ドクター江部の糖尿病徒然日記 新型コロナウイルスの死亡率、 インフルエンザの３倍 仏研究アジア人より血栓が形成されやすい欧米人においては、
20代、30代の若い人においても、
心筋梗塞や脳梗塞など致命的な合併症を引き起こします。
このことも、アジア人に比べて、欧米人に死者数が多いことの要因です。
日本においては、
約80％の感染者は無症状か軽症で経過し、約20％は重症肺炎となり、
そのうち30%は致死的な急性呼吸促迫症候群(ARDS)となります。
つまり、自然免疫が健常な人達は、軽症か無症状ですむのです。
糖尿病という持病があっても、コントロール良好なら自然免疫も良好であり、
軽症か無症状ですむとされています。
アングル：沈黙の五輪スポンサー、中止観測広がり苦しい立場に（ロイター） – Yahoo!ニュース［東京 ２９日 ロイター］ – 中止や延期の不安にさいなまれながら、東京五輪・パラリンピックのスポンサー企業は半年後に迫る開会式をじっと待っている。五輪を全面に打ち出した宣伝活動は再開できず、スタートまで２カ月を切った聖火リレーは、感染対策を講じた新たな形式を主催者側からまだ伝えられておらず、当初計画のまま準備せざるを得ずにいる。
秋田スキー国体、中止へ 日本スポーツ協会、2月1日結論（共同通信） – Yahoo!ニュース 秋田県鹿角市で2月に開催予定の国民体育大会冬季大会のスキー競技が新型コロナウイルス感染拡大の影響により、中止で最終調整されていることが29日、関係者の話で分かった。県は既に中止を打診しており、開催は厳しい情勢で、日本スポーツ協会は2月1日に臨時の国体委員会を開き、結論を出す。
深夜の銀座クラブ訪問 党役職辞任で幕引き図る 自公両党（毎日新聞） – Yahoo!ニュース 一方、公明党の石井啓一幹事長は29日午前の記者会見で「形式的な処分でなく、実質的におわび行脚してほしい」と述べ、処分しない方針を示していた。しかし、その後に遠山氏が2019年の政治資金収支報告書に、キャバクラなど不適切な飲食費を計上したことが判明。石井氏は29日夜、遠山氏から一連の責任を取ると辞意を伝えられ、受理したことを記者団に明らかにした。衆院比例九州ブロック選出の遠山氏を次期衆院選で神奈川6区から擁立する方針について、石井氏は「変わりない」と語った。
国旗損壊罪を新設？「日本と外国の国旗で同じ罰」の問題とは。憲法学者に聞いた（ハフポスト日本版） – Yahoo!ニュース駒村氏は、1963年の大阪高裁の判例を引用し、刑法92条の目的が「日本と外国の間の円滑な国交に資する」ことにあると指摘する。
「92条は外交上の国家利益を守ることを目的としているため、日本国旗の損壊について定めがないのは当たり前の話なのです」
国旗を損壊した人に対する処罰をめぐり、広く知られているアメリカ最高裁の判決がある。
「テキサス州対ジョンソン事件」で、アメリカ最高裁は1989年、抗議目的で国旗を焼却した人を処罰したテキサス州法を「違憲」とした。アメリカ憲法修正第1条は、表現の自由を保障している。
アメリカ最高裁は、「政府は表現が不快だとかそれを支持し得ないからといって（行為を）禁止することはできない」との判断を示した。
（参考：『アメリカ憲法入門』松井茂記著／有斐閣）
新型コロナ「医療崩壊」のウソと現実…なぜ重症病床がこんなに少ないのか（現代ビジネス） – Yahoo!ニュース そもそも、日本は世界一の病床保有国だ。
病床数は世界一で、感染者数も格段に少ない日本で、なぜこのような事態が起きているのか。その背景にあるのが、つまるところ「儲からないからやらない」「できない」という論理なのだ。
まず、現時点でも、ベッドは余っている。
「感染症指定病院などを中心とした、全体の2割程度の医療機関が、ずっとコロナ対応を行っているのです。逆に言えば、それ以外の8割の病院は、開店休業状態のところも多いと言える。正直、コロナ対応ができるキャパシティは、医療機関の協力でもっと増やせると思います」
コロナ患者は一般の入院患者に比べて、診療報酬が3倍以上と、大幅に加算されている。設備や人員に一定の余裕がある医療機関であれば、収支面から見ても、軽症、中等症のコロナ患者の受け入れは実施する意味がある。
だが、問題は重症者用の病床だ。
