合は総理も問題を理解して失言しなかったはずだといい、レクをやらないことを「非常に問題」だと指摘した。
[AIバブル終焉の予兆？ 大企業の利用率が初の減少、成功はわずか5％の衝撃調査 ｜ビジネス+IT](https://www.sbbit.jp/article/cont1/175645)
生成AIブームで「どの企業もAI導入済み」と思われがちだが、衝撃的なデータが明らかになった。米国の最新調査によれば、大企業のAI利用率は2025年6月から8月にかけて約13.5％から約12％へと減少。さらにMIT調査では、300億～400億ドル規模のAI投資にもかかわらず、95％の組織が「何の成果も得られなかった（ゼロリターン）」という結果に終わっている。一方で、AIで企業が成功しているというまったく異なるデータも存在する。AIは本当に効果があるのか、一過性のブームに過ぎないのか。
[「選挙はもうかるんですよ」…NHK党「立花孝志容疑者」が引き起こした「政治とカネ」問題 金銭トラブル当事者が語る“異様な金遣い” | AERA DIGITAL（アエラデジタル）](https://dot.asahi.com/articles/-/270405?page=1)
元兵庫県議への名誉毀損容疑で逮捕された政治団体「NHKから国民を守る党」（NHK党）党首の立花孝志容疑者は、金にまつわるトラブルや話題にも事欠かなかった。自身のYouTubeチャンネルで「（選挙は）金もうけです。もうかるんですよ」と公言したこともある。支持者らから出資を募り、億単位の金を集めては選挙に大量の候補者を擁立するのが常套手段だった。だが、立花氏と金銭トラブルになった人物によると、金の管理はずさんで、異様な金遣いだったという。当事者らに話を聞いた。