Apple Watch Series 7(仮）は血糖値測定できる？から3月16日にイベント開催？まで。最新アップル噂まとめ – Engadget 日本版現行のApple Watch Series 6搭載の血中酸素ウェルネスAppを心不全の早期発見に活用する研究が発表されていましたが、こちらは数年前から噂されていた非侵襲性（採血のために注射針を刺す必要がない）の血糖値測定機能にまつわる特許が出願されていたというニュースです。
次期Apple WatchとサムスンのGalaxy Watch 4(仮)ともに同様の機能が噂されていますが、Galaxyの方はラマン分光法、すなわちレーザー光を（皮膚を通して血液に）照射して、組織の化学成分を明らかにするというアプローチです。
アップルの出願した「環境光センサーを用いたた性能向上による動的環境下でのテラヘルツ分光法とイメージング」なる特許も、基本的な原理はサムスン版と同じもの。ただレーザー光ではなくTHz（テラヘルツ）の電磁波を放出し、訓練された機械学習エンジンと組み合わせることで血糖値を推測できる仕組みです。
なぜ電磁波を使うかといえば、エネルギーが低くて（体内に影響する可能性ある）放射線ではないため。体組織への影響は、現在の携帯電話なみの熱効果しか生成できないといった安全性が事細かに説明されています。
アップルは「Apple Watch」とは一言も書いておらず、ブドウ糖や血糖値への言及もなし。特許文書では皮膚がんや皮膚疾患の検出など一般的な健康管理にも役立つと述べられていますが、先日うわさになった新たな「健康ハードウェア」に関係があるのかもしれません。
京大・藤井聡教授が喝破。日本政府によるコロナ対策の「バカさ加減」その3つの根拠 – まぐまぐニュース！現時点のコロナの健康被害は、インフルエンザとだいたい同じで、かつ、肺炎や自殺よりも圧倒的に低い。
「自粛」がコロナの感染抑止に対する影響は、統計的には確認できないくらい小さい。
コロナの感染拡大と感染縮小のパターンは、気温の変化パターンにおおよそ支配されている。それは、自粛を一切していない旧型コロナ（つまり普通の風邪）のそれと同じである。
政府からの自粛要請中に「補償」もあわせてしっかり払えば、人々はより強く自粛するし、自粛要請を解除した後の人々の活発量の復活もより大きなものになる。
なお、自粛させると、経済が冷え込むのは確実である。
「全然たいした病気じゃないのに大騒ぎして、全然役にたたないどころか副作用しかない変な薬を患者に飲ませて、病気を深刻化させている。で、普通そうなったら患者に飲ませるべき当たり前の薬があるのに、それも投与しない。その結果、もともと健康だった患者が今、死にかけてる……」
高齢者へのワクチン接種、遅れる方向 本格化は5月以降 政府（時事通信） – Yahoo!ニュース 政府は4月から高齢者への接種を開始し、期間の目安を「2カ月3週間」としてきた。その後、基礎疾患のある人などに順次拡大する方針だ。ただ、本格接種が5月以降となれば、高齢者接種が終了するのは「当初より半月ぐらいずれ込む」（政府筋）との見方が出ている。
「行政、ゆがめられた」立民 菅首相に集中砲火 狂う早期決着（産経新聞） – Yahoo!ニュース 放送事業会社「東北新社」に勤める菅義偉（すが・よしひで）首相の長男による接待問題は幹部４人に加え、別の９人も同様の接待を受けていたことが判明した。２２日の衆院予算委員会の集中審議では、立憲民主党が首相に「行政がゆがめられたのではないか」と集中砲火を浴びせた。立民は首相のイメージダウンにつながる接待問題の追及に色めき立っており、早期決着を図ろうとしてきた政府・与党の目算は狂いつつある。
