【Bookガイド】肥満における「カロリー神話」を覆した力作：医師のための専門情報サイト[MT Pro]肥満の元凶はインスリンによる脂肪蓄積，「脂肪を操るインスリンを，炭水化物が操る」
『ヒトはなぜ太るのか？ そして，どうすればいいか』
ゲーリー・トーベス著 太田喜義訳 Medical Tribune
J. Nakanisi Home Page雑感636-2013.4.14「屋内と屋外の差は小さい？－PM2.5－」
PM2.5とオキシダントを混同してはいけない
井上研究員はこう説明している：「なぜなら、PM2.5は、PM10やオゾンと異なり、室外から室内への浸透率が大きく、室内濃度は室外濃度に比べてそれほど小さくならないだろうと考えられます」と。
その「散骨」大丈夫？ 「違法」と言われないための2つのポイント（弁護士ドットコム） – BLOGOS（ブロゴス）結論的には「遺骨とわからないように」「岸から離れた海で」、散骨することが望ましいということだ。
わかりやすい医療改革の説明 (1/2)（河野太郎） – BLOGOS（ブロゴス）
東京株終値が今年最高値更新、１万３９２６円 （読売新聞） – Yahoo!ニュース
春期情報処理技術者試験 解答速報｜資格の学校TAC［タック］
（2）血圧や血糖値を自動入力、医師への提出も楽ラク：PC Online 糖尿病の患者には、アークレイが提供する血糖値管理用アプリ「スマートe-SMBG」が記録提出用として使いやすい（左）。同社は富士通製「らくらくホン」のユーザー向けに、自動記録対応の血糖値測定器を提供する（右）
ボストン事件でUstreamに脚光：「クラウド化したCNN」に（WIRED.jp）：ニュース：PC OnlineUstreamの創設者のひとりであるブラッド・ハンスタブル最高経営責任者（CEO）は、ボストン警察の無線チャットを追うライヴストリーム配信を、ピーク時には265,000人を超える人々が同時に視聴したと述べ、これは「驚くべきこと」であり、当サイトが「影響力の強い市民ジャーナリストたち」に利用されていることを確認できたと述べている。
これまでの視聴者は一般的に、生中継にはテレビやラジオを選び、事件発生後のオンデマンド視聴にはYouTubeを選んできた。しかし、モバイル機器の普及はUstreamの視聴者を増やし、さらにコンテンツ基盤の充実にも役立つ。カメラを搭載したスマートフォンやタブレットを持ち歩く人が増えるにつれて、Ustreamも「モバイル時代におけるクラウドソースのCNN」のような位置を占めることになる。各地に散らばるUstreamのユーザー基盤は重要なニュース資産であり、自然災害や犯罪など、一般市民が直接録画できる事件の中継に理想的だ。
フューチャースクール推進事業、3年間で得られたものは：PC Online 2013年4月12日に、小学校での3年間の取り組みを総括する報告書が「ガイドライン（手引書）」として公開されました。いくつかの実証校の様子はこのコラムでも紹介しましたが、今回はこのガイドラインから小学校10校の実践の成果を読み解くことにしましょう。
総務省｜教育情報化の推進｜フューチャースクール推進事業
ソーシャルでの「犯人探し」が教訓を残したボストン爆弾テロ事件：PC Online 多くの人が集まるマラソン会場で起きた事件だ。犯人探しに役立ちたいと、多くの人々が警察に写真を送ったり、情報を提供したりしたのだが、まずいことも多々あった。その1つはソーシャルネットワークでの「犯人探し」である。事件直後から、人々が撮影した写真を利用して「ソーシャルな分析」が進められたのだが、そのほとんどは間違いだったのだ。
その一方で、米国政府はソーシャルな力を犯人探しに使えるかどうか、実験しているようなところもある。
例えば、昨年開かれた「タグ・チャレンジ」というコンテストでは、世界の5都市にまたがる5人の「犯人」を、ソーシャルメディアで個人が協力しながら時間内にすべて探し出せるかどうかを競った。主催したのは米国務省だ。似たようなコンテストはいくつもあって、当局は人々の力がどの程度発揮されるのかを、いろいろな方法で探っている。
今回も、黒と白の帽子をかぶった2人が怪しいということになり、彼らを捉えた画像が発表されてから、警察は人々に役に立ちそうな写真やビデオを送るように呼びかけた。事件現場はマラソンというイベント会場だったので、写真を撮っていた人は多く、寄せられた画像の中には犯人特定に役立つものもかなりあったという。
今後、さらにこうした仕組みとプロセスを確立していく必要があるだろう。ソーシャルネットワークやクラウドソーシングを使いながらも、憶測に過ぎない情報をフィルタリングして取り除き、信憑性のありそうな情報だけを選び出すようなことができないだろうか。
