ラグビーワールドカップ2019■ラグビーワールドカップ2019日本大会ボランティア「TEAM NO-SIDE」募集中！
応募は公式ボランティアサイト応募フォーム（https://volunteers.rugbyworldcup.com/vms/mypage/staffRegist）から！
募集期間： 2018年4月23日（月）12:00から7月18日（水）11:59まで
個人のネット利用、スマホがPCを上回る 総務省が調査（ITmedia NEWS） – Yahoo!ニュース 総務省が5月25日に発表した2017年通信利用動向調査によると、個人がインターネットを利用する機器は、スマートフォンが54.2％を占め、PC（48.7％）を初めて上回った。年代別にみると、特に20～29歳ではスマホが87.8％、PCが63.8％と差が出た。一方、60歳以上はPCがスマホを上回っている。
日大アメフト問題：中竹元早大ラグビー監督が語る「選手支配する虚像の恐怖」「指導者も観客も変わらねば」（BUSINESS INSIDER JAPAN） – Yahoo!ニュース競技によっては、相手選手のユニフォームをつかんだり、実際よりも痛そうにパフォーマンスすることや、あるいは野球ではデッドボールをきっかけに乱闘のようになることもある。ラグビーでは笛が鳴った後にフィールドの内で胸ぐらをつかんで小競り合いになってしまうこともあります。しかも観客も含めて盛り上がったりするんですよね。「それも試合の醍醐味」「グレーゾーンがなくなると面白くない」と思う選手やファンもいるでしょうが、もうそんな時代じゃない。私は、やめた方がいいと思います。
インテグリティに反した指導をされ、（不誠実な行為が）許される環境に長くいると「このくらいよいだろう」という感覚がエスカレートしていく。その結果が、今回の日大のような事態にまで発展した、とも言えるかもしれない。ずるいことをして勝った過去を持つ人も多いかもしれませんが、過去は過去です。
これからは絶対にそういうことは許さないんだという決意を指導者、選手、観客、みんなが持つことが必要です。今が大きな転換点ですね。
＜森友＞「首相夫妻、真実を」 籠池被告、夫妻で保釈（毎日新聞） – Yahoo!ニュース 学園が建設を計画する小学校の名誉校長だった昭恵氏が取引に影響したかについては「証人喚問でうそは言っていない」と強調。昨年３月の喚問では「（昭恵氏付の政府職員を通じて）財務省に働きかけていただいた」などと述べていた。安倍首相夫妻に言いたいことを問われると、「本当のことを言ってほしい」と注文をつけた。
すい臓がん発生構造を解明 治療に期待（ABCテレビ） – Yahoo!ニュースすい臓がんは、早期発見が難しく、生存率も他のがんに比べて低いことが知られています。一般的に、がん発生の原因は「遺伝子異常」の他に、細胞が持つ役割を失う「脱分化」が関係しているとされています。山田泰広・東京大学教授らの研究グループは「遺伝子異常」のマウスにiPS細胞の技術を使って、すい臓の細胞を「脱分化」させたところ、がん細胞が急速に増殖することを初めて発見しました。山田教授らは、がん発生の仕組みが明らかになったことで、今後、予防法や新たな治療法の開発への貢献が期待できるとしています。
カキのノロウイルス、極小の泡で除去 京都の企業が開発（京都新聞） – Yahoo!ニュース 研究は、同社や同高、専門家らでつくる研究グループが昨年４月から始めた。直径１ナノメートル（ナノは１０億分の１）の微細な気泡「ウルトラファインバブル」を、均一に発生させる同社独自の装置を活用した。マイナスの電荷を持つ気泡がカキの内部に入り込み、プラスの電荷を持つウイルスに吸着させ、カキの体外に排出させる仕組み。
ついに支持率が上がりはじめた安倍内閣、何が起きているのか？しかし、それでもなぜ国民は、安倍内閣を支持するのか。僕の長いジャーナリスト人生でも、これだけ問題山積みの内閣が、支持率を下げるどころか、上げるなんてことは初めてだ。
公文書クライシス：ファイル名抽象化 防衛省が証言者探し – 毎日新聞 防衛省が保管する公文書ファイルが、インターネットで公表される目録に抽象的な名称で登録され、国民が検索しづらい状態になっている問題で、同省は２５日、ファイル名登録の実態を毎日新聞に匿名で証言した職員を特定する調査を省内に指示したことを明らかにした。識者からは「適正な公益通報を萎縮させる」との懸念の声が上がっている。
南スーダンＰＫＯ 戦闘渦中の宿営地 詳細が内部文書で明らかに | NHKニュースそれによりますと、現地の政府軍と反政府勢力が自衛隊の宿営地を挟んで南北に分かれて機関銃や小銃などを撃ち合う形になり、隊員たちは「２度にわたりコンテナへの退避を実施」していました。
所得主導成長１年の逆説…韓国で貧富の差が拡大 | Joongang Ilbo | 中央日報 イ・インシル西江大経済大学院教授は「低所得層の賃金を増やして経済を活性化するというのが所得主導成長の基本骨格だが、むしろ高所得層との格差がさらに広がったというのは衝撃的」とし「所得主導成長政策は失敗したと見なければいけない」と話した。イ教授は「今からでも企業の意欲を高める政策と労働などの構造改革政策を急いで推進する必要がある」とし「世界景気の方向がいつ変わるか分からず、時間は多くない」と語った。