「病院で重症者を受け入れるとなると、非常に多くの人員が必要になります。通常の患者と比べて、3倍は要るでしょう。いくら診療報酬が3倍以上になるといっても、人工呼吸器などの設備や医療物資など、人手以外の負担も大きくなる」(笹倉氏)
「重症になると、短期間では回復できません。実は診療報酬の点数が増加するのは、35日間だけなのです。重症者はリハビリ等が必要なケースもあり、退院まで時間がかかる場合が多い」
重症者用病床は全国で約3600床にとどまっている(1月6日時点)。5月時点では全国で約2400床で、半年以上経っても、1・5倍程度にしか増えていない。実は重症者用病床に転用可能な、ICUや類似の機能を持つ病床は国内に約1万7000床ある。
しかし、病院にとって、コロナの重症患者は「儲からない」のだ。だからできることなら、受け入れたくない。その結果、どれだけ危機が叫ばれても重症者用病床は増えず、「医療崩壊」が始まっているのである。
前出・唐木氏は、「新型コロナを感染症法指定の2類から外すべきだ」と語る。
「感染症法の5類に指定されているインフルエンザは、日本では毎年約1000万人の患者が出ます。それでも医療崩壊が起きないのは、感染症指定病院だけでなく、全国のクリニックなどで対応に当たれば十分対応できるキャパシティがあるからです。
新型コロナが分類されている2類だと、非常に高度な感染対策を取らざるを得ない。指定を外せば、医療機関の負担は大きく下がります」
日本では医療機関の横の連携など機動性が低いという問題もある。医師で、医療経済ジャーナリストの森田洋之氏が語る。
「今回のコロナの第一波、第二波もそうでしたが、感染症の波というのは、一度盛り上がった後、必ず落ち着くんです。
なので、感染者が大幅に増加したら、緊急ではない手術は延期して、ICUなどの病床や、医師、看護師などの人員をコロナ病床に集中して配置する。コロナの波が落ち着いたら、元に戻す。これは世界各国で行われています。しかし、日本の医療体制はこの機動性が極めて低いのです」
『社会保障の「不都合な真実」』などの著書がある、学習院大学経済学部教授の鈴木亘氏が語る。
「東京都や神奈川県の病床がいっぱいだといっても、東京都の隣には山梨県が、神奈川県の隣には静岡県があるわけです。広域で考え、病床の調整をすればいい。しかし、厚労省はそういったことをまったくと言っていいほど、やっていません」
例えば山梨県の重症用ベッドの使用率は8％、静岡県は16％だ(1月6日時点)。こうした病院間の調整を政府や自治体、さらに医師会が積極的に行えば、事態はぐっと好転する。
昨年3月、中国は武漢にコロナ専門病院「火神山医院」をわずか10日で建設した。病床数1000床で、中国全土から集められた専門医たちが24時間体制で重症患者らの治療に当たった。
最大17万人が感染していたと言われる武漢のパンデミックを数ヵ月で抑え込んだ大きな要因となったのは間違いない。即時、日本にもこのような専門病院を建設するのも手だろう。
あるいは政府が100億円、1000億円単位で予算を投じて、既存の国立・公立病院に重症者専用の病棟を建設するというのも有効ではないか。今は多少強引でも、即効性がある施策を行うしかない。手遅れになっては取り返しがつかない。
前出・唐木氏が語る。
「コロナ対応をしている一部の医療機関は確かに『医療崩壊』の危機に瀕しています。しかし、その背後には大きなキャパシティがあり、それを活かして病床数を増やすという努力を、政府も医師会も十分に行ってこなかった。その『医療崩壊』のツケは国民に回されてしまっているのです」
医療従事者は苦闘している。だが、それはわずか―。この状態を放置したままで、危機を乗り越えることはできない。
楽天モバイル、20GBまで月1980円の段階制プラン 「1GBまで無料」 – Engadget 日本版改定後のプラン名は「Rakuten UN-LIMIT VI」とし、申込受付は楽天モバイルのWebサイトと全国の店舗で4月1日より開始します。既存プラン「UN-LIMIT V」のユーザーは申込不要で自動アップグレードされます。
その他の内容は既存プラン「UN-LIMIT V」と同じです。パートナー回線のKDDIエリアでは、月間データ容量の上限を5GBとし、5GB超過後は1Mbpsに制限。66の国と地域では2GB超過後は最大128kbpsに制限します。