意思決定の本質はリーダーではなく組織力：日経ビジネスオンライン 話が少しそれましたが、意思決定の早い企業はほとんど次のステップを取っているとアイゼンハート教授は指摘します。（1）すべての関係者の意見を出したうえでコンセンサスを得ようとする、（2）もし得られない場合は、すべての人々の意見を踏まえたうえでCEOあるいは担当役員が決定する。柴田昌治氏の名作『会社はなぜ変われないか』で、「衆知を集めて1人で決める」という言葉があったことを思い出します。
一方で、意思決定の遅い企業はコンセンサスが「生まれるのを待っている」ケースが多いのです。そもそも意見が違うからコンセンサスが得られないのに、待っていても何も起こらないのが普通です。結果として、多くの場合「締め切り」、例えば決算発表だとか、社長交代だとか、に押されて「仕方なく」決めているのです。
すべての関係者を巻き込んだら、意見が対立して収拾がつかなくならないのでしょうか？ これに対するアイゼンハート教授の考えは次の2つです。そもそも、「締め切り」を待っていたら意思決定が遅れるのは当然である。そして、もう1つ面白いのは、「役員連中は自分で決めないでいいのならいろいろな意見を言う」ということです。つまり意思決定には参加したい、でも自分が本当に関係あること自体は自分が決定するのはいやだという思いを、アメリカでも役員は思っているのです。
いろいろな意見を言わせ、そのうえでCEOなり担当役員が決定をすることは、さまざまな角度から論点を議論できるだけでなく、役員の「参加感」を十分満たすこともできるのです。実際、心理学の研究では「自分の意見が通らなくても、意思決定に参加をしたという意識がある社員は、決定の実行により積極的に関与する」ことが明らかになっています。
白内障に多焦点レンズ使用＝全額自己負担!? 日経新聞で混合診療の記事にミスリードの恐れ｜知らないと損する！医療費の裏ワザと落とし穴｜ダイヤモンド・オンライン というのも、多焦点レンズを使った白内障手術は、先進医療が適用されており実質的な混合診療が認められているからだ。
多焦点レンズは両目で約70万円
たしかに健康保険はきかないが…
多焦点レンズを利用した白内障の手術（多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術）は、全国で263ヵ所の医療機関で行われており、日経新聞に登場する女性が暮らす愛知県でも15の病院や診療所が届け出をしている。これらの施設で治療を受ければ、お望みの「混合診療」は受けられたはずなのだ。
混合診療の全面解禁を
患者団体は求めていない
トレンドマイクロ、産業制御システムへのサイバー攻撃をおとり調査 同社の調査・研究チームは、調査用に水道施設のインフラ制御システムに見せかけたハニーポッド（おとりのシステム）を作成し、2012年11月にWeb上に公開した。すると、公開からわずか18時間で最初のサイバー攻撃の兆候が見られた。さらに28日間で計39件のサイバー攻撃を確認した。
攻撃元IPを調べると、最も多いのが中国（約33％）、次いでアメリカ（約18％）からの攻撃で、日本国内からと見られる攻撃も確認された。
さらに攻撃の内容を分析したところ、水道設備の稼働状況を診断するためのファイルに不正アクセスして改ざんしようとするものや、水ポンプ作動システムを冷却するためのCPUファンの速度を改変しようとするものが含まれていた。
これらは産業制御システムを乗っ取り、インフラシステムに障害を引き起こそうとする、意図的な攻撃であると推測されるという。このような攻撃が実際のインフラシステムに対して行われた場合、人々の生活に大きな影響を及ぼす可能性があると指摘。
また、同じ攻撃者から複数回にわたって実行されていると推測される攻撃活動も確認された。ある脆弱性を狙った攻撃に失敗すると、別の攻撃では別の脆弱性が狙われるなど、成功するまで執拗に攻撃をを続けており、攻撃者は明確な目的を持って攻撃活動を行っていることがうかがえるという。
同レポートでは、産業別システムへの攻撃活動の調査・分布結果を示すとともに、産業制御システムを保有・運用するユーザー向けに、このような攻撃からシステムを守るために推奨される対策も紹介している。
プレスリリース – 2013/04/24 | トレンドマイクロについて : トレンドマイクロ狙われる産業制御システム。おとり調査で攻撃者の目的に迫る
「産業制御システムへのサイバー攻撃 実態調査レポート」を公開
～日本を含む14の国・地域からの、執拗な標的型攻撃活動を確認～
平成25年度春期情報処理技術者試験、おつかれさまでした | スラッシュドット・ジャパン ITIPAの情報処理試験が4月21日に実施されました（問題と解答例）。
