【衝撃】写真撮影での正しい「アゴの引き方」が話題に – IRORIO（イロリオ）
なんと多くの人が行っている「頭を下げてアゴを引く」やり方は間違いだったようです。
背中の羽をグッと寄せて、首を後ろに引き、顔の向きを変えないというのが正しいアゴの引き方なのだそうです。
炭水化物 – アンサイクロペディア炭水化物（たんすいかぶつ）とは、人体に非常に有害である麻薬の一種である。毒性があまり一般に認知されておらず、世界的に中毒者が多いとされる。タンパク質や脂質とともに三大影要素を構成している。将来、炭水化物の摂取によって人類が滅ぶのではないかとも言われている。
ドクター江部の糖尿病徒然日記 糖尿病早期診断には、空腹時血糖値より食後血糖値が大事食後1時間値が、180mg/dlを超えていれば、食後2時間値が140mg/dlの正常型でも、将来糖尿病になりやすいので注意が必要です。
Pascalは過小評価されている | スラッシュドット・ジャパン デベロッパー
Slashdot記事「Ask Slashdot: Is Pascal Underrated?」より。
D言語に関する最近のSlashdot記事で、Pascalに対する批判的なコメントを見て驚いた。それらの批判が、古い情報や大昔の実装に基づくものであったからだ。もちろん、たとえばBrian Kernighan氏のPascal批判が1981年においては正当性があったことは私も認めるが、それ以後Pascalは進化している。
現在のObject PascalはすでにKernighan氏に指摘されているものの大部分を改善しており、また、匿名メソッドやリフレクション、属性、クラスヘルパー、ジェネリックス等の言語機能を含む。
さらに、Pascalを使ったクロスプラットフォーム開発は、かなりやり易くなっている。統合開発環境のDelphiはWindowsやOS X、iOS、Androidなどで利用できる。またFree Pascalは、さまざまなオペレーティングシステムやアーキテクチャで利用でき、LazarusはFree Pascal向けにDelphiに似た統合開発環境を提供している。
いかにPascalが過小評価されているかについて、皆さんのお考えをお聞かせ頂きたい。
総務省、「技適」未認証端末の使用について電波法の改正を検討中？ | スラッシュドット・ジャパン モバイル
日本未発売のスマートフォンを日本で利用するための障害として、技術適合証明（いわゆる技適）がある。日本国内で電波を発する機器を利用する場合、その機器がこの認証を受けていないと電波法違反になるからだ。とはいえ、海外で発売されているスマートフォンではFCCなどの別の認証を受けていることがほとんどであり、日本でこれらスマートフォンを使ったとしても実害はほとんどないことから、こっそりと技適のないスマートフォンを使っている人も一定数存在する。
そんな状況の中、総務省が「技適の認証を受けていない端末の使用合法化」に向けて動いているという（携帯総合研究所、ジャーナリスト石川温氏のTweet）。
これは1月24日にIIJが開催した「IIJmio meeting 6」に参加した総務省の担当者が、質疑応答で答えたものだそうだ。ITmeidaのレポート記事では、訪日外国人が海外端末を日本に持ち込んだときの扱いについて検討しているという話があるが、質疑応答での「外国人だけでなく日本人も対象にしてほしい」との質問に対し「検討中」と答えたという。
IIJmio meeting 6：SIMロック解除の行方は？ MVNOの未来はどうなる？――総務省 富岡氏がMVNO政策を語る – ITmedia Mobile
ＧＰＳ捜査は「適法」 大阪地裁、窃盗事件で判断：朝日新聞デジタル 大阪府警が容疑者らの行動を確認するためにＧＰＳ（全地球測位システム）の端末（発信器）を車両に取り付けた捜査方法をめぐり、大阪地裁の長井秀典裁判長は２７日、「プライバシー侵害は大きくなかった」として適法と判断した。ＧＰＳ捜査は警察庁が２００６年に内規で基準を定め、各地の警察が運用してきたが、裁判所が判断を示したのは初めてとみられる。
捜査のためGPSを無断で車に取り付けた行為は適法
ヨハネスブルグは"未来社会" | 橘玲タウンシップはアパルトヘイト時代の有色人種居住区で、いまでも廃材とトタンでできた家に暮らすひとたちがたくさんいます。それに加えて国家破産した隣国のジンバブエなどから大量の不法移民が流れ込み、都心の近くにスラム街をつくったり、ホームレスとしてその日暮らしをしています。その結果ヨハネスブルグは、「1%金持ちと99%の極貧層」という究極の格差社会になってしまったのです。
梅が開花、東京都心で 27日は一転して冷たい北風（中川裕美子） | tenki.jp
読書感想文"「イスラム国」の正体"を読んでイスラム国はそもそも欧米の対テロ戦争に対抗するためにこうした分散型で非集権的な組織を作り、結果としていくら爆撃してもそもそも司令部がないのだから効果も上げられないというまるでウイルスのような組織になってしまっている。