総務省接待問題 他に７人も同様の接待か ２４日にも計１１人を処分へ – 産経ニュース 総務省幹部が放送事業会社「東北新社」に勤める菅義偉（すが・よしひで）首相の長男らから接待を受けた問題で、これまでに明らかになっている谷脇康彦総務審議官ら同省幹部４人のほかに、７人が同様の接待を受けていたとみられることが２２日、複数の政府関係者への取材で分かった。総務省は２４日にも、この１１人を処分する方針。
ミャンマー、大規模ゼネスト始まる 22222運動「国軍に不服従」（毎日新聞） – Yahoo!ニュース ミャンマーの各地で22日、国軍のクーデターに抗議する大規模なゼネストが始まった。治安部隊の発砲でこれまでにデモ隊3人が死亡するなど衝突が激化する中、市民の反発が強まっており、1日のクーデター後で最大規模となる可能性がある。
不具合相次ぐCOCOA、開発費9割超で3社に再委託（朝日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース新型コロナウイルス感染者と接触したことを通知するスマートフォンのアプリ「COCOA（ココア）」をめぐり、厚生労働省から開発を委託されたIT企業が、契約金額の9割を超える費用で別の3社に再委託していたことがわかった。不具合が報告されながら長期間放置された背景には、こうした複雑な契約構造で責任の所在があいまいになったとの指摘も出ている。
退学も…「朝起きられない」10代に多い起立性調節障害、コロナで拍車（西日本新聞） – Yahoo!ニュース 朝起きられず、めまいや腹痛で学校に行けなくなった－。本紙「あなたの特命取材班」に、昨年のコロナ禍による長期休校明けに体調を崩し、退学を余儀なくされた高校1年の女性（16）の家族から声が届いた。診断は「起立性調節障害（OD）」。自律神経の不調が原因で10代に多く、長引く自粛生活によって発症する子どもが増えているという。だが「怠けている」などと誤解され、支援を受けられないケースもある。
＜行政の無能？不作為？＞ひと月でワクチン輸送機2機分が消える特殊な注射器なら1瓶から6回分採れるとファイザー社が発表したのが12月だったという報道もあります。ならば厚労省は12月には知っていたことになります。その12月、韓国は自国注射器メーカーに大増産を依頼しています。
日本の厚労省はどうでしょうか。日本で唯一特殊な注射器を生産するニプロ社にアプローチしたのは1月の末。在庫分10数万本の入手が2月初旬。増産の依頼はさらにその後です。これはテレビのインタビューでニプロの担当者が断言していますから間違いありません。遅い！のひと言では。これに限らず、この1年間、政府、厚労省のコロナ対応はあまりにオソマツです。そして厚労省ばかりか政治、行政の劣化を思わせる信じられないような事が次々と起きています。なぜ劣化が起きたのか、いま話題の総務省接待問題は象徴的です。
ごく一般的な常識では電波行政を所掌する総務省の最高幹部が東北新社からの接待を受けるはずがありません。そのメリットはゼロ、リスクは巨大です。優秀な彼らが、タメ口で話す馴染みの菅正剛氏や木田社長が子会社の役員だと知らなかったという脇の甘い話もありえません。総務省最高幹部たちは安倍・菅政権の振る舞いに慣れ、堕し、緩んだとしか考えようがありません。
内閣が平気で虚言をくり返し、事実を隠し、無理を通せば、官僚もこれに倣います。公文書を改竄し、統計数字をねじ曲げ、保存すべきデータを廃棄しました。そんな忖度が高く評価され人事に反映されるなら真面目に仕事するのはバカげています。安倍・菅内閣の悪しき振る舞いが官僚たちのモラルを破壊し、仕事を劣化させ、それが数々の省庁の失態や懈怠となって噴出しているのが今です。あまりに深刻な政治家の劣化、行政の劣化により大きな損失を被るのは国民です。
「皇宮警察の相次ぐ不祥事に雅子さまは…」天皇陛下61歳 ご活動を阻む“2つの壁” – 森元 大樹 (1/2) 先日、皇宮警察の警視正だった男性が、2人の女性と不倫関係にあったうえ、そのうち1人を赤坂御用地に必要な手続きをしないままに出入りさせたことが文春オンラインの報道で発覚した。皇宮警察は減給6か月の懲戒処分とし、男性は依願退職する事態となった。