音声通話料金については、コミュニケーションアプリ「Rakuten Link」を使用した場合は無料とし、Rakuten Link を使用しない場合は30秒あたり20円がかかります。
楽天モバイル、「1年無料」は残り80万人 すでに220万人以上が申し込み – Engadget 日本版楽天モバイルは、2020年4月に開始した「Rakuten-UNLIMIT」の契約申込みユーザー数が220万人以上に達したと発表しました。また、先着300万人としている料金の1年無料キャンペーンの残枠は80万人としています。
「1GBまでなら0円」の楽天モバイル新料金プランに懸念はないのか（佐野正弘） – Engadget 日本版ですがRakuten UN-LIMIT VIは1GBまでなら0円なのですから、エリア品質に差があるとはいえ他社の1GBプランは料金面で全く勝負になりません。NTTドコモの「ahamo」などでも、MVNOからデータ通信の接続料と比べ料金が安すぎると批判の声が挙がっていましたが、0円ではもはや競争ができるかどうかという次元を通り越してしまっているのです。
1人の人間が論文の不正を暴こうとしたとき何が起こったのか？ – GIGAZINE018年の初め、ヒルガード氏は中国にある西南大学教育学部のチエン・チャン氏らによって執筆された論文「暴力的なゲームが青年期の攻撃性に与えるプライミング効果」について疑問を抱き、独自に査読を行いました。ヒルガード氏は論文に記載された分散分析の結果の数値が何の意味も持たないことに気付き、論文の筆頭筆者であるチャン氏に報告。チャン氏から「修正する」との回答をもらい、その後2018年5月に論文は修正されますが、ヒルガード氏は論文をさらに読み進める内に、統計上あり得ない数値がデータとして表れているなど、不可解な点が他にもいくつかあることに気づきます。
ヒルガード氏は、「チャン氏の論文はしばしば不可解な統計データを示している」と述べており、チャン氏が過去に執筆した論文でも同じような不可解な統計データが散見できると指摘しています。ヒルガード氏はチャン氏が2013年に発表した「攻撃的な言葉や暴力的な映画が与えるプライミング効果」、「青年期の攻撃的な態度に与えるメディアの暴力描写の影響」、2018年に発表した「青年期に短期間触れる映画の暴力と潜在的な攻撃性」の3つの論文から表を抜き出し比較、それぞれの論文で使用されたサンプルデータの母集団が全く異なっているにもかかわらず、算出された数値は驚くほど似通っていたとのこと。ヒルガード氏は「全く同じ実験を二度繰り返したとしてもこのように似通った数値が出る可能性は低い」と考え、チャン氏は論文のデータを使い回しているのではないかと疑問を抱きます。
ヒルガード氏は「科学の分野では不正な、または非常に誤った研究を行っている人間が何人か存在し、欠陥のある研究データも政策やメタアナリシスに使われる可能性があることを理解する必要がある」とし、「信頼性の低い論文を生成することは非常に簡単だが、これらの論文を撤回させることは非常に困難で、やりがいのないものだ」と締めくくっています。
米国「新疆で集団虐殺」…「北京五輪ボイコット」に飛び火する可能性 | Joongang Ilbo | 中央日報中国新疆地域イスラム族の人権問題が来年の北京冬季オリンピック（五輪）開催の伏兵に浮上する兆しだ。ジョー・バイデン米政府が新疆事態を「集団虐殺」問題とみているという強硬立場を表明しながらだ。時を同じくして西側メディアや専門家を中心に北京冬季五輪をボイコットするべきだという主張も出てきている。
新型コロナで年齢の次にリスク因子となるのは「統合失調症」 – GIGAZINE統合失調症は人の免疫系や、感染に対する体の免疫反応を変える可能性があると考えられており、ゴフ氏は統合失調症の病気そのものか薬が免疫系を破壊することで、COVID-19の死亡リスクが高くなるとみています。またCOVID-19はサイトカインの過剰な産出状態を引き起こすと考えられていますが、統合失調症もサイトカインとの関連性が疑われているとのこと。
アメリカ「平均賃金は685万円です」ドイツ「556万円です」韓国「440万円です」日本「…」日本: 38,617ドル (402万円)