Amazon.co.jp: 「イスラム国」の正体 なぜ、空爆が効かないのか Wedgeセレクション No.37 電子書籍: 池内 恵, 高岡 豊, マイケル・シン, Wedge編集部: Kindleストア
「イスラーム国の衝撃」を易しくかみ砕いてみた
馬鹿の一つ覚えで「世界の貧困が原因」とか「残虐性のある人間が集まった」という輩については、池内准教授は完全にダメだししています。まったくわかっていないと。確かに数万人いるわけだから中にはそういうやつもいる。しかし根はそんなものではない。金ももらえず、自爆テロに喜んでいくような若者が、「志願して」集まっているわけです。勧誘は組織的には行われていない。根が純粋なだけに始末に負えないのです。世界が恐怖しているのはここなのです。
なぜ身代金を払ってはいけないのか。答えは簡単です
この本のデータと推測では、イスラーム国の大きな資金源のひとつが身代金だからです。彼らは支配地域から人質を取って身代金をとり、活動に充てている。アメリカのコーエン財務長官の発言によると、イスラム国の収入は原油の密輸が１日約100万ドルだから年３億6000万ドル、身代金は年2000万ドル以上になるという。仮に日本が２億ドルの身代金を払ったとすると、イスラーム国は10年分の身代金にあたる金額を得ることになり、一気に脅威が拡大する。半年分の活動費キターって感じですから。まあ日本人が金になるのでバンバンさらわれるのは自業自得としても・・
世界中から即つまはじき
です。間違いない。あんたんとこはまだひとりもイスラーム国に義勇兵として行ってないからといって、うちらは何百人もいってるわけで、奴らが帰ってくると思うと怖くて仕方ない。なのに自国民２人のためにそこに多額の支援するなら日本は世界の敵だ、となること間違いないです。
家を借りることがリスクの時代：檻のない「牢獄」と化した実家（藤田 孝典）
特に、低所得であればあるほど、親と同居している。そして、所得が低く、親と同居しているほど、結婚の予定がないと回答している。若者自身が実家を出ることが賢明ではないと判断し、そこに居続けること以外に選択肢がないと考えている。家を借りられないから実家から出られない。これは実家がある最低限の生活は保障するが、自由な生活を奪う「牢獄」として機能しているといっても言い過ぎではないと感じる。
ダボス会議2015年～6）3つの総括：ネット企業へのパワーシフトとバッシングが始まった、他 (1/2)
1. ネット企業へのパワーシフトとバッシングが始まった
2. 国家の脅威から“得体の知れない”ネットワークの脅威へ
3．日本のメディアと国民のガラパゴス化が進んでいる
「ドイツを見習え」の虚構 ユーロがあぶり出すギリシャとドイツの戦後問題
防衛省防衛研究所の庄司潤一郎・戦史研究センター長の論文「『過去』をめぐる日独比較の難しさー求められる慎重さ」によれば、サンフランシスコ講和条約に基づき戦争中の行為について「国家間賠償」を行った日本に対し、ドイツではユダヤ人大虐殺などナチスの不正を対象に人道的見地から「補償」が行われた。
「過去に目を閉ざす者は、結局のところ現在にも盲目となる」というヴァイツゼッカー大統領の戦後40年演説はあまりにも有名だが、際限のない賠償・補償請求を回避するため、ドイツは「謝罪」を行わず、人道的立場を貫いている。
しかし、ギリシャに対して「法的責任」も「道義的責任」も認めていない。
JIIA -日本国際問題研究所- コラム｢過去｣をめぐる日独比較の難しさ－求められる慎重さ－
「イスラム国」はイスラムではない・シアム駐日パレスチナ大使が会見 シアム大使は今回の日本人人質事件を起こした過激派集団「イスラム国」はイスラムの教えを代表していないことを繰り返し強調し、メディアが使用している「イスラム国」という呼称自体が、彼らの存在感を実態以上に増長しているとして、その呼称を使わないよう求めた。
クソコラの連中は、自分達が不謹慎で悪ふざけで不快で歪んだ狂った連中であることを自覚しているために「糞」と名乗っている。
その反対に風刺画の連中は、自分達が「ジャーナリズム」であり「表現の自由の旗手」であり「正義」であると錯覚している。
ゆえにクソコラの連中は「正常」であり、風刺画の連中は「狂人」である。
というパラドックスを指摘しておりました。
もしかしたら、これは一つの真理を言い当てているのかもしれません。
本ブログ上でも幾度となく解説してきたものを改めて解説すると、法定上、「貸玉ビジネス」として位置づけられているパチンコ産業は、会計上「売上」として補足されるのは「貸玉料」です。貸玉料というのは、顧客が遊技機に投入した金額の総計そのものであります。一方、賭博業たるカジノ産業の売上の補足方式はこれとは事なり、顧客のゲームへの投入金額の総計から、顧客に賞金として払い出された金額を差し引いた差額が、「売上」として計上されます。