昨年3月には、警察学校の校長、教官が未成年の新任護衛官とたびたび飲酒していたことが判明した。実習場所の栃木・那須御用邸の敷地内では、飲酒し、そのさなかに男女が別室でわいせつ行為に及んでいた。
さらに、天皇ご一家を担当する男性護衛官が同2月、出張先で、女性護衛官の入浴をのぞき見していた。
寒波で電気代180万円 米テキサス、規制不在で法外の請求額 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）記録的寒波に見舞われた米テキサス州では、数百万戸が数日間にわたる停電の影響を受けた上、一部の住民は法外な電気代請求額を目の当たりにし、肝を冷やしている。国内唯一の独立エネルギー市場が裏目に出た形で、同州の議員らは運営の不手際に関する調査を行う意向だ。
テキサスの住民らはソーシャルメディアに、膨大な電気代が記された請求書の写真を投稿。中には、月の締め日がまだ来ていない段階ですでに電気代が1万7000ドル（約180万円）に膨れ上がった人もいたと報じられている。
垂直農法はコストの節約にはならないという指摘 – GIGAZINELow-tech Magazineは「垂直農法は輸送距離が近いという唯一の利点はあるものの、結局のところ電力や水道代、その他の運用コストの面からかなりの費用がかかる」と述べています。
「若者が高齢者にコロナを感染させる」のは大嘘であったことが証明されてきた – アゴラ同居率の低い日本では
若若感染と老老感染に真っ二つにわかれ
この２つは混じり合わない
前にも書いたがフロリダはリスクの高い高齢者の行動制限を行い成功した。日本はそもそも 国会議員や地方議員が高齢者揃いのため、「高齢者は自粛を」と政府や自治体が呼びかけると凄いブーメランで自己矛盾してしまう。そんな理由で若者たちを閉じ込めて精神疾患を蔓延させているのだとすると、マスコミも自治体も政府も完全に国賊だと思います。
新型コロナ: コロナ病床、日本は英米の1割どまり 病院間の連携不足: 日本経済新聞国内で新型コロナウイルスの患者を受け入れる病床の割合が欧米の10分の1以下にとどまることが分かった。全病床に占めるコロナ病床の割合は1月下旬時点で0.87%と、英国の22.5%や米国の11.2%に比べ桁違いに少ない。平時から医療機関の連携が密な海外と違い、日本は病院間の役割分担が不明確で柔軟に病床を確保できない実態が浮かぶ。
＜W解説＞ハーバード教授の「慰安婦＝売春婦」論文、韓国タブー「貢女論」で韓国大学の教授2人が異例の擁護（WoW!Korea） – Yahoo!ニュース米国ハーバード大学のラムザイヤー教授が「慰安婦は売春婦だった」と主張する論文に対して感情的な反応が続いている韓国。韓国内の大学教授2人がラムザイヤー教授に賛成するコラムを米国誌に寄稿し、韓国で波紋が広まっている。
特に、韓国歴史のタブーである「貢女論」まで言及したことで、この2人に対する韓国社会の対応・待遇は、「感情 vs 理性」「革新左派 vs 保守右派」「大陸勢力 vs 海洋勢力」が今も闘争中の韓国で「未来の試金石」となるような気がする。
【動画】火星探査車着陸「恐怖の７分間」鮮明な動画を公開 ＮＡＳＡ – 産経ニュース 米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は２２日（日本時間２３日早朝）に会見し、火星探査車「パーシビアランス」が１８日に成功させた着陸の一部始終を記録した動画を公開した。「恐怖の７分間」とも呼ばれる複雑で難易度の高い着陸プロセスが収められている動画で、関係者は「何年もの間、われわれが夢見てきたものだ」と興奮気味に紹介した。