年々、受験者数は減り、平均年齢も上がり、/.でも今までタレコミがない有様ですが、受験された方がいらっしゃいましたら、何かしら語りませんか？
次世代USBは最大100Wまで給電可能に | スラッシュドット・ジャパン ハードウェア
Business Media 誠：伊吹太歩の世界の歩き方：ボストン爆破テロ、誤報相次ぐ米メディアの裏舞台 (1/3)いつから米国は「誤報大国」になったのだろうか。4月15日、マサチューセッツ州ボストンで発生したマラソン・テロ事件のニュース報道のあり方に一石を投じたい。
[伊吹太歩，Business Media 誠]
こうした米メディアの質の低下は、日本人にとっても無関係ではない。なぜかというと、日本のメディアは米メディアの報じることを、そのまま報じる傾向があるからだ。例えば、あのCNNが報じているのだからとか、CBSニュースが報じているなら間違いないだろうなどという意識がある。参考元を明記しないで書いてしまっていることもある。
これはつまり、例えばCNNがヘマをやっていたら、日本にも間違った情報が広まることを意味する。偏見ある報道を米メディアがしていても、そのまま日本語の記事になって日本で伝えられていることも少なくない。
日本メディアの外信部などは、米メディアのいい加減さをよく知っているはずだ。最近では、数字や固有名詞を間違えたまま報じているケースも少なくない。いつからそうなったのかは分からないが、米国が「誤報大国」になり下がったのを見るのは残念でならない。
ニュース速報フィードとしてのソーシャルメディア–ボストン爆破事件の誤報騒ぎが示した問題点 – CNET Japan そこで今後に向けて、ソーシャルメディアでのニュース速報について、いくつか基本原則を提案したいと思う。
ルール1：多くのフォロワーがおり、役に立ちたいという意思のある人は、警察のフィードやニュースのフィード、あるいは現場にいる人などの信頼できる情報源にフォロワーを誘導する。たとえば、18日夜のDanny Sullivan氏とSeth Mnookin氏およびそのほかのローカルリソースのような事例だ。
ルール2：いかなる場合でも、確証を得る前に容疑者とされる人物の名前や写真を掲載してはならない。銃撃戦や追跡、捜索、爆発の最中にパニックに陥った警察官が必死になって無線で何かを叫んでも、それは確証にはならない。
ルール3：関与したいのなら、有益な情報を掲載するか、さもなければ何も情報を発信しないことだ。もしあなたがFacebookのBinders Full of Womenページなら、爆破事件の発生後に献血する方法を31万9000人のフォロワーに通知してほしい。容疑者捜索が続いている間は外出しないようにフォロワーに伝えるべきだ。疑わしい情報をフォロワーが見つけた場合は、米連邦捜査局（FBI）の情報受付電話の番号を掲載する。ニュース通信社になろうとしなくても、役に立つことはできる。
ルール4：自分にできることが何もなく、情報も持っていないというときもある。それで構わない。報道はあなたの仕事ではない。今起きていることを注視する人が増えたからといって、インターネットが皆を巨大で騒然とした集合的全知者に変えるわけではない。情報とは、誤報に満ちたツイートを送信することと違って、やはり時間がかかるものだ。コンピュータをしまってベッドに向かおう。
Twitter、2要素認証をまもなく導入か – CNET Japan Wiredによると、Twitterは現在、2要素認証（多要素認証）を社内においてテスト中で、近いうちにユーザーに提供開始する予定だという。このようなシステムでは通常、ユーザー名とパスワードの入力に加えて、ユーザーの携帯端末に送信されたワンタイムパスワードまたはIDキーなどのもう1つの要素の入力によって、ユーザーの身元を証明することが求められる。
Twitterは2月初旬、異常なアクセスパターンを検出したことを受けて、ユーザーアカウントの25万件を超えるパスワードをリセットした。最近では、ユーザー向けの多要素認証を開発するセキュリティエンジニアを募集する求人広告を掲載していた。
この数年間で多要素認証を既に導入済みの企業としては、Google、Facebook、米Yahoo、Amazon Web Services、Dropbox、BlizzardのBattle.Net、ValveのSteamなどがある。
韓国、攻めと守りのIT最新事情 – 北朝鮮の狙いは「脅し」と「実力誇示」、韓国サイバー攻撃の深層（上）：ITpro 今回はウイルス対策などの更新プログラムを配布する「パッチ管理サーバー」が乗っ取られ、大規模なシステムダウンにつながった。一方で機密情報や金銭データの盗難はほとんどなかったという。
