ドクター江部の糖尿病徒然日記 間違いだらけのカロリー計算。カロリー神話の崩壊。現行のカロリー計算は間違いだらけと思われます。
新型コロナは通常のインフルエンザ
江部先生、こんばんは
新型コロナウィルスは、政府は2月12日に、通常のインフルエンザと同じ扱にすると公表しているようですね。下に貼り付けます。
事務連絡 令和３年２月 12 日
内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室長
「新型インフルエンザ等対策特別措置法等の一部を改正する法律」 及び「新型インフルエンザ等対策特別措置法等の一部を改正する法 律の施行に伴う関係政令の整備に関する政令」の公布について （新型インフルエンザ等対策特別措置法関係）
新型コロナウイルス感染症は 当然に新型インフルエンザ等として法の対象となる。
【テニス 基本のサーブ】基本のサーブ。今さら聞けないチェックポイント – YouTube
領海侵入の日に不在…「驚きを禁じ得ない」首相経験者が嘆く、菅さんのルール無視 「今さえ良ければいい」（withnews） – Yahoo!ニュース必要な工事を積み上げずに、与党の言い値で「15兆円」と決まった国土強靱化対策の総事業費はその象徴です。懐を痛めず、借金で事業を積み上げているので、2021年度末の国債発行残高は約990兆円と、1千兆円の大台に迫る見通しになっています。
酒類大手、アルコールをグラム表示 摂取の目安、「適正飲酒」促す（時事通信） – Yahoo!ニュース 酒類大手各社が、ビールや酎ハイに含まれるアルコールについて、度数とともにグラム量をウェブサイトで開示する取り組みを始める。生活習慣病リスクが高まるアルコール量は、男性が1日当たり40グラムとされ、近年は10％近い度数の酎ハイ人気から無自覚な大量摂取の危険性が指摘される。将来的には商品自体にもグラム量を記載し、摂取の目安を分かりやすく示すことで「適正飲酒」を促す。
「ブロッコリー、野菜室に入れてませんか？」…プロのつぶやきに驚きの声広がる「知らなかった」（まいどなニュース） – Yahoo!ニュース 「ブロッコリーの最適保管場所はチルドルームです。野菜室に入れておいたら黄色くなってしまった、という声を多く聞きますので定期的にお知らせしております」「ブロッコリーは他の野菜や果物から発生したエチレンガス（成熟ホルモン）の影響を受けやすいため、保管する際はポリ袋に入れることを推奨いたします」（安井ファームツイートより）
ガソリンもう5円高!? 値上り14週連続 2月後半から急激アップのワケ（乗りものニュース） – Yahoo!ニュース ガソリン価格の上昇が止まりません。資源エネルギー庁が2021年3月3日（水）に発表した石油製品の価格調査結果によると、3月1日（月）時点におけるレギュラーガソリンの店頭における現金小売価格の平均は、1リットルあたり144.6円。値上がりは14週連続で、約1年前、2020年3月9日調査以来の高値水準となっています。
「砂漠地帯のテキサスに寒波が来たため、石油の生産と出荷が滞り、その影響が尾を引いています。これにより原油の仕入れ値が上がってしまい、日本の石油元売りも卸値を引き上げ、それが小売価格に反映されているのです」（石油情報センター）
事故から10年、廃炉遠く デブリは手付かず 東京電力福島第1原発（時事通信） – Yahoo!ニュース 放射能汚染水の発生量が減るなど進展がある一方、溶け落ちた核燃料（デブリ）取り出しはほぼ手付かずだ。現在の工程表では、廃炉完了まではさらに20～30年かかるとされる。
政府、検査証明なければ入国拒否 新型コロナ（時事通信） – Yahoo!ニュース 出国前72時間以内のウイルス検査結果を証明する書類を持っていない人は入国を拒否することとし、日本に向かう便への搭乗を断るよう航空会社に要請。入国後の連絡先や使用する交通手段、待機期間中の所在の確認なども徹底する。変異ウイルスの流行国・地域については、日本への帰国を前提とする短期渡航の中止を強く要請する。
「日本から一番近い楽園」グアムが崩壊寸前 新型コロナ禍：時事ドットコム その一方、米連邦政府からグアム島内の米軍軍事施設の工事のために送り込まれる労働者に限っては、「必要不可欠な労働力」としてＨ２就労ビザが与えられ、入島時の検疫のみならず１４日間の強制隔離も免除されている。島民や観光客とは明らかに異なる扱いを受けているが、グアム政府はそれに対して反対も抗議もできない。
なぜなら、米連邦法上「グアムはアンインコーポレッド・テリトリー（未編入領土）であり米連邦政府の所有物である」と明記されているからだ。未編入領土というと聞こえはよいが、事実上グアムは米国の「植民地」である。１９５０年、グアム島民に米国市民権が付与されて以来７０年も連邦政府が定める法的義務を果たし、合衆国憲法を順守しながら生活をしているにもかかわらず、大統領選挙はおろか国政選挙の選挙権もなく、ワシントンＤＣの連邦議会に地域代表の議員を立てる権利も認められていない。
つまり、米軍基地外に住むグアム島民のコミュニティーは存在していないも同然で、グアム政府は連邦政府の決定には口出しができない一方的な支配関係が２１世紀の現在も続いているのだ。
アジア系への憎悪犯罪2．5倍 全米16都市、コロナ禍で急増 20年（時事通信） – Yahoo!ニュース 【ロサンゼルス時事】全米の主要16都市で2020年にアジア系市民に対するヘイトクライム（憎悪犯罪）の件数が前年比2．5倍に急増したことが分かった。