前者はグロス方式と呼ばれ、後者はネット方式と呼ばれる会計方式であり、パチンコ産業とカジノ産業というのは会計方式そのものが全く異なるのですね。詳細は以下参照。
パチンコホール企業の売上計上基準について
http://www.ptb.or.jp/r_cost_sales-standard.htm
なので、このように会計基準の違うものを冒頭でご紹介した図のように、パチンコ市場18.9兆円、カジノ産業の市場推計1.5~2兆円として並列で比較してしまうと、完全に間違いということになってしまいます。当然ながら「世界全体の産業規模が約20兆円という予測に対して、日本のパチンコ・パチスロの市場規模は18.9兆円（2011年）」という表現自体も間違いです。
「炭水化物抜きダイエットをオススメしない理由」を信じるのをおすすめしない理由 | 炭水化物は嗜好品この手の糖質制限批判は、私レベルでもすべて簡単に反論できてしまいます。
低レベルな糖質制限否定記事の3つの特徴 | 炭水化物は嗜好品
あなたは｢インフレ税｣を知っていますか? | 草食投資隊をフォローせよ | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイトところが、今私たちが直面しているのは、物価が上昇しているにもかかわらず、金利はむしろ低下しているという状況です。つまり貨幣価値がどんどん下がっているのです。このように、インフレの進行によって貨幣の価値が下落する一方で、金利を意図的に低く抑える政策、つまり実質的に民間から政府への所得移転が起ることを「インフレ税」と言います。
植民地支配の原罪 – 『アメリカはイスラム国に勝てない』 : アゴラ – ライブドアブログ
中東の混乱の元をたどると、第一次大戦後のオスマン帝国の解体にさかのぼる。そのとき英仏が中東を植民地として分割し、第2次大戦後にイスラエルを建国させて戦争の火種をつくったのだ。イギリスが退場してから、代わりに出てきたのがアメリカだった。彼らはユダヤ資本の利益を反映し、イスラエルを守るためにアラブ人を排除した。
イラクはイギリスのつくった人工国家であり、その政権には何の正統性もない。特に北部のクルド人が祖国を失ったため、民族紛争が絶えない。そういう反政府勢力が国境を超えて集まったのが、イスラム国だ。
アメリカの軍事力は圧倒的に大きいが、この戦いには終わりが見えない。イスラム国は、イスラムでもなければ国でもないからだ。それは中東全域に広く分散する不満分子が暴力で住民から掠奪する組織暴力のようなもので、統治機構はない。彼らはイスラムの教えも知らない。ロンドンでつかまったイスラム国のメンバーは”Isram for Dummies”で勉強していた。
かつては高い文明を誇ったアラブをここまで破壊したのは、英仏の植民地支配とアメリカの軍産複合体である。もちろんテロリストと妥協はできないが、空爆で事態が解決する可能性もない。アメリカが攻撃したらイスラム国は退却し、アメリカが退却すると今度の事件のように挑発する。
本書は池内氏に比べると「ハト派」で、やや反米的なバイアスもあるが、「英米の空爆は彼らの自業自得であり、日本は人道支援以上にコミットすべきではない」という結論は、妥当なところだろう。
イスラム国には反撃よりも、防御を固めるのが先だ : アゴラ – ライブドアブログ
「身代金を払わねば安全」という見解は正しくないのである。
正確には、「既存の国際秩序にイスラム国が挑戦する限り、払っても払わなくてもテロは増える」のである。どのみち、どの選択肢を選んでも日本人は狙われる。である以上、欧州を見習って、身代金なりその代りのイスラム国戦闘員の捕虜を周辺諸国に交渉して事前に用意しておくべきだ。ありていに申せば「買っておくべき」だ。
そして、十分とは非常に言い難い日本国内の防備を固めるべきだ。警察・内調・海保・公安調査庁の予算と人員を増額し、監視体制を強化し、法整備を粛々と進め、同時に国内のイスラム教徒を孤立化させることがないようにすべきである。あわせて、在外日本人の把握・インテリジェンス予算の強化、なにより水面下で渡す「身代金」の基金や捕虜の用意も必要だろう。
まずは防御を固めてから反撃するべきだ。
防御が不十分で、イスラム国に効果もない反撃をするのは、それこそテロを誘発する。
Linuxできわめて重大で危険な脆弱性「GHOST」を確認(マイナビニュース) – goo ニュース2014年はOpenSSLの脆弱性「Heartbleed」やbashの脆弱性「ShellShock」など、広範囲にわたって影響を与える危険性の高い脆弱性が発見された年だった。そして、2015年も同様に、広範囲にわたって影響する脆弱性「GHOST」が発見され、昨年に引き続きセキュリティ情報の収集と適切な対応を継続に行っていく必要がある。
アジト化した宗教が発する“シグナル”：日経ビジネスオンライン シリーズ「宗教崩壊」の第8回目は、「国家と宗教」をテーマにして日本の仏教史の一例として、国家権力に翻弄されてきたわが国の宗教の姿を追った。