イ助教授はこの事実から、北朝鮮が“手加減”して技術力の誇示にとどめ、預金データの改ざんをきっかけとする「最悪の事態」までは引き起こさなかったとみる。
通信は大丈夫？ “インフラ”総点検 – ［ユーザー企業の構内インフラ］“地層化”する古いケーブルに注意：ITpro では、こうしたケーブル配線のためのインフラは老朽化しないのか。NTTデータカスタマサービスの矢田伸一営業統括本部副本部長は「配管の寿命はビルの躯体とほぼ同様」という。ビルを利用できる限り、配管やラックなどが老朽化する恐れはあまりないようだ。
一方、ケーブルそのものはどうか。「イーサネットケーブルのメーカー保証期間は20年だが、実際にはそれ以上の期間でも利用できる」（パンドウイットコーポレーションの新田貴代志テクニカルセールス部技術コンサルタント）。MDFやIDFも同様だ。「きちんと利用しているなら、問題が出るような設備ではない。40年以上使っているユーザーもいる」（NECネッツエスアイの小宮雅彦カスタマーエンジニアリング事業部第一エンタープライズ部部長）。こちらも老朽化という心配はあまりしなくていいようだ。
とはいえ、構内インフラに“経年劣化”が全くないわけではない。「使い方の変化に設備が追いつけなくなる」「適切な維持管理ができなくなる」といった形で問題が出てくる（図2）。
ケーブルが配管に入りきらなくなる
歴代のケーブルで「地層」ができる
まず、ケーブルについては被膜のシールドの状況に注意しよう。「ケーブルの寿命はシールドの寿命と同じ。シールドが傷ついた時点でケーブルは取り替えたほうがいい」（NTTデータカスタマサービスの矢田副本部長）。シールドが傷つくとそこから湿気が侵入する。銅製のUTPケーブルはさびを生じ、光ファイバーケーブルは曇る。そうなると通信品質は著しく劣化する。
シールドが傷つく要因として多いのはネズミによるものだ。テナントビルで近くのフロアに飲食店がある場合、ネズミの発生は避けられない。天井などに裸でケーブルを敷設している場合は、注意が必要だ。このほか、少し珍しい例としては「エンドユーザーがケーブルを引っ張って、管路の継ぎ手部分とこすれてシールドが傷ついたことがある」（NTTデータカスタマサービスの矢田副本部長）。
ケーブルの接続部に当たるIDFやSPBでは水濡れが心配だ。これらはエレベーターピットの近くに用意された箱に収容するケースが多い。ビルの構造によっては、その近くを空調の配管が通っていることがある。配管が結露したり、配管の損傷でドレン水が漏れてきたりして、IDFやSPBが濡れてしまうケースがある。
これらのトラブルは突発的なものなので、定期点検などで防げるものではない。ただ、こうしたトラブルが起こり得ることは知っておいたほうがいい。
最新サイバー攻撃に備える – パスワード管理は漏洩を前提に：ITproクラウドサービスへの攻撃が続いている。米エバーノートは2013年3月、Evernoteサービスに対する組織的な攻撃があり、メールアドレスや保護されたパスワードといったユーザーアカウント情報へ不正にアクセスされたと発表した。事業者は今やアカウント情報が漏洩することを前提にきめ細かな管理を求められる時代になった。
対策の一つは、USBキーや乱数表をパスワードと組み合わせる多要素認証技術の採用だが、現状では多くのクラウドサービスや電子商取引サイトがユーザーIDとパスワードによる認証方式を採用している。今回は、現状を前提に事業者がパスワード情報の管理を強化する方法を説明しよう。
パスワード情報の管理強化策は、大きく分けて二つある。一つは、ある程度長く複雑なパスワードをユーザーに設定してもらうことだ。もう一つは攻撃によってパスワード情報が漏洩した場合でも解読不能にすることである。
二つ目に挙げたパスワード情報が漏洩しても解読できないようにする方法では、日本はかなり遅れていると感じる。私はこれまで多数の情報漏洩事件を調査してきたが、事件を起こしたサイトのほとんどはユーザーのパスワードを平文で保存していた。感覚的には100件中95件が平文で保管している。事件を起こしていないサイトも含めて日本全体で見ると平文での保管比率はより低いだろうが、私は日本全体でも半分以上のサイトが平文でユーザーのパスワードを保管していると推測する。
パスワードの管理強化と同時に、ユーザーIDの保護も実施したほうがよい。特にユーザーIDにメールアドレスを流用する場合は、ユーザーIDで組織や個人が識別可能になることが多い。暗号化する、文字列を置換する、独自IDを用意するといった対策を検討したい。こうしたきめ細かさがクラウドサービスや電子商取引サイトの事業者に求められる時代になった。