【独自】米大統領選のデマ発信サイトに大手企業の広告…銀行や車など１０社（読売新聞オンライン） – Yahoo!ニュース 昨年の米大統領選を巡り、「不正があった」とする投稿が日本のＳＮＳ上で拡散した問題で、多くのデマの発信源となったサイトに大手企業の広告が表示されていたことが、読売新聞の取材でわかった。企業側が掲載先を指定せず、多数のサイトに自動的に配信される仕組みのデジタル広告で、各企業は「把握していなかった。不適切だった」と説明。広告会社を通じて表示停止の措置を取った。
チャットは公文書なのか？…自治体で活用急拡大、ルールまちまち（読売新聞オンライン） – Yahoo!ニュース インターネット上で複数との会話を同時にできるチャットアプリを活用する自治体が増えている。新型コロナウイルスでテレワークが増える中、迅速に情報共有できるためで、１年あまりで全自治体の約３割が導入するほど急成長したアプリもある。ただし、通信内容を公文書とするかどうかは対応がまちまちで、専門家からは一定のルールに基づく適切な管理の必要性を指摘する声が出ている。（南暁子）
聖火リレー上空、ドローン禁止 スポーツ庁（時事通信） – Yahoo!ニュース スポーツ庁は5日、25日から始まる東京五輪聖火リレーで、ルート周辺の上空をドローン（小型無人機）の飛行禁止区域に指定したと発表した。
貧困に追い込むだけでなく、心まで蝕むのがネオリベの怖さ – 中村淳彦／藤井達夫 (1/2)藤井 競争は社会の活力を高めたり、イノベーションを促進したりするためになくてはなりませんが、しかし、競争はすべきところでやるべきなのです。子どもから老人まであらゆる人間の活動を市場化する必要はないし、むしろしてはいけない。
大切なことは、市場のルールや物差しが適用されるべきでない安全な場所をしっかり確保することで、最低限度の健康で文化的な生活ができるようにすることです。そのためなら、無駄が少しくらいあってもいいじゃないか、という考えはネオリベとは相いれない。
日本が壊れる前に――「貧困」の現場から見えるネオリベの構造 | 中村淳彦, 藤井達夫 | ノンフィクション | Kindleストア | Amazonプロローグ 新自由主義とは
１ コロナ禍が浮き彫りにした見たくなかった現実
２ コロナがなければ、中年男性が死ぬはずだった
３ どうして団塊の世代だけが恵まれるのか
４ 分断をこえて、ポストコロナを生きる
普通の地域民間病院がコロナ院内感染対応をおこなって 不安を除きながら経済の補償を
東大36位が表す最先進国からの転落 – 山本康正欧米や他のアジア諸国と比較して、日本のデジタル分野での遅れは深刻です。さらにコロナ禍でその差は広がり、もはや日本は技術後進国だという声まで聞こえるようになりました。『シリコンバレーの一流投資家が教える 世界標準のテクノロジー教養』（山本康正著、幻冬舎）ではこの現状に警鐘を鳴らしつつも、そんな未曽有の危機が日本企業にとってチャンスにも転じることを説いています。このデジタル時代を生き抜く人材になるための方策を収録した、本作の一部を紹介します。
シリコンバレーの一流投資家が教える 世界標準のテクノロジー教養 (幻冬舎単行本) | 山本康正 | ビジネス・経済 | Kindleストア | Amazon2020年初頭、新型コロナウイルス感染症が世界を襲った。未曽有の危機に立ち向かうため、各企業はテクノロジーで応戦。コロナは世界におけるテクノロジーの進歩を加速させた。
一方で、対応に失敗した日本企業は世界との差を広げる結果に。コロナの流行から最初の二カ月で世界と日本の差は二年開いたと言われ、その後も格差は広がる一方だ。
2021年は日本企業が復権する最後のチャンス。「東大卒×元米ニューヨーク金融機関×ハーバード大学院理学修士×元グーグル×現ベンチャー投資家」という経歴を誇る著者が、世界で活躍する八人の精鋭の知見を紹介し、とるべきビジネス戦略を解説する。
トップベンチャーキャピタルファンドDNX Venturesの精鋭、米スタンフォード大学気鋭の学者、「DXグランプリ2020」受賞企業……。トップエリートが日本再興への道を示す。
特権意識を醸成する原因？時代遅れの「議員バッジ（議員記章）」は廃止せよ
「祝！定年」でも仕事は辞められず…貧困にあえぐ高齢者の実態 | 富裕層向け資産防衛メディア | 幻冬舎ゴールドオンライン900万人の高齢者が「経済的な不安」を感じている
中高年を14年間追跡…見えてきた高齢者困窮の実態
厚生労働省の『被保護者調査年次調査』によると、生活保護受給者はここ10年ほどは横ばいで推移しているものの、65歳以上に限ると増加傾向にあります。余裕のある高齢者と、余裕のまったくない高齢者……二極化が進んでいます。
無印良品「コオロギせんべい」完売や自販機の登場、日本でなぜ昆虫食ブーム？ | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）昆虫食でスリリングな体験を
日本では古くから昆虫が食べられてきたものの、一部の地域の郷土食に限定されていた。それでも多くの人が、いなごの佃煮などの昆虫食を食べたことがあるか、あるいはそういう食品があるのを知っている。昆虫を丸ごと食べることに、日本の消費者がほかの国の人々より抵抗を持たないのはそのためだろう。
市場はますます